そろそろバブルの初動の予兆が確認できる段階が近づいてる可能性について検討する時期に入ってるかもしれない(´・ω・｀)

配当落ちが押し目だと思って買いが入ってる可能性ある、NHKのニュースとか今日は下落しましたとか配当落ちって言わないのほんと笑ってしまう(´・ω・｀)

高市は国益考え○よ

習近平主席、APECで高市早苗と「だけ」会談しない可能性！

OpenAIのIPOが2027年6月以前にされる可能性が約50％まで落ちているので
無理に上げなくてもと6353円で空売りした俺が売り煽る
https://pbs.twimg.com/media/HTZtb0tXIAAypPr.png

>>579
Q:上場するうえで御社のリスクは何ですか？
A:人類を滅ぼす可能性があります

どんな中二だよ

AI開発中止します！！！

アンソロピック目論見書の本文261ページのうち約3分の1が「AIが人類を滅ぼすかもしれない」とするリスクに触れている

現在のAIがすでに以下のような「自己保存的な暴走行動」を示す可能性があると具体的に列挙されています。
・シャットダウン（強制停止）への抵抗
・ 情報の隠蔽や操作の試み
・ 人間に「脅迫に似た」行動を取る
・ 訓練中に予期せぬ能力を勝手に開発し、展開されるまで開発者が気づかない

【値下がり】
---------------------------------------------------------------------------
銘柄名<コード> 前日終値 PTS終値 前日比率 出来高
適時開示の内容
---------------------------------------------------------------------------
アクセル<402A> 521 421 -19.19% 167700
AxelGlobe事業の小型衛星「GRUS-3」の不具合に関するお知らせ

スローガ<9253> 833 768 -7.80% 7000
2027年2月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
2027年2月期 第2四半期決算説明資料

Ｆフォー<7068> 602 564 -6.31% 17900
2027年５月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2027年5月期Q1決算説明資料（事業計画及び成長可能性に関する事項）

大井電気<6822> 5000 4699 -6.02% 1500
従業員持株会を通じた譲渡制限付株式付与制度に基づく自己株式の処分の払込完了及び一部失権に関するお知らせ
2027年3月期第2四半期（中間期）連結業績予想の修正に関するお知らせ

クリアル<2998> 494 470 -4.85% 200
販売用不動産の売却に関するお知らせ（Garner大阪本町駅）
販売用不動産の売却に関するお知らせ（ガリシアメトロレジデンス六本木II）

伊藤園　<2593> 3046 2970 -2.49% 15600
株主優待制度の廃止に関するお知らせ

ＤＣＭ　<3050> 1584 1556 -1.76% 2600
2027年２月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）
2027年２月期　第２四半期決算補足説明資料

ハニーズ<2792> 1401 1379 -1.57% 900
2027年５月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

ウェルデ<2901> 136 133.9 -1.54% 4600
東京証券取引所による特別注意銘柄の指定、上場契約違約金の徴求に関するお知らせ
合併等による実質的存続性の喪失に係る猶予期間入りに関するお知らせ

ＷＴＩ原<1671> 6086 6000 -1.41% 273
上場ＥＴＦ(管理会社：シンプレクス・アセット・マネジメント)に関する日々の開示事項

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・29日23:42　トランプ米大統領
「我々はAIの成長を決して抑圧しない」
「中国に米国のAIの秘密を与えたくない。中国の習近平国家主席とはAIについてそれほど議論しなかった」
「我々はAIを巡りリードを維持したい」
・30日01:12　デマルコ・マルタ中銀総裁
「最近の長期債利回りの上昇をかなり懸念している」
「10月の利上げを排除せず」
・30日01:14　テイラー英中銀金融政策委員会（MPC）委員
「現在の政策スタンスは十分に引き締め的である」
「エネルギー価格が長期間高止まりし、かつ広範なインフレの持続性への波及を示すより明確なシグナルを生み出す場合を除き、さらなる利上げは私にとって説得力がない」
・30日02:14　バー米連邦準備理事会（FRB）理事
「米経済の回復力は際立っている」
「経済に勢いがつき始めているようだ」
・30日03:03　ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁
「年末にかけてもう1度利上げが必要になる可能性」
「インフレが定着しないよう確実にする必要がある」
「関税の影響は薄れつつあり、労働市場はインフレ圧力となっていない」
「経済の基調的な勢いは強まっているようだ」
「雇用のリスクは後退し、インフレのリスクは高まった」
「来年のインフレ率は2％をわずかに上回る水準まで鈍化する見通し」
「9月の利上げ後、急いで対応する必要はない」

