>>587
6560買われてもよくね？地球規模だぞ

サイバーステップは5/15日の15:30に、海外提携のIRが発表される気がする…( ˘ω˘)
50億円規模のやつが…( ˘ω˘)

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍になり、株価は長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面であるバイイング・クライマックスによる明確なバブル天井である可能性が極めて高く、近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、現在、月足5年移動平均線からの上方乖離率は75%を突破しています。これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際の流動性収縮は一瞬で起きるリスクがあります。仮にソフトランディングをたどる場合でも、長期移動平均線が株価に追いつくまで数年間にわたる長期の調整期間を要することになります。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは終わりの始まりを示唆しています。2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、すでに13年超が経過しておりトレンドの成熟期としては限界に近いです。1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは長期的な需給反転の天井圏とピタリと合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは隣国・韓国市場の動向です。韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという日本以上の狂乱相場を呈していますが、この急騰の背景にはパンパンに膨れ上がった個人投資家の信用買い残高があります。これはいつ強制決済の引き金が引かれてもおかしくない極めて脆弱な需給構造です。東アジアのハイテク・半導体セクターはグローバルファンドから同一バスケットとして扱われるため、韓国の半導体バブルが崩壊して信用買い残高がパンクすれば、同様の構図で買われた日本株もグローバル資金の流出という形で強烈な売り圧力を直接受け、必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフとキャッシュ化の防衛的戦略を強く推奨します。

異常な規模
トランプは以下の人物達を連れて中国へ向かっている
1. イーロン・マスク（テスラおよびスペースX CEO）
2. ジェンセン・フアン（NVIDIA CEO）
3. ティム・クック（アップル CEO）
4. ラリー・フィンク（ブラックロック CEO）
5. スティーブン・シュワルツマン（ブラックストーン CEO）
6. ケリー・オルトバーグ（ボーイング CEO）
7. ブライアン・サイクス（カーギル CEO）
8. ジェーン・フレイザー（シティグループ CEO）
9. ラリー・カルプ（ゼネラル・エレクトリック CEO）
10. デビッド・ソロモン（ゴールドマン・サックス CEO）
11. サンジェイ・メロトラ（マイクロン CEO）
12. クリスティアーノ・アモン（クアルコム CEO）

そのほかにも多くのCEOが同行している
歴史上、これほど大規模かつ大規模な訪問は前例がない。

トランプ大統領は現在、中国の習近平大統領に「取引」を要請するために、以下の全員を連れて中国へ飛んでいる：

1. イーロン・マスク, Tesla and SpaceX CEO
2. Jensen Huang, Nvidia CEO
3. Tim Cook, Apple CEO
4. Larry Fink, BlackRock CEO
5. Stephen Schwarzman, Blackstone CEO
6. Kelly Ortberg, Boeing CEO
7. Brian Sikes, Cargill CEO
8. Jane Fraser, Citigroup CEO
9. Larry Culp, General Electric CEO
10. David Solomon, Goldman Sachs CEO
11. Sanjay Mehrotra, Micron CEO
12. Cristiano Amon, Qualcomm CEO

トランプ大統領はまた、この旅行に同行する「他にも多数」のCEOがおり、まだ公表されていないと述べている。

歴史上、これほど大規模で格調高い旅行がこれほど近い形で起こったことは決してない。

アメリカの植民地がこんなスレで中国に楯突いてもな・・・

トランプ大統領は現在、中国の習近平大統領に「取引」を要請するために、以下の全員を連れて中国へ飛んでいる：
1. イーロン・マスク, Tesla and SpaceX CEO
2. Jensen Huang, Nvidia CEO
3. Tim Cook, Apple CEO
4. Larry Fink, BlackRock CEO
5. Stephen Schwarzman, Blackstone CEO
6. Kelly Ortberg, Boeing CEO
7. Brian Sikes, Cargill CEO
8. Jane Fraser, Citigroup CEO
9. Larry Culp, General Electric CEO
10. David Solomon, Goldman Sachs CEO
11. Sanjay Mehrotra, Micron CEO
12. Cristiano Amon, Qualcomm CEO

トランプ大統領はまた、この旅行に同行する「他にも多数」のCEOがおり、まだ公表されていないと述べている。
歴史上、これほど大規模で格調高い旅行がこれほど近い形で起こったことは決してない。

