解剖「ケイレツリスト」　アップル経済圏の栄枯盛衰

米アップル（Apple）が毎年公開している「サプライヤーリスト」という"企業名簿"がある。同社に部材を供給する業者（サプライヤー）の、いわば"ケイレツリスト"である。そこに名前が載ることは、電子機器の世界で"業界地図の一等地"に入居したに等しい。

アップルは2016年度にiPhoneだけで2億1600万台（世界出荷2位でシェア14.4%）を出荷し、全社の売上高が2156億米ドル（2016年9月24日までの1年間、1ドル110円換算で約24兆円）に達する。さらに、部材に対するQCD（品質・コスト・納期）はことさらに厳しい。それ故、選ばれたサプライヤーは「優良」のお墨付きを得る。

連載「裏読み『アップル経済圏』」では、著者が5年分（2012～2016年）のサプライヤーリストを集計し、取引内容などを補足した結果を3回に分けて報告。消費者からは普段見えないアップル経済圏の「裏側」を分析することで、世界の部材産業における日本企業の立ち位置や、日・台・中の部材メーカーの動静、栄枯盛衰を浮き彫りにする。

アップルは2012年以来、毎年3月頃にサプライヤーリストを公開している。主目的は、コンプライアンス（法令順守）の強化。外部機関が、アップルとサプライヤーが社会規範を守っているか、チェックしやすくすることだ。同様なリストを公開している日本企業には、ファーストリテイリングがある。

サプライヤーリストには社名と事業所の住所が記載され、供給内容は書かれていない。掲載されている業者は約200社。その調達額は全体の97%以上を占める。商社などを通じてアップルと間接的にのみ取引している企業は、このリストに載らない［注］。なお、2012年からの5年でサプライヤーリストに名を連ねた企業は合計で269社、本社所在国・地域は17、事業所所在国・地域は37に及ぶ。

昨今、アップルのような民生機器メーカーが台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業（通称:フォックスコン、Foxconn）のようなEMS/ODM（設計製造受託）企業に、製品の組み立てを依頼するのは"常識"になっているが、アップルは他社よりも多く部材を自ら調達し、EMS/ODM企業に供給している。調達に要する手間や費用は増えるものの、「部材の最新事情を把握すればサプライヤーを制御して所望の水準で製品を量産出荷しやすくなる」と信じているためだ。

まずは、日本企業の直近の状況を見てみよう（表1～表2）。

2016年に初めてリスト入りした企業は、日本電波工業、カンタツ、東レインターナショナル、日本特殊陶業の4社だ。いずれも、かつてはアップルに間接納入をしていたとみられる。

一方、2015年のリストにはあったが、2016年にはなかった日本のサプライヤーは以下の3社だ。シチズン電子（液晶バックライト）、カネカ（熱拡散シート）、スリーボンド（接着剤）である。

日本電波工業、カンタツなど"新顔"4社が直接取引に切り替わった理由は一様でないが、レンズメーカーのカンタツに関してはアップルの明確な意志がある。既に直接取引している、"ある特定サプライヤー"の競合に育て上げ、一層の値下げを迫れる状況を作ることだ。

その特定サプライヤーとは、台湾ラーガン・プレシジョン（Largan Precision、大立光）である。同社は高価格帯のレンズで他社を圧倒しており、収益性は極めて高い。それ故、台湾本社の従業員には通常のボーナスとは別に、「員工分紅」と呼ばれる株主総会で決定するボーナスを、2017年に一人当たり約90万台湾ドル（327万円）も支給する予定という。

直接取引に切り替えれば、アップルはサプライヤー間のアロケーション（割り当て）を直接変えられる。それ故、カンタツに対して「この課題を克服すれば御社のアロケーションを増やしますよ（逆に言えば、Larganのアロケーションを減らしますよ）」という提案の魅力が増す。部材メーカーとしてはアップルと直接取引することで、もちろん相当数の供給量が保証されると当時に、業界で「優良」との評価が得られる。このようにしてアップルは、自らにとって頼れる存在の部材メーカーを増やしてきた。

"カリスマ経営者"のスティーブ・ジョブズ氏亡き後も、電子機器業界のトレンドをリードし、市場に与えるインパクトも絶大のアップル。しかし、同社と取引することは、業界でしばしば「毒リンゴを食う」と表現される。

アップルの部材調達や商品ラインナップに関する方針が、表3に示すような利害得失をサプライヤーに与えるからだ。例えば、アップルはいわゆる低価格帯のローエンド製品を持たないため、部材メーカーにとっては購入単価が高いうまみがある一方、それに慣れてしまうと頻繁に登場する"価格破壊者"と取引できなくなってしまう。

一等地に入居した企業といえども、技術進歩が速い電子機器業界では相応のリスクを負わなければならない。リスクを負いすぎた日本企業は、少なくとも二つある。ジャパンディスプレイとフォスター電機だ。

表4に売上高のアップル依存率を示した。2016年3月期にジャパンディスプレイのそれは53.7%、フォスター電機は43.9%に達している。もし、アップルによるアロケーションが減少した場合、そのあおりを大きく受けることになる。

しかも両社には、技術トレンドの逆風が吹きつけている。ジャパンディスプレイは有機ELパネル（AMOLED）事業において、韓国企業に対して完全劣位にある。フォスター電機は無線（Bluetooth）化の波にまだ乗っていない。それに乗ったのは、台湾インベンテック（Inventec、英業達）や中国企業である。

ここまでは本社が日本にあるサプライヤーについて説明したが、日本に拠点を置く外資系企業に目を移してみよう。実は日本拠点の従業員がアップルとの直接取引に貢献した例が数多くある。

表5に外資系企業の星取表（サプライヤーリスト入りの年別成否）を示す。例えば、プリント基板の台湾ユニマイクロン（Unimicron）は2015年にリスト入り、半導体の米スカイワークスソリューションズ（Skyworks Solutions）は2016年にリストに載った。

最後に、アップルのサプライヤーを取引先とする日本の部材/工作機械メーカーによくある"悪習"を指摘しておこう。日本人駐在員を中国・上海市にばかり送り込むことだ。

確かに上海市にも設計や製造の現場がある。しかし、それは明らかに年々減少している（図1）。単に上海市が都会で日本人駐在員が暮らしやすいから、日本企業は同市を選んでいるのだろう。しかし、本気でビジネスをしたいのなら、駐在員を送り込むべき地は、江蘇省や四川省、河南省である。これらの地域でサプライヤーの拠点が増えているからだ。

また、深圳市を含めた広東省で中国営業を統括したり、商品を開発したりする日本企業が、ほとんど増えていないことも気になる。サプライヤーの中国拠点の35%が、この地域に存在するからだ（2016年時点）。例え、アップルがスマートフォン（スマホ）市場で後退したとしても、この重要性は変わらないだろう。スマホの世界シェア3～5位がすべて広東省の企業だからだ。

調査会社の米ガートナー（Gartner）によると、2017年第1四半期に中国ファーウェイ（Huawei、華為）、オッポ（Oppo、歐珀）、ヴィヴォ（Vivo、維沃）を合計したスマホの世界出荷台数シェアは24%。アップルの14%はもちろん、韓国サムスン電子（Samsung Electronics）の21%さえ超えている。