癌領域の医薬品開発で日本の地位が揺らいでいる。世界同時開発が進む中、アジア諸国が治験インフラを整備し、治験実施国として名乗りを上げている。これらの国に対抗していくためには、治験に参加する患者1人当たりのコスト低減や症例登録のスピード向上をどう実現していくかが今後の課題だ。1月31日にDIAジャパンが開催した会議では、登壇した演者からアジア地域での抗癌剤開発の現状が紹介され、臨床試験で日本が除外される危機意識を共有した。
外資系製薬企業の立場としてノバルティスファーマの関根恵理氏は、「世界の治験コスト全体の約1割が日本に投資されているが、癌領域では国際共同治験に参加した施設で全体の7％、症例数は3％にとどまり、投入したリソースに対する生産性を達成できていない」との問題点を指摘した。
＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。