三菱UFJフィナンシャル・グループは、20億ドル規模の民間融資に関連するリスクの移転を検討

サスメド
サスメド
本医療機器の市場規模予測（ピーク時）
予測年度：７年度
本医療機器使用患者数：19,677 人
予測販売金額：5.0 億円

ドローンはただでさえ海外から遅れてたのに馬鹿が官邸飛ばしたせいで規制増えてさらに出遅れたからな
市場規模も民間の配達メンテ農業でほぼ使われてないし防衛もカスみたいな額しかないから伸びるわけが

クマーってこれから無限増殖のターンに入ってるよね(´・ω・｀)

◯個体数増加（数万頭規模で増加）
◯生息域の拡大（40年で２倍に拡大）
◯保護政策と狩猟圧力の低下
◯人慣れした「アーバンベア」の増加
◯狩猟者数の減少（高齢化）
◯里山・農山村過疎化・耕作放棄地の増加・里山の管理不足・空き家・放置果樹の増加
◯アーバンベアによる子グマへの学習（行動の伝播）

どうせ八王子と言っても山の中だと思ってたら
意外に市街地だった(((´・ω・｀)))

八王子の小学校、住宅地付近でツキノワグマが出没　住民設置のカメラに成獣1頭写る　近くに大規模霊園も
https://www.tokyo-np.co.jp/article/487618

日経平均の上昇勢いは強いものの、月足の過熱感は否めず、長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて警戒すべき水準に達している。
特に、月足5年MAからの乖離率は75%を超え、2015年5月の約65%を上回る歴史的な異常値を示している。過去の経験則から言えば、これほどの上方乖離を維持することは困難であり、一度下落に転じれば急ピッチな調整を余儀なくされる。移動平均線が追いつくまでに、数年規模の日柄調整が必要になる可能性も高い。
直近1年間の急ピッチな上昇と、この過熱圏でのさらなる急騰は、バイイングクライマックスによるバブル天井や、大反落の兆候を示唆しているようにも見える。平成バブル崩壊やリーマン・ショックといった過去のサイクルから見ても、長期的トレンドの転換点は近いのではないか。2012年から続く長期上昇トレンドも、相場のサイクル論からすれば、近いうちに需給が反転し、大反落局面を迎えるリスクを孕んでいる。
また、隣国の韓国市場はさらに過熱感が強い。半導体ブームを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰したものの、足元では個人投資家の信用買い残高が危険水準まで積み上がっている。
日本株も半導体主導で1年で2倍に高騰した経緯があるため、仮に韓国市場のバブル崩壊が引き金となれば、アジア市場全体のセンチメント悪化を通じて、日本株もその影響を免れることはできないだろう。

>>414
世界規模でやるんやな

欧州ファンドEQT、「食べログ」のカカクコム買収へ　5900億円規模

欧州系投資ファンドのEQTは12日、レストラン検索・予約サービス「食べログ」を運営するカカクコムを買収する方針を固めた。買収総額は5900億円規模。株式の非公開化で経営判断を速め、人工知能（AI）投資を進める。

ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!

介入にしては規模が小さいのだが

米半導体株の熱狂「1～2年は続く」　バブルではなくブームか
ウォール街ラウンドアップ
2026年5月12日 5:56
[会員限定記事]
think!
上野泰也さん他1名の投稿
上野泰也
米半導体株の急騰が続いている。2カ月で2倍高などあまりの上昇ペースに「（2000年前後の）ITバブルと同じ」などバブル警戒論が広がる。ただ、ハイパースケーラー（大規模クラウド事業者）による100兆円単位の投資や業績拡大の裏付けがある以上、バブルではなくブームと評価する声も多い。

孫正義氏、マクロン大統領と仏データセンター投資協議　米報道

孫氏はデータセンター計画の一環として数十億ドル規模の投資を検討しており、今後数週間以内に発表する可能性があるという。孫氏は最大1000億ドル（約15兆円）を投じる可能性にも言及しているという。SBGはコメントを控えた。

