「洋服の青山」

コロナ禍を経てスーツ離れが加速した。帝国データバンクによれば、上場紳士服7社のスーツ事業の売上高は3600億円。回復基調にあるとはいえ、コロナ禍前の水準に戻り切ってはいない。販売店の数は現在約2300で、ピークの2017年度と比較して700店舗も減少するなか、業界トップの青山商事とAOKIホールディングスの方向性に大きな違いが生じている。 【図を見る】青山商事とAOKIホールディングスの売上推移

オーダースーツが市場をけん引するというのは本当か?

「青山商事」は2024年3月期の売上高を1945億円と予想している。「AOKIホールディングス」は1877億円だ。その売上差は70億円を切った。コロナ禍前の2019年3月期は青山が2503億円、AOKIは1951億円だった。かつては550億円以上の差が開いていたのだ。 営業利益率においては、すでにAOKIに軍配が上がっている。第3四半期の時点で青山は3.3％。AOKIは5.4％。勢力図が塗り替わろうとしているのだ。 スーツ市場にも変化の兆しがある。既製品である “吊るし”からオーダースーツに注目が集まるようになった。 「ユニクロ」は2022年3月からオーダーメイド感覚でスーツを選べる「UNIQLO CUSTOM ORDER」をスタートしている。ニュースやインターネットでもオーダースーツに関する記事を頻繁に目にするようになった。 若年層向けのオーダースーツショップを展開する「KASHIYAMA」は、2022年の購入者数が2019年比で1.4倍に増加した（「コロナ禍におけるスーツ市場のトレンド変化」）。20代以下の購入比率は39.1％で、2019年は18.8％だった。20.3ポイントもの増加である。 ただし、オーダースーツがコロナ禍をきっかけとしてトレンド化したわけではない。インターネットの検索需要を調査するGoogleトレンドで「オーダースーツ」を調べると、2019年10月に検索数の天井を迎えている。 つまり、オーダースーツサービスが多数登場したことで競争が激化。手頃な価格になっていたために、すでに人気化していたのだ。そこにコロナ禍が加わって既製品の需要が減退し、相対的にオーダースーツが目立つようになったというのが正しいだろう。 Googleトレンドを見る限り、オーダースーツの需要は全盛期の7割程度で推移している。需要が右肩上がりで旺盛に伸びているわけではない点は、青山とAOKIの行く末を占う上で極めて重要だ。