自動車７社の研究開発費、今期は全社が前期超え　ＥＶや自動運転を加速

　足元でガソリン車やハイブリッド車（ＨＶ）を中心とした熾烈な販売競争を繰り広げながら、次世代技術の研究開発を充実しなければならないという厳しい状況は、最大手のトヨタ自動車も同じ。３０年３月期に前期比２％増の１兆６００億円の巨額を研究開発に充てるが、「中長期的には自動運転や燃料電池、ＥＶなど先端技術の開発が大きな負担になる」（永田理副社長）という。

　２９年４〜９月期に過去最高益を達成したスズキの鈴木俊宏社長も、「課題はＨＶ、ＥＶへのシフトだが、研究開発費などが収益を圧迫する」と懸念する。３０年３月期では、研究開発費の増加が１９０億円の利益下押し要因になる見通しだ。

　トヨタがマツダ、デンソーと開発会社を設立し、スズキやスバルが参加を検討する「ＥＶ連合」には、各社が基幹技術を開発するより投資額を抑えられるというメリットがある。次世代技術を視野に入れた連携や協業は、今後も進みそうだ。（高橋寛次）