金曜に一部を損切り（買い戻し）していると思います。

厄介なのは、この銘柄の機関は損切りして終わりではないことです。過去の値動きを見ても、やり返してくるパターンが本当に多い。

まずは買いを入れて株価を押し上げ、空売りの損失を圧縮する。その上昇で個人の買いを呼び込んだ後、高値圏で再び売りを仕掛けてくる。

長く見ている人なら、この流れを何度も経験しているはずです。

もちろん今回も同じ展開になるとは限りませんが、空売り残高が減っているからといって安心はできないと思っています。

ここ変やから、たまに1日遅れて爆上げするからなぁ
まじで読めんわ

機関の空売り随分減少しております。
本日、一日機関が上がらないようにみなさんで頑張りましたがマーケットの流れに負けてしまいました。ただし引けはヒゲをつけて意地を見せました。
　買うなら現物買い。
信用買いは機関の空売り餌食になります。

半導体セクターのPTS見たらテーマ株は強い。
今夜米株上がっても明日織り込み済みで普通は買え難い。
順張り銘柄て羨ましい限りです。

王道に行くのではなく、通ぶって穴場株を買った結果ただのハズレくじを引いた皆さんへ。
大人しくキオクシアを買いましょう

やっぱ3000前後のレンジなんだよね
明日は迷いもない下げチャートで2800付近と予想

3,000円の壁、4,000円は望めないのですか？テレビ効果も無く、期待ハズレです。他の株価に、乗り換えも考えてます。本当に、期待ハズレです。

GeminiProの回答です。

【分析：イラン側公表のMoU 14カ条リークとその裏に潜む致命的リスク】

1. イラン側（Mehr News）リークの核心

イラン側が提示した14カ条の内容は、トランプ大統領が主張する「米国の完全な勝利（イランの非核化と無条件降伏）」とは完全に相反する、イラン側の「完全勝利」を演出する内容となっています。

* 経済的対価：3,000億ドルのインフラ再建支援と、交渉開始前の240億ドル規模の凍結資産の早期解除。

* 航行管理権：ホルムズ海峡の安全保障およびナビゲーション管理権をイラン（およびオマーン）が維持し、実質的な「通行料」を徴収。

* 核・軍事：核兵器不拡散条約（NPT）の原則的コミットのみで、高濃縮ウランの放棄や解体義務は明記せず。弾道ミサイル計画や周辺国プロキシ（抵抗の枢軸）への支援は議論の対象から「永久除外」。

2. 米国側（トランプ陣営）の即時全否定と「不一致」のファクト

トランプ大統領およびトランプ政権高官（グラハム上院議員ら側近含む）は、このイラン側のリーク内容を即座に「フェイクニュース」「イラン側の勝手な願望に基づく哀れな声明」として全否定しています。米国側が主張するMoUの柱は「濃縮ウランの完全な放棄、米国による査察・解体、ホルムズ海峡の無償（Toll-free）完全開放」であり、180度対立しています。

3. スイングトレードの観点における「真相（アルファ）」

市場（日経平均＋3,297円、米株先物急騰）は、シャリフ首相の「和平合意に達した」という表面的なヘッドラインと、トランプ大統領の「皆さん、おめでとう！」というSNSの文字面だけを好感して過剰反応（ご祝儀相場）しています。
しかし、このリークと米側の全否定によって、以下の真相が露呈しました。

「両国は同じ合意文書（MoU）の文言に対して、全く異なる解察をしたまま19日の署名式典に突入しようとしている」

これは実体を伴う和平合意ではなく、双方が国内向けの政治的パフォーマンス（トランプ側は外交的ディール成功のアピール、イラン強硬派は米国からの利権勝ち取りのアピール）のために、意図的に「矛盾」を隠蔽して結んだ極めて脆弱な書類です。

4. 今後のプライスアクション（市場への影響）

* 期待の早期崩壊：19日のスイスでの署名式前後、あるいはその後の「60日間の交渉期間」を待たずして、解釈の不一致（特にホルムズ海峡での実際の臨検や、凍結資産の解除プロセス）を巡る米イランの非難合戦が再燃する可能性が極めて高くなりました。

* 結論：本日の大暴騰をベースにした買い一辺倒のポジション構築は厳禁。市場の誤認（ハレーション）が剥ぎ取られる局面（リスクオフへの急転換）に対するヘッジが必要です。

しかし、今回の米・イラン協議で示された結論は、多くの市場参加者の想定を超える問題の先送りでした。

現在報じられているのは最終的な和平条約ではなく、停戦延長と協議の枠組みを定めた暫定的な覚書です。

最大の争点である核問題や制裁解除については、署名後60日間の交渉期間を設けて協議するとされており、現時点で具体的な解決策が決まったわけではありません。

トランプ大統領にとっては、膠着していた中東情勢で外交成果を早期に打ち出す狙いがあったとみられます。一方のイランにとっても、経済制裁の緩和や軍事衝突の回避に向けて時間を確保するメリットがあります。

つまり、双方の利害が一致した結果、中身の難題は棚上げし、まずは合意という看板を掲げるという政治判断が優先された形です。

市場は短期的に安心感を織り込む可能性がありますが、本当の焦点はこれから始まる60日間の交渉です。核問題の着地点次第では、地政学リスクが再燃する可能性も十分に残されています。

ちょっとここの値動き怖いな…
リスク高め？