収益の見通しは企業がする事です。 雑談レベルで予想するのは良いでしょう。

〇〇円で買えた方おめでとうございます！って言う人 たまにいるけど、いつも嫌悪感感じてた 何故か今日気づいた 年寄りが騙されやすい催眠商法だ

何が事実で何が推測なのかを整理し？？それは投稿してる側の責任なんだけど⁉️何言ってるのか意味不明‼️‼️

15時30分頃と発表されてます。

JDI（ジャパンディスプレイ）の2026年11月12日の決算発表時間は、通常通りであれば15時00分（午後3時）ジャスト、または15時台前半に行われる可能性が極めて高いです。 10月末時点 信用買残（将来の売り圧力）： 33,319,500株（前週比 -1,684,700株） 信用売残（将来の買い圧力）： 6,113,700株（前週比 -2,072,500株） 信用倍率： 5.45倍 「売り残」の急減による踏み上げリスクの上昇 直近の1週間で、信用売残（空売りしている人）が約207万株も急減（買い戻し）しています。これは、決算発表を前に「下落を狙っていた空売り勢がリスクを嫌気して撤退した」ことを示唆しています。市場全体の空売りが減っている局面で新規に空売りを入れると、決算で少しでもポジティブな材料が出た際に踏み上げ（買い戻しの連鎖による株価急騰）に巻き込まれるリスクが高くなります。 決算跨ぎにベットする人頑張ってね おしまい

リウさんはAI投稿で間違いを流していた方ですね。 間違いを指摘しても無視でした。 まだやってるとは

いや、AIに聞きなよ。このクッソ長い投稿もAIの力だろ？ アナタの想像で責任のとれない投稿なのか？ わざわざそれを共有させるのか？ アナタは今後、事実、推測を明確にすべきである。下手くs・・・

あえて言わせていただきますが なぜ私がそこまでの収益見通しを算出して提示しなければならないのでしょうか？ 私は情報を共有しているのであって 買いを勧めているわけでも 誰かに買ってほしいと言っているわけでもありません 先ほども書きましたが 何が事実で何が推測なのかを整理し そこからさらに深掘りしていくのは それぞれの判断だと思っています 気になるのであれば ご自身でも調べてみてください^^

コレは事実、コレは推測と明確にしていただけると有難いです。人を惑わすのは駄目ですよ、アナタ。

まず、ディスプレイ、センサー、アンテナのそれぞれの収益見通しをお願いします。 軍事用のみの場合と、民生も含んだ場合と。いつ頃からかも。

コメントありがとうございます^^ まず 私はリウさんというホルダーの方の言葉を共有している立場です （猫の画像を載せたことで掲示板に書き込みができなくなったそうです） 投資判断の根拠にそのまま使わないというのは当然だと思います いろいろな情報に触れ そこから何が事実で何が推測なのかを整理し さらに深掘りして自分なりに判断していくことが大事だと思います☆

でたらめな投稿あるわね

chatgptに君の投稿が事実かどうか確認したら 率直に言うと、かなり疑わしい投稿。事実をいくつか混ぜたうえで、未確認の情報を「すでに水面下で進んでいる実態」として描いているように見える。 ただし、全部がデマというわけでもない。 むしろ厄介なのは、JDIにとって本当に重要な材料をいくつか拾っていること。そこに推測を大量に上乗せしている。 僕なら、この投稿をそのまま投資判断の根拠にはしない。 って言ってるけどどゆこと⁉️⁉️⁉️

立派な理論を長々と書いてるけど、桁違いの売り圧が毎日あれば意味ないでしょ。 　皆

こんな時間にもかかわらず お読みいただき また評価までいただきありがとうございます^^ 実はまだ半分程度の共有です 長文の連投になってしまいますので 続きは改めて共有させていただきます☆ 引き続きよろしくお願いいたします^^

