>>373
攻殻機動隊と転生重騎士とリリカルなのはと幼○戦記と天は赤い河のほとりは視聴継続決定
ヤニ吸うふたりとドッジ弾子は1話観たらもういいかなと

>>229
エヌビディアは圧倒的なTOP企業で今後も価格決定力持つからな
メモリは外部環境に寄って価格が上がっているだけで今の増産具合から見ても売上はともかく利益は下降するのは確実
SKが時価総額1.2兆ドルというのをみてもバブルだし上値は限定的

そりゃ機関全員の意思決定できるならどうとでもなるけどな
実際の保持率なんてゴールドマンサックスですら5%ぐらいでしれてるしチャート作るなんてできないんだよな
このゲームには必勝法があるでその通りいくわけないんですよ
SKhnが筆頭株主になるのだけは避けてほしいけどな
技術全部取られそうだし

村上ホームランダービー出場決定

日銀、経済見通し引き上げの可能性　報道

　一部報道が関係者筋の話として伝えたところによると、 日銀が30-31日の金融政策決定会合で議論する「経済・物価情勢の展望」（展望リポート）で、今年度の経済成長見通しを引き上げる可能性があると報じられている。物価見通しは引き下げられる可能性があるが、利上げを継続する方針は維持すると見られる、とのことである。

政府、骨太の方針は21日の閣議決定を目指す方向　関係者筋

　一部報道が関係者筋の話として伝えたところによると、政府は「経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）」を巡って、21日の閣議決定を目指す方向で調整しているという。当初は14日にも閣議に諮る予定だったが、消費減税議論の遅れで再調整を迫られたようだ。

※高市総理発言要旨（速報版）
　本日、第２期『ＡＩ基本計画』の案を決定しました。


結局ハゲ一択だろ

政府、骨太の方針は21日の閣議決定を目指す方向　-一部報道

独居老人のお前らに朗報来たぁ～


高市早苗 @takaichi_sanae
56s
今朝、第４回孤独・孤立対策推進本部を開催し、令和６年４月に施行された『孤独・孤立対策推進法』に基づく『孤独・孤立対策に関する施策の推進を図るための重点計画』の改定を決定いたしました。

単身世帯の増加、働き方の多様化、インターネットの普及などにより、人と人との「つながり」が薄くなり、誰もが孤独・孤立状態に陥りやすい状況になっています。
小中高生の自殺者数は過去最多となっており、孤独・孤立対策は国民の皆様の命と暮らしを守り抜く上で極めて重要な政策です。

テラドローンもうほぼ採用決定なんだろうな
20000復帰あるぞ

PTSで大きく動いた注目の材料銘柄（7月10日）

【値上がり】
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銘柄名<コード> 前日終値 PTS終値 前日比率 出来高
適時開示の内容
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ＭＯＲＥ<5018> 1920 2320 +20.83% 6500
2027年２月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

ＡＩメカ<6227> 5790 6790 +17.27% 7200
大手半導体関連メーカーより大口受注のお知らせ

ミラティ<472A> 482 562 +16.59% 1800
公開買付けに準ずる行為として政令で定める買集め行為に関するお知らせ

ジェリー<3070> 78 85 +8.97% 569700
株主優待制度の変更(拡充)及び新制度の導入に関するお知らせ
株主優待制度の変更(拡充)及び新制度の導入に関するお知らせ 補足資料
調査委員会設置に関するお知らせ

クリーク<4763> 1334 1450 +8.69% 11400
2027年２月期 第１四半期 決算説明会資料
2027年２月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
業績予想及び配当予想の修正（増配）に関するお知らせ

ローツェ<6323> 4586 4976 +8.50% 62700
2027年2月期　第1四半期決算短信【日本基準】（連結）
2027年2月期（第42期）第1四半期　決算説明資料

アルバイ<2341> 187 199 +6.41% 94100
2027年２月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
自己株式消却に係る事項の決定に関するお知らせ

ワッツ　<2735> 644 679.9 +5.57% 7500
2026年８月期　第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
連結子会社の異動（持分譲渡）に関するお知らせ
株主優待制度の再開に関するお知らせ

