メディネット---国立がん研究センターとCOVID-19の予防を目的とした共同研究契約を締結

メディネット<2370>は3日、国立研究開発法人国立がん研究センターと新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の予防を目的としたSARS-CoV-2抗原パルス自家樹状細胞ワクチンの開発に向けた共同研究契約を締結したと発表。

新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大が続き、ワクチン開発が急務となっている。世界各国で開発が進められているワクチンは、一般に液性免疫によりSARS-CoV-2に対する中和抗体を産生させてウイルスの細胞への感染防御を目的としている。最近の研究では、これらのワクチンによるSARS-CoV-2に対する抗体価が長期間保持されない可能性が示唆され、また、ワクチン投与により抗体価が十分上昇しない場合、重症化を誘発する可能性も懸念されている。

自家樹状細胞ワクチンは、これらのワクチンとは異なり、樹状細胞にSARS-CoV-2抗原をパルスし細胞性免疫により細胞傷害性リンパ球（CTL）を誘導し、体内でウイルスに感染した細胞そのものを殺傷、除去することを期待するもの。さらに、一部のCTLはメモリーT細胞となって、SARS-CoV-2に対する細胞傷害活性を持ったまま宿主内に記憶されるため、長期的な予防効果が見込まれる。自家樹状細胞ワクチンは、同社ががん治療分野で独自に開発し、既に臨床使用され安全性に実績のある樹状細胞ワクチン製造特許技術を活用する。また、同社は本研究を通じて、新型コロナウイルス感染症に限らず樹状細胞ワクチンプラットホームの応用も視野に、迅速なワクチン開発による社会への貢献を目指すとしている。

《ST》

　提供：フィスコ