>>119
そうだよー高いやつより安いグリーンピース買ってきて作るんよ(´・ω・｀)

>>570
株歴5年くらいのグリーンボーイでワロタw

ロンド・ベルは連邦の正規軍でも特務部隊かつ完全な独立部隊だから、連邦政府から命令がない限りブライトの考えでラー・カイラム動かせるからね
だから軍法会議で犯罪者扱いされた第13独立艦隊ホワイトベースの時とブライトの権限が全く違う

エゥーゴとカラバは反連邦政府を名乗ってても、連邦政府を乗っ取ったジャミトフのティターンズに対抗するために立ち上げた反ティターンズ組織だから、どちらも連邦政府の組織なんだよね

ベイリー英中銀（BOE）総裁
「見通しは景気後退ではなく、より緩やかな成長」
「今後の展開は極めて予測不可能」

ルビオ米国務長官
「イランはホルムズ海峡の広範囲に機雷を敷設した」
「オマーンはホルムズ海峡を支配するためにイランに接近している」
「米国は、イランがホルムズ海峡を再開したとしても制裁緩和を行わない」

スレイペン・オランダ中銀総裁
「ECBは必要な措置を講じる。市場は行動を期待している」
「エネルギー価格の高騰がインフレ拡大を招いているかどうかを見極める必要」

グリーン英中銀金融政策委員会（MPC）委員
「行動を起こすリスクは、行動を起こさないリスクよりも小さい」

Kioxia Investor Day 2026 Q&Aからの主要な追加情報

50% LTAカバレッジ。
新ファブK-3が登場予定。
投資家向けデッキよりもQ&Aから多くの情報が得られた。

1. LTAの詳細
総事業量の約50%が現在LTAでカバーされる見込みで、会社はそれを時間とともに増やすことを目指している。
LTAは数量だけでなく、価格、タイミング、数量をカバーする。
顧客の関心はFY29以降にも及び、AI推論需要に対するハイパースケーラーおよびエンタープライズの強い信頼を反映している。
すべての顧客がLTAに署名するわけではなく、一部は伝統的な調達契約のままとなる。
2028年以降の全事業の大幅な割合がLTAでカバーされるべきである。

2. 株主還元政策
KioxiaはFY26の結果に基づき、FY27から配当を開始することを積極的に検討中である。
FY26後半の配当も検討中だが、決定はされていない。
CFOは純FCFの50%を株主還元比率の例として挙げたが、これは公式方針ではないと強調した。
基本還元は累進配当となる。
超過収益は特別配当を通じて還元される可能性がある。
買戻しは株価次第である。
適切なM&A機会が生まれなければ、成長投資のために留保されていた資本が株主に還元される可能性があり、原則として純FCFの最大100%に達する可能性がある。

3. M&Aの論理
M&Aは資本配分フレームワークの明確な一部である。
潜在的な方向性には以下が含まれる：
下流/前方統合により、顧客との関係を深め、ソリューション能力を強化。
上流/後方統合により、サプライチェーンの安定性を強化。
経営陣は具体的な取引は決定されていないと述べた。

4. 生産能力の規律
FY28の生産量はFY25の約2倍になると予想される。
生産成長は市場CAGRの約22%に調整されており、市場を上回る成長による過剰供給を生み出すよう設計されていない。
四日市および北上K-2のクリーンルームスペースの約半分が未使用のままである。
既存のシェル容量はFY28-FY29頃までの拡張をサポートするはずで、新たなファブ建設の即時必要性はない。

5. K-3新ファブのタイミング
北上K-3はまだ初期の内部議論段階である。
決定/建設タイミングはFY29頃、FY29早期の可能性がある。
ファブはFY2030頃に稼働開始する必要があるだろう。
北上および四日市以外の新たなグリーンフィールドサイトは言及されなかった。

6. 投資の規律
経営陣は強力なキャッシュ生成にもかかわらず、設備投資を積極的に加速するという考えに反論した。
プロジェクトは推定WACC（約10%）を超える内部ハードルレートをクリアする必要がある。
経営陣は明確に、過剰投資が業界全体を損なうと指摘した。

トウショウボーイ
テンポイント
グリーングラス

2日のイベントスケジュール（時間は日本時間）

＜国内＞
○08:50　◇　5月マネタリーベース

＜海外＞
○10:30　◇　1−3月期豪経常収支（予想：234億豪ドルの赤字）
○10:30　◎　4月豪住宅建設許可件数（予想：前月比▲1.6％）
○14:50　◎　カシュカリ米ミネアポリス連銀総裁、パネルディスカッションに参加
○17:30　◇　4月英消費者信用残高（予想：17億ポンド）
○17:30　◇　4月英マネーサプライM4
○18:00　◎　レーン・フィンランド中銀総裁、講演
○18:00　☆　5月ユーロ圏消費者物価指数（HICP）速報値（予想：前年比3.2％）
○18:00　☆　5月ユーロ圏HICPコア速報値（予想：前年比2.4％）
○19:00　◇　4−6月期南アフリカ経済研究所（BER）企業信頼感指数
○未定　◎　ポーランド中銀、政策金利発表（予想：3.75％で据え置き）
○21:30　◎　ハマック米クリーブランド連銀総裁、講演
○22:35　◎　ブイチッチ・クロアチア中銀総裁、講演
○23:00　◎　ベイリー英中銀（BOE）総裁、講演
○23:00　◎　4月米雇用動態調査（JOLTS）求人件数（予想：686.5万件）
○24:00　◎　グリーン英中銀金融政策委員会（MPC）委員、講演
○24:00　◎　スレイペン・オランダ中銀総裁、講演