ＪＤＩ　<6740> 50 51.9 +3.80% 1566600
香港子会社の解散及び清算のお知らせ

オルトプ<3672> 28 28.9 +3.21% 100
持株会社体制への移行の検討開始、資本金及び資本準備金の額の減少の予定に関するお知らせ

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・9日20:35　欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨（6月10−11日分）
「見通しには約3回分の25bpの利上げが織り込まれているにもかかわらず、総合インフレ率は夏季にかけて一段と上昇し、2027年上半期まで目標を大きく上回る状態が続く見込み」
「すべてのメンバーが、インフレ見通しを取り巻くリスクについて、スタッフのベースライン予測に対して上振れリスクがあると判断」
「もしエネルギー価格が先物カーブから示唆されるように低下しなかった場合、目標を上回るインフレはかなり長期化する可能性が高い」
「現在のショックによる影響は、前回の局面による影響よりも短命に終わるだろう」
「前回のエネルギーショック時よりも、現在は物価上昇に対してより多くの注意が払われる可能性が高く、これは今回の局面において企業や労働者がより迅速に反応する可能性があることを意味し得る」
「ウクライナ戦争の勃発以降、金融環境の引き締まりから受ける抑制効果は、これまでのところ限定的」
「最近の長期金利の上昇と銀行の貸出基準の引き締まりは、資金需要を減退させ、投資の重荷となり、経済のモメンタム勢いを弱めることになるだろうとの指摘がなされた」
「コミュニケーションは中立を維持すべきであり、今回の決定が今後行われる一連の利上げの初回であることも、あるいは単発の動きであることも示唆すべきではない」
・9日22:22　ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁
「インフレは依然として高すぎる」
「金融政策はエネルギー価格がインフレにどのように影響するかに焦点を当てている」
「AIへの投資がインフレを押し上げる要因になっている」
「FRB、インフレに関するシナリオについて積極的に議論中」
「AIの影響が持続すれば、政策は対応せざるを得ないかもしれない」
「特定の指標だけでなく、基調的なインフレ要因を見るのが重要」

＜一般ニュース＞
・マイクロン、米で2500億ドル超投資へ　メモリーチップ需要増で＝ロイター
・ホルムズ海峡のタンカー航行ほぼ停止、米イラン衝突再燃で海運リスク上昇＝ロイター
・米フロリダに「トランプ国際空港」、パームビーチから正式改称＝ロイター
・ペプシコ、予想上回る第2四半期売上高　低調な北米を健康志向商品が補う＝ロイター
・オラクルをS&P格下げ、ジャンク級転落の瀬戸際−AI投資でリスク増大＝ＢＢＧ
・SKハイニックス、米公募価格を1ADR当たり149ドルに設定−関係者＝ＢＢＧ
・アンソロピック、バーナンキ元FRB議長を監督組織メンバーに任命＝ＢＢＧ

東京商工リサーチ関西支社によると、破産手続きの開始決定を受けたクレジットカード決済代行「全東信」（大阪市）が裁判所に提出した破産申立書で、63行・社の金融債権者が判明した。負債総額は1151億6491万円。うち金融債権額は1130億2138万円となっている。地方銀行や信用金庫、信用組合が中心。担保や相殺などで債権額は変動するため、確定債権とは異なる。

(中略)