下落波

2026年11月の中間選挙において民主党が連邦議会で勝利（上下両院を掌握）した結果について、「対中・安全保障政策の継続性」「産業支援策（CHIPS法・助成金）の行方」「JDIの対米・防衛ビジネスへの影響」という3つの視点から整理します。 結論から申し上げますと、「JDIが進めている対米進出や防衛・安全保障サプライチェーンへの参入にとって、民主党の勝利は追い風、あるいは極めて有利に働く」と判断できます。 1. 超党派で一致する「対中強硬・サプライチェーン脱中国」の堅持 米国の政治において、外交・安全保障分野での「中国排除（デカップリング）と同盟国連携（フレンド・ショアリング）」は共和党・民主党の完全な共通認識（超党派アジェンダ）です。 NDAA（国防権限法）の規定は不可逆: 先日お話しした「2030年までに米軍装備品から中国製ディスプレイを完全排除する」法案も、上下両院の超党派で可決されたものです。議会の多数派が民主党になっても、この防衛方針が見直されたり後退したりすることは一切ありません。 日米同盟重視の姿勢: 民主党は伝統的に「単独行動主義」よりも「日本や欧州など同盟諸国とのサプライチェーン協調」を強く好む傾向があります。日米政府連携による対米投融資や防衛装備品の共同調達は、民主党主導の議会下でむしろ正当化・強化されやすくなります。 2. 半導体・製造業支援（CHIPSプラス法など）の予算執行の安定化 JDIと米OLEDWorksが進めている米国新工場（ニューヨーク州など）の設立構想にとって、最も大きなプラス要因となるのが助成金・予算の継続性です。 民主党肝いりの産業政策: CHIPS法をはじめとする米国内への先端工場誘致・補助金政策は、もともと民主党政権下で主導・成立した枠組みです。 予算カットや政策見直しのリスク回避: 共和党保守派の一部で議論されていた「巨額産業補助金の見直しや予算削減」の圧力が弱まり、政府助成金（補助金）を活用した工場誘致や優遇税制が計画通り手厚く維持される土壌が固まります。 立地先のニューヨーク州との親和性: OLEDWorksの本拠地であり、新工場の有力候補地でもあるニューヨーク州は民主党の強力な地盤です。連邦議会と地元州政府の足並みが揃うことで、許認可や州レベルの支援策がスムーズに進みやすくなります。 3. ドローン・自律防衛（DUTCH計画・カイメタ等）の予算確保 ウクライナ情勢等を受けて米軍が進める無人兵器・ドローン（UAV）や衛星通信の近代化は、予算効率（安価で大量に調達できる先端装備）を重視する観点から、議会でも強く支持されています。 Obsidian Sensorsが採択された米陸軍の「DUTCH計画（安価な暗視センサーの大量調達）」や、カイメタ（Kymeta）の衛星通信プラットフォームは、巨額の巨大戦艦や空母の新造よりも「コストパフォーマンスの高い防衛ハイテク」として議会の予算承認を得やすい分野です。 これにより、石川工場が担うセンサー基板やアンテナの量産受託が予算縮小のあおりを受けるリスクは極めて低いと言えます。 まとめ 市場では政権と議会の「ねじれ」による政策停滞を警戒する声も一部にありますが、「同盟国・日本と連携して防衛・先端製造業を強化し、中国を排除する」という基本路線は完全に強固です。 JDIにとっては、米政府・自治体からの補助金打ち切りリスクが後退し、防衛サプライチェーンへの組み込み（石川工場の稼働）および米国アライアンス（OLEDWorks等との日米コンソーシアム）がより手厚い制度的支援を受けやすい環境が整ったと前向きに捉えて差し支えありません。 ※連投すみません リウさんから連絡いただいていたのを わたしが見落としておりました

続きです

リウさん 今気付きました ごめんなさい2日前にもらってました

サステナビリティレポート2026出てたんですね。 欲しかった情報が見れて一安心。 皆さんもある1ページしか見てないと思うけど。 後、信用害残がついに3000万株割れそうですね…

単純に考えて、日米投融資 第3弾のニューヨーク半導体工場！に 第○弾ニューヨークディスプレイ工場！ が出来れば ニューヨークが熱望するエコシステムが完成して、米国、欧州各地にディスプレイ、防衛関連供給出来るし…安全なサプライチェーン確立して、、中韓台は悔しいかもだけど儲かってるし、安全では無いし… 日米友好も成立するし

浮動株/流通株が元々少なかったところに、いちごの大量売却でこれがけっこう増えた。 JDI株を採用している浮動株時価総額加重平均または流通株時価総額加重平均の指数は、いちごの売りと連動してJDIの割合を機械的に増やすことになる、これの買いはそれなりにありそうですね。

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私の家もスフィアみたいにしたい ꉂ

信託機関って、これGPIFや個人のETF等ですよね。ココを選んで買ってる訳では無いですよね。