20日の東京株式市場で任天堂株が3日続伸し、株式時価総額は2008年9月以来9年ぶりに6兆円の大台を回復した。3月に発売したゲーム機「Nintendo Switch（ニンテンドースイッチ）」をけん引役とした業績拡大が期待されている。かつて業績不振に苦しんだが、復活のピッチが加速している。

この日の終値は前日比4.7%高の4万2890円で、時価総額は6兆761億円だった。時価総額は上場企業全体ではゆうちょ銀行（6兆2955億円）に続く11番目の大きさとなる。

株高の主因はスイッチのヒットだ。家電量販店では入荷後すぐに完売する状態が続く。14日には中国ネットサービスの騰訊控股（テンセント）によるソフト供給も明らかになった。エース経済研究所の安田秀樹氏は「テンセントとの連携で販路を開拓し、中国市場に本格参入するのではとの思惑も広がっている」と指摘する。

任天堂は一貫して、ゲーム機とソフトを一体的に売り込む戦略をとってきた。9年前は据え置き型ゲーム機「Wii」で健康に着目したソフトが人気となるなど業績をけん引した。

だが、後継機「Wii U」は販売が低迷、12年3月期から3年連続で営業赤字に転落した。スイッチは家庭用の据え置き機だが屋外に持ち出して複数で遊べる点が特徴で、利用者に新しい遊び方を提案したWiiと似た構図だ。

もっとも、スイッチの品薄が続く中で「かき入れ時の年末商戦まで勢いを保てるか」（ゲーム業界関係者）との見方もある。株高持続のためには生産体制の迅速な拡充が重要になりそうだ。

18年3月期の連結営業利益はスイッチ効果で前期比2.2倍の650億円に増える見通し。アナリスト予想の平均（QUICKコンセンサス）は1271億円と、一段の上振れを見込む。