判明した金融債権者の内訳は以下の通り。（※1000円単位は切り捨て）

　近畿産業信用組合　本店営業部　219億9899万円

　東京スター銀行　本店営業部　80億円

　東和銀行　東京支店　80億円

　山口銀行　大阪支店　74億9000万円

　大阪厚生信用金庫　本店営業部　68億3864万円

ハナ信用組合　本店営業部　45億円

　北おおさか信用金庫　十三営業部　40億円

　成協信用組合　本店営業部　34億7500万円

　第一勧業信用組合　本店営業部　29億円

　三十三銀行　大阪支店　22億円

　関西みらい銀行　堺筋営業部　21億円

　バンカーズ・クラウドクレジット・ファンディング（東京都中央区）　20億7537万円

　あすか信用組合　本店営業部　20億円

KEBハナ銀行　大阪支店　12億8126万円

　愛媛銀行　大阪支店　12億4000万円

　永和信用金庫　本店営業部　12億円

　高知銀行　大阪支店　12億円

　伊予銀行　大阪北支店　11億4169万円

　大同信用組合　本店営業部　11億円

　横浜幸銀信用組合　本店営業部　11億円

　イオ信用組合　名古屋支店　11億円

　四国銀行　大阪支店　10億8000万円

　みなと銀行　大阪支店　10億円

　枚方信用金庫　本店営業部　9億9621万円

ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁
「インフレは依然として高すぎる」
「金融政策はエネルギー価格がインフレにどのように影響するかに焦点を当てている」
「AIへの投資がインフレを押し上げる要因になっている」
「FRB、インフレに関するシナリオについて積極的に議論中」
「AIの影響が持続すれば、政策は対応せざるを得ないかもしれない」
「特定の指標だけでなく、基調的なインフレ要因を見るのが重要」

メキシコ中銀金融政策決定会合議事要旨
「メンバーの過半数、イランの戦争は依然として物価の主な変動要因」
「メンバーの過半数、メキシコ経済は第2四半期に拡大する見通し」
「あるメンバー、企業マインドは依然として低い水準にとどまっている」
「一部のメンバー、海外からの送金減少が消費に打撃を与えている」
「メンバーの過半数、民間消費は依然として低迷している」

欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨（6月10−11日分）
「見通しには約3回分の25bpの利上げが織り込まれているにもかかわらず、総合インフレ率は夏季にかけて一段と上昇し、2027年上半期まで目標を大きく上回る状態が続く見込み」
「すべてのメンバーが、インフレ見通しを取り巻くリスクについて、スタッフのベースライン予測に対して上振れリスクがあると判断」
「もしエネルギー価格が先物カーブから示唆されるように低下しなかった場合、目標を上回るインフレはかなり長期化する可能性が高い」
「現在のショックによる影響は、前回の局面による影響よりも短命に終わるだろう」
「前回のエネルギーショック時よりも、現在は物価上昇に対してより多くの注意が払われる可能性が高く、これは今回の局面において企業や労働者がより迅速に反応する可能性があることを意味し得る」
「ウクライナ戦争の勃発以降、金融環境の引き締まりから受ける抑制効果は、これまでのところ限定的」
「最近の長期金利の上昇と銀行の貸出基準の引き締まりは、資金需要を減退させ、投資の重荷となり、経済のモメンタム勢いを弱めることになるだろうとの指摘がなされた」
「コミュニケーションは中立を維持すべきであり、今回の決定が今後行われる一連の利上げの初回であることも、あるいは単発の動きであることも示唆すべきではない」

イラン革命防衛隊「米国の介入に壊滅的対抗措置」と警告

　イラン革命防衛隊（IRGC）海軍は声明を発表し、ホルムズ海峡における船舶の航行ルート決定への米国の介入を「冒険主義」と非難した上で、これに「壊滅的な対抗措置」を取ると警告した。
　
　声明では、海峡の通航管理権限はイランのみにあるとし、外国勢力の関与を拒否。ここ2週間で通航量を回復させつつあったが、米軍の軍事行動が正常化のプロセスを「深刻に妨害した」と主張している。直近の報告によると、同海峡の商船通航量は戦闘前の1日120隻から25隻へと激減している。米軍はこれに先立ち、イランによる商船攻撃への報復として革命防衛隊のボートなどを空爆していた。

PK失敗
決定機外した

フランス負けたらエムバペ戦犯やな

エムバペ　決定機外したあああ

昨日　追証で飛んじゃだ奴等
涙目、、、
バブル再開決定

https://news.yahoo.co.jp/articles/62e7b5c0c3f64c8dd4125e48d847776e41aa4903

初代ガンダムリメイク決定

ガンダム新作アニメが発表決定！ 「ガンダムシリーズ新作発表 特別番組」が7月24日午前3時に配信開始

百合物の次は...ホモもの？(´・ω・｀)