ハゲはこんな事をやる余裕あんの･･･？

円の破産見込んでるとかないよな？

Google親会社、初の円建て社債発行へ　AI投資へ数千億円規模か
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB111A80R10C26A5000000/

https://www.bloomberg.com/jp/news/articles/2026-05-11/TEVH0ZT96OSM00?srnd=jp-homepage#gsc.tab=0
「ソフトバンクGの孫氏､大規模データセンター計画を仏大統領と協議

仏マクロン大統領が東京で孫氏にAI構想持ちかける
孫氏は最大1000億ドルの投資を検討、数週間内に発表も
2026年5月11日」

ラーメン屋ポーズ、ろくろポーズ、キラキラ星ポーズ(´・ω・`)

ネタニヤフ・イスラエル首相
「イランは依然として地域代理勢力を支援し、弾道ミサイルを開発中」
「イランの能力に重大な損害を与えたが、さらなる作業が必要」
「濃縮施設は解体されなければならない」

グリーン英金融政策委員会（MPC）委員
「英中銀は、利上げを行うかどうかを決める前に、イラン戦争を見極めるため少し待つ必要がある」

トランプ米大統領
「合意が成立するまでイランと交渉を続ける」
「『プロジェクト・フリーダム』はより大規模な作戦の一環となる」
「連邦ガソリン税の凍結を求めている」
「イラン戦争は間もなく終わるだろう」
「我々は彼らの海軍を壊滅させた」
「イランは武器、指導部、陸軍、海軍を失っている」
「イラン情勢について多数の将軍と会談する予定」
「原油価格を引き下げたいと考えている」
「私たちは膨大な量の石油を保有している」
「イランの提案は馬鹿げている」
「イランに対する計画がある」
「イラン封鎖は軍事的天才の一環だった」

なにげにさっさと買っておいた方がいいのかね？


過熱するSAR衛星の覇権争い／日本勢ベンチャーのSynspective､QPS研究所に勝算がある理由　政府支援が強力な後押しに

小型SAR衛星は世界で5社のみ

この相反する要件から参入障壁は高い。小型SAR衛星の商用化に成功しているのは、事業規模で世界最大級であるフィンランドのICEYE（アイサイ）、高品質な撮像技術を持つアメリカのCapella Space（カペラ・スペース）やUmbra（アンブラ）、そして日本の九州大学発のベンチャーであるQPS研究所と、独自の衛星データ解析プラットフォームを開発するSynspective（シンスペクティブ）の5社のみだ。

https://toyokeizai.net/articles/-/941968?page=2

日本で投資しろよ・・・


市場関係者によると、ソフトバンクの孫正義CEOはフランスでの大規模データセンタープロジェクトについて協議中で、今月中にも発表される可能性

ドローンは市場規模がしょぼすぎるからな規制まみれで海外みたいに民間の利用も全然無いし

JX好決算、来期見通しも5%増益なら
規模的には普通にいいはずだけど
期待はもっと上なのか、厳しいな
アドバンもダメだったしなあ
三金とキオクシアの決算跨ぐの嫌になってきたなぁ

日経平均の上昇勢いは強いものの、月足の過熱感は否めず、長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて警戒すべき水準に達している。
​特に、月足5年MAからの乖離率は75%を超え、2015年5月の約65%を上回る歴史的な異常値を示している。過去の経験則から言えば、これほどの上方乖離を維持することは困難であり、一度下落に転じれば急ピッチな調整を余儀なくされる。移動平均線が追いつくまでに、数年規模の日柄調整が必要になる可能性も高い。
​直近1年間の急ピッチな上昇と、この過熱圏でのさらなる急騰は、バイイングクライマックス（買い本尊の最終局面）によるバブル天井や、大反落の兆候を示唆しているようにも見える。平成バブル崩壊やリーマン・ショックといった過去のサイクルから見ても、長期的トレンドの転換点は近いのではないか。2012年から続く長期上昇トレンドも、相場のサイクル論からすれば、近いうちに需給が反転し、大反落局面を迎えるリスクを孕んでいる。
​また、隣国の韓国市場はさらに過熱感が強い。半導体ブームを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰したものの、足元では個人投資家の信用買い残高が危険水準まで積み上がっている。
日本株も半導体主導で1年で2倍に高騰した経緯があるため、仮に韓国市場のバブル崩壊が引き金となれば、アジア市場全体のセンチメント悪化を通じて、日本株もその影響を免れることはできないだろう。