※「予想」は特に記載のない限り市場予想平均を表す。▲はマイナス。
※重要度、高は☆、中は◎、低◇とする。

ブ　ブライトさん　どうしたんですか？

グリペプはりちゅくｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ

米政権がxとredditのice批判したアカウント情報の開示求めとるらしいけど
下手な事書かないでよかったわい、グリーンカードボッシュートされかねん(´・ω・｀)

いつの間にかオールグリーン

TOPIXもグロースもグリーンラベル(´・ω・｀)

フィールドサーフィングリーンスライドシュートだ

うっかり口を滑らせたけど今はこの程度でもグリーンカード消されかねんから迂闊だった(´・ω・｀)

買ってはいけない新生包茎銀行とにんにんグリーンだよ(´・ω・｀)

>>637
このスレも文句ばっか言ってる人いるよね(´・ω・｀)

急騰民ならブラバスかマンダムだよね(´・ω・｀)

小枝日銀審議委員
「政策金利を適切なペースで引き上げ、物価高対応が適切」
「経済・物価・金融情勢に応じて、引き続き政策金利引き上げ緩和度合い調整していくことが必要」
「基調的なインフレ率、すでに2％ぐらいになってきている」
「原油高が長期化してしまうリスクシナリオの可能性にも十分注意する必要」
「実質長期金利がプラスの領域で推移することは望ましい」

レーン・フィンランド中銀総裁
「ユーロ圏で、高インフレ定着の兆候ほぼ見られず」
「ユーロ圏は成長が鈍化しインフレ率が上昇する悪化シナリオに向かっている」
「短期的なインフレ期待の上昇にもかかわらず、長期のインフレ期待は依然として2％にとどまっている」
「長期にわたるイラン紛争に備え、グリーンエネルギーへの移行に向けた取り組みの継続など、紛争の影響をどのように調整し緩和していくかを考えるのが得策だ」

小枝日銀審議委員
「消費者物価への波及のスピードとマグニチュードを緊張感持ってみていく」
「足元では物価上昇リスクの方が景気後退リスクより大きくなっている」
「長期金利、世界的なインフレ懸念が押し上げ要因」

中国、再エネ電力の直接供給拡大　データセンターなど重点支援

　中国の国家発展改革委員会と国家能源局は20日、「多ユーザー向けグリーン電力直接接続の推進に関する通知」を発表した。従来の単一ユーザー向けから複数ユーザー型へと対象を広げ、再生可能エネルギー電力の地産地消を促進する。電力系統の受け入れ余力不足に対応するとともに、AI向けデータセンターなど新興産業の育成につなげる狙いがある。

　中国では風力・太陽光発電の導入拡大が続く一方、大規模送電網の受け入れ能力が限界に近づいている。2025年施行の「650号文書」では、発電所から単一ユーザーへの直接供給が認められたが、複数企業で再エネ電力を共同利用したいとの需要には対応できなかった。

　今回の通知では、1つまたは複数の再エネ電源から複数ユーザーへの近接供給を認めた。対象は風力、太陽光、バイオマス発電で、石炭火力や原子力は含まれない。

　発電事業者にとっては投資リスクの分散につながる。風力発電設備の運用期間は約20年、太陽光は約25年と長期に及ぶ一方、中国の中堅企業の平均寿命は7−8年程度にとどまる。従来の1対1契約では、契約先企業の経営悪化が事業継続リスクに直結していた。

　需要側でもコスト低減効果が期待される。110kV送電線の建設費は1キロメートル当たり100万元超とされ、中小企業が共同で建設・維持費を分担することで、再エネ電力を利用しやすくなる。

　制度では、発電量の60％以上を自家消費することを求めるほか、利用電力に占めるグリーン電力比率を30％以上と定めた。2030年までに35％以上へ引き上げる方針だ。また、「1時間単位」の電力マッチングを導入し、電力の由来を追跡できる仕組みを整備することで、企業の脱炭素対応を後押しする。

　重点支援分野には、人工知能（AI）向けデータセンターなどの算力施設のほか、グリーン水素、グリーンアンモニア、グリーンメタノールといった新興産業を位置付けた。

　一方、AI向けデータセンターは安定した電力供給を必要とするため、出力変動の大きい再エネ利用には蓄電池導入が不可欠となり、コスト負担が課題となっている。このため、再エネ発電量が多い時間帯に計算処理を集中させる「算電協同」の推進や、演算用半導体の国産化によるコスト低減、グリーン電力の環境価値を価格に反映する市場制度の整備などが必要との指摘が出ている。

　中国政府は、地域配電網の整備や電力市場取引ルールの見直しも進める方針で、再エネの地域内消費拡大と産業構造転換を加速させる考えだ。

コクヨが90年ぶりに本社移転　関西老舗企業が創業地から“うめきた”グラングリーン大阪へ移転相次ぐ　その狙いは？
＞クボタは今月、約130年ぶりに、なんばから本社を移転。
＞創業148年の塩野義製薬も去年、大阪市中央区からはじめてグラングリーン大阪に本社を移しました。
ここがグランシャトーに本社を移転するスレね(´・ω・｀)

毎日キオクハゲだけでいいんだよグリーンだよ