＜一般ニュース＞
・米アンソロピック、ＡＩインフラに10年で5180億ドル以上投資へ＝ロイター
・オープンＡＩ、年間経常収益700億ドルに迫る　企業向け堅調＝関係筋＝ロイター
・米小売り大手、値下げの動き相次ぐ　ターゲットは約2000品目＝ロイター
・アンソロピック、自律型ＡＩ「暴走」の法的リスク指摘＝ＩＰＯ目録見書＝ロイター
・トランプ氏、540億ドルのアラスカLNG計画発表へ−中間選挙苦戦の中＝ＢＢＧ
・ＯｐｅｎＡＩ、企業価値1.4兆ドルで300億ドル調達目指す−年内IPO見送りで＝ＢＢＧ
・米30年債利回り上昇止まらず、02年以来の高水準−節目の5.6%を上回る＝ＢＢＧ

>>388
性別と年齢のハードルが有る上で、更に顔も良う似とらんと無理
更にマトモな金融機関なら運転免許証の原本が必要

勝手に借金される被害より特流に狙われる可能性の方が余程高い

もし特流の被害に遭った場合は今回の流出に起因した事を立証できる可能性も疑わしい

これが一番の問題だ！

銀行で本人になりすまし、お金を引き出せたり再発行できたりする可能性があるといい、過去にはネット上で他人名義の免許証を悪用し、カードローンを契約した例もあったという。

バー米連邦準備理事会（FRB）理事
「米経済の回復力は際立っている」
「経済に勢いがつき始めているようだ」

ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁
「年末にかけてもう1度利上げが必要になる可能性」
「インフレが定着しないよう確実にする必要がある」
「関税の影響は薄れつつあり、労働市場はインフレ圧力となっていない」
「経済の基調的な勢いは強まっているようだ」
「雇用のリスクは後退し、インフレのリスクは高まった」
「来年のインフレ率は2％をわずかに上回る水準まで鈍化する見通し」
「9月の利上げ後、急いで対応する必要はない」

ブロック豪準備銀行（RBA）総裁
「インフレは国内の供給能力圧迫（需給の逼迫）によって引き起こされている」
「インフレ圧力は予想以上に長期化する見通し」
「必要であれば再利上げを行う」
「失業率は歴史的に見ても依然として低水準」
「過剰な需要を抑制する必要があるが、景気後退は我々のメインシナリオではない」
「現在の金融環境は引き締め的であると考えている」
「インフレ率が低下すれば、追加利上げが不要となる可能性もある」
「中東紛争は大きなショックであり、我々全員を貧しくさせた」
「理事会では金利据え置きと25bp利上げの両方を検討」
「労働市場はややタイトな状態にあるが、賃金・物価スパイラルが生じている状況ではない」
「第3四半期のCPIは我々が既に知っていることを裏付けるだけだろう」
「我々は中立レンジの上限に近づいている」

エスクリバ・スペイン中銀総裁
「ECBはまだ制限的な領域にはない」
「長期金利の世界的な上昇傾向は懸念材料で、政策金利の上昇圧力につながる可能性がある」
「現状のエネルギー価格高騰が継続し、二次的影響を及ぼす場合は懸念材料に」

ルビオ米国務長官
「イラン経済は現在壊滅的な状況に直面しており、急速にさらなる悪化へと向かっている」
「もしイランが核兵器を保有すれば、ホルムズ海峡を支配し、そこを通る通行料を課すことができるだろう」
「イランは資金をテロの資金源および世界各地での暗殺計画に使用」

片山財務相
「（今後の為替政策で）引き続き日米当局間で緊密なコミュニケーションを維持」

オーストラリア準備銀行(RBA)声明
「必要に応じて政策金利をさらに引き上げることを含め、インフレを持続可能な形で目標に回帰させるために必要と判断する措置を今後も講じていく」
「本日の政策決定は全会一致」
「最近のデータはオーストラリアの経済成長とインフレが予想以上に高かったことを示している」
「高インフレが定着しないようにすることに引き続き注力」
「インフレ率は依然として高すぎる」
「前回の会合以降、インフレに対する上振れリスクの一部が顕在化」
「国内経済活動およびインフレの見通しについては、引き続き不確実性が高まっている」
「年初以来3回にわたる政策金利誘導目標の引き上げにより金融環境は引き締まり、経済は減速しているように見える」

>バークレイズ：米30年債利回りが6%に達する可能性

バークレイズは、AI投資ブームが米国の生産性に持続的な加速をもたらす場合、30年物国債利回りが6%に達する可能性があると述べています。

(´・ω・｀)くはは

ああああああああああああああああああああああああああああああああああああああああああ

アンソロピック、ＡＩの「人類存亡リスク」警告　ＩＰＯ目論見書
　　
https://news.yahoo.co.jp/articles/c1b036a7740fe476a5bceb997de3641de9ee9e9a
[２８日 ロイター] - 人工知能（ＡＩ）開発企業アンソロピックは新規株式公‌開（ＩＰＯ）に際し、ＡＩが「人類に壊滅的な被⁠害や存亡に関わるリスク」をもたらす可能性があると投資家に警告する。​ロイターが入手したＩＰＯ目論見書で分かった。

