ソーラーフロンティア：屋根や壁一体型パネルで米テスラと競合へ

昭和シェル石油子会社で太陽電池を製造・ 販売するソーラーフロンティアは、屋根や壁などの建材と一体になった太陽光パネル製品の販売を計画している。

　　平野敦彦社長は東京本社でのインタビューで、「当社の太陽光パネル自体が屋根や壁など従来の建材の機能を置き換えられるようなものになる」と説明。そうなれば、設置コストを抑えることができるようになると述べた。2019年後半の販売開始を目指す。

　　屋根一体型のパネルは、電気自動車（ＥＶ）メーカーの米テスラが今年受注を開始した「ソーラールーフ」で注目を集めたが、京セラやカネカなども以前から一体型の製品を販売している。通常、屋根の上に置くパネルは屋根の土台に瓦を敷き、その上にパネルが設置されているため重量がかさむが、一体型の場合は瓦とパネルが一緒になっているため建物への負担が少ない。

　　ソーラーフロンティアによると、太陽電池の基板には一般的にガラスが使用されるが、アルミの基板に変えることで薄さや軽さを実現し、割れにくい製品ができるようになるという。平野社長は屋根置き商品に注力する理由として、パネルで発電された電力を国が一定期間買い取る「固定価格買い取り制度」などの政策への依存度の低減を通じた分散型電源利用の推進を挙げる。

　　また平野社長は、太陽光発電の導入拡大に伴い電力会社が保有する送電線への接続が困難になっている地域が出てきており、大型案件の開発を進めにくくなっているとも話す。国は再生可能エネルギーを最大限導入することを目指しているが、政府、電力会社、経済団体、事業者、消費者が同じ方向を向いているわけではないとし、この問題は「事業者の意欲をそいでいる」と指摘した。同社長は太陽光発電協会の代表理事も務めている。

　　昭和シェル石油の資料によれば、ソーラーフロンティアの太陽電池事業を含むエネルギーソリューション事業は15年１－３月期から赤字が続いている。平野社長は17年10－12月期に黒字に転じ、18年には通年で安定的な黒字になるとの見通しを示した。