【値下がり】
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銘柄名<コード> 前日終値 PTS終値 前日比率 出来高
適時開示の内容
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ＡＢＣ　<2670> 2924.5 2785.4 -4.75% 5800
2027年2月期 第1四半期 決算データ資料　（期間：2026年3月1日〜2026年5月31日)
2027年２月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

タカキュ<8166> 80 76.9 -3.87% 33700
2027年2月期 第一四半期決算説明資料
2027年2月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

三菱マ　<5711> 4254 4124.5 -3.04% 10900
2030年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債及び2032年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債の発行条件等の決定について
2030年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債及び2032年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債の発行について
J-Link Limitedによる三菱マテリアル株式会社（証券コード5711）転換社債型新株予約権付社債の買付について

天満屋ス<9846> 1007 980 -2.68% 200
2027年2月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

ミニスト<9946> 1838 1796.3 -2.26% 1500
2027年２月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
2027年2月期第１四半期決算短信補足

ＳＡＡＦ<1447> 439 430 -2.05% 2900
（開示事項の経過）株主による臨時株主総会招集請求における 株主提案に対する当社取締役会の意見に関するお知らせ

倉　元　<5216> 151 148 -1.98% 7900
主要株主の異動に関するお知らせ

ＴＡＫＡ<7921> 3925 3850 -1.91% 4500
2026年５月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
「新・中期経営計画2029」の策定に関するお知らせ
代表取締役の異動および取締役人事に関するお知らせ
配当方針の変更、株主優待制度の再開および2027年5月期（次期）配当予想に関するお知らせ

ＴＥＮＴ<325A> 1429 1406.6 -1.56% 600
自己株式の取得状況に関するお知らせ

ＮＦ金価<1328> 15840 15600 -1.51% 25
ETFの収益分配のお知らせ

メキシコ中銀、政策金利据え置きの背景と割れる見解

　9日に公開されるメキシコ中銀の6月金融政策決定会合の議事要旨では、インフレ率が目標に収束する確証が得られるまで政策金利を6.50％で据え置く方針が示される見通しだ。同時に、政策委員の間でリスク認識の「温度差」が浮き彫りになる可能性がある。

　主流派の意見としては、現在の金融引き締め水準がインフレと成長の見通しに合致していると主張する。供給ショックの緩和やペソ高による価格転嫁、家計需要の軟化が物価抑制を後押しするとみるためだ。一方で、一部の委員はコアインフレの粘り強さに懸念を示し、現在の制限的な政策でも物価抑制には不十分であると反論する。目標未達による中銀の「信認リスク」を警告し、景気減速による物価下押し効果は主流派の想定より小さいと主張する見込みだ。

メキシコ中銀、政策金利据え置きの背景と割れる見解

　9日に公開されるメキシコ中銀の6月金融政策決定会合の議事要旨では、インフレ率が目標に収束する確証が得られるまで政策金利を6.50％で据え置く方針が示される見通しだ。同時に、政策委員の間でリスク認識の「温度差」が浮き彫りになる可能性がある。

　主流派の意見としては、現在の金融引き締め水準がインフレと成長の見通しに合致していると主張する。供給ショックの緩和やペソ高による価格転嫁、家計需要の軟化が物価抑制を後押しするとみるためだ。一方で、一部の委員はコアインフレの粘り強さに懸念を示し、現在の制限的な政策でも物価抑制には不十分であると反論する。目標未達による中銀の「信認リスク」を警告し、景気減速による物価下押し効果は主流派の想定より小さいと主張する見込みだ。

ポーランド中銀、金利を4カ月連続据え置き

　ポーランド中央銀行は8日、政策金利を市場の予想通り3.75％に据え置くことを決定した。据え置きは4カ月連続となる。

　米国主導のイラン戦争に伴うエネルギー価格の上昇を経て、6月のインフレ率は前年比2.5％に低下。中銀の目標値内（2.5％±1％）に収まり、インフレ圧力が減退していることが確認された。これにより追加利上げへの懸念は後退し、市場では今後の利下げ転換への期待も浮上している。ただ、中東情勢の緊迫化による原油価格の反発など地政学リスクは依然として高く、ING銀行の経済アナリストらは利下げ議論の本格化には慎重な見方を示している。