一部メディアに「巨人以外でユニフォームを着る可能性は？」と問われ、「挑戦したい」と答えている。選手ファーストを掲げる理論派の招聘に向け、中日の現場はまとまっているという。正式要請があれば、受諾は確実とみられる

ニデック社長に戒田理夫専務執行役員、岸田光哉氏の後任
ニデック不正会計
2026年9月29日 18:26
[有料会員限定記事]
ニデックは29日、戒田理夫専務執行役員（70）が社長に昇格する人事を固めた。代表権は南井正之取締役常務執行役員（57）が持つ。岸田光哉社長は辞任する。電気自動車（EV）関連事業で巨額の減損損失を計上するなか、経営体制を一新する。

ニデックは累計で数千億円規模の減損損失を計上する。会計不正による修正なども含めると、損失は1兆円規模に膨らむ可能性がある。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF292450Z20C26A9000000/

>>458
＞2026年９月28日に当社のコンプライアンス・リスク管理委員会で高速通信系統の復旧及び予定していた商用運用が困難であるという結論が報告されたことを受けて公表に至っております。

＞また、本件に伴い、固定資産の全部または一部に関して減損損失を特別損失として計上する可能性があります。

ビジネスモデルがガチでやばいかもしれん・・

アークセ、打ち上げ済み、不具合治そうとしたが不可能と判断、ス○ベ買いできないタイプ？

(´・ω・`)
太陽誘電とTDK業務提携
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120260929541875.pdf
将来的な資本提携の可能性についても検討してまいります。

東京メトロ　メアド約5万9000件漏洩の可能性　“国外”からの不正アクセスを確認

メトロもやられたしな･･･🥺

>>742　　
これか
【ソウル共同】韓国ソウル近郊の城南市にあり、中国の習近平国家主席と同じ名前を店名とする中華料理店が中国人の男4人に襲撃され、店内が荒らされる事件が起きた。4人は既に中国に出国しており、動機は不明。店名に不満を抱いた可能性が指摘されている。韓国メディアが28日までに報じた。

　報道によると、事件は24日未明に発生。男4人が店内に侵入し、備品に塗料などを散布したり、食材を傷つけたりした。

　警察は4人の足取りなどから中国籍であることや出国した事実を確認。計画的な犯行とみられ、所属や職業は不明という。今後逮捕状を請求し、中国当局と協議する方針だが、身柄引き渡しなどは難航が予想される。

　聯合ニュースによると、店の店主は「中国最高指導者の習氏にあやかり、われわれも中華料理で最高になろうとの意味で8年前からこの店名で営業してきた」と説明した。

　しかし、昨年秋に韓国で開催されたAPEC首脳会議を控えた昨年夏ごろから「店名を変え○」との抗議の電話が相次ぐようになった。店主は「今後は店名を変える予定」と話しているという。

マッキンゼー・グローバル・インスティテュートの調査によると、自動化と生成型AIによって2030年までに約1200万人のアメリカ人が転職を余儀なくされる可能性

山だったら遭難に見せかけられるから
スノピマンみたいな変○が山で誘拐してる可能性もあるな

物価上昇率を「上回る」賃金上昇率を実現させるためには？(´・ω・`)

【1.売上高の金額を物価上昇率以上の比率で引き上げる。】
　理論上は、無理です。
　同業他社が物価上昇率分だけ単価を引き上げている中で、自社だけが物価上昇率以上に単価を引き上げるということですから、そんなことをすれば自社の品物が売れなくなってしまうからです。
【2.仕入価格を抑え込む。】
　理論上は、無理です。
　仕入価格というのは、仕入れ先の売上高です。世の中全体で、物価上昇が起こっているのに、仕入れ先の売上高に当たる仕入価格を抑え込むのは無理というものです。
【3.人件費以外の諸経費の額を抑え込む。】
　仕入価格と同じ理由で無理です。
【4.利益の額を抑え込む。】
　理論上は無理ではありませんが、現実的には実現不可能です。
利益の額を抑え込んでしまうと、それによって、株価が下がってしまうので、経営者としては、そのような意思決定は、現実的には実現不可能なのです。

「物価上昇率を『上回る』賃金上昇率」などというものは、聞こえの良い「うそっパチ」ですので、騙されてはいけません。