人気なさすぎ

確か、去年はこのくらいの時期にズドーンと落ちた気がするけど、今年はどうだろね。
ま、今年は落ちるほど騰がってないから、何にも起きないだろうな〜。

権利落ちすらあまりないのではと思っています（人気ない…）

権利落ち1600台で買います（ナンピン）

下がるなら1600台まで行ってくれ
ならばナンピンして枚数増やす

ここは、私が購入した株の中で
いちばん後悔している。　東急が悪いわけではないけど、ここを買った自分の責任。　早く手放したい
損切りするしかないのか

東急不動産はマンショントラブルもあるが、渋谷再開発で東急不動産が開発した「フクラス(渋谷東急プラザ）」「渋谷サクラステージ」が芳しくないらしい。とくに
サクラステージは開設以来閑散状態が続き、今後どうするかだ。

ただ、一方で東急が開発した「新宿歌舞伎町タワー」も頗る評判が悪い。
また、東急傘下の伊豆急、上田電鉄、じょうてつなども、電鉄会社としてご多分に漏れず不動産開発を行っているが、総じて不動産開発に関しては東急をはじめどの会社も東急不動産と比べるまでも無い。
そういえば、以前、関西に「東急土地開発」という少し大ぶりの会社もあった。
東急不動産の従業員の給与水準なども、東急グループ200数十社の中で、東急を
抜いてピカイチらしい。

いずれにしても、「とばっちり」を受けているといった単純な話では無さそうだ。
東急は配当性向が低い。何とかならんもんか！

東急(株)【9005】 東急百貨店
3/13(木) FASHIONSNAP

「バブアー（Barbour）」が、国内最大の売場面積を誇る新店舗を
渋谷ヒカリエShinQsにオープン。　営業開始日は3月19日。

　新店舗では、ブランドを象徴するアウターウェアのほか、シーズンレスで楽しめるキャップやレインウェア、2025年春夏コレクションで新登場したバッグコレクションなど、ファッション雑貨も展開する。

新たに登場するバッグコレクション「トランスポートバッグ」では、日常使いしやすいサコッシュバッグや、通学通勤にも便利なマルチトートなどを幅広く用意。
ドライコットンと呼ばれるパラフィン（蝋引き）加工のコットンを使用しており、ノンワックスながらも使い込むうちにエイジングが楽しめる。

　オープンを記念して、店舗では3月22日・23日の2日間にわたってぬいぐるみアーティスト mojojojoを迎えたワークショップを開催。
バブアーのシグネチャーであるタータンチェックの生地を組み合わせた「Todd Friends face charm」に、好きなバブアーパーツを選んで自分だけのバッグチャームを製作できるという。
新店舗で2万円以上購入した人を対象に、先着でワークショップの整理券が配られる。

2025/3/19　東急(株)【9005】

畑 芽育さんを起用した東急電鉄 新CM
「いいこと、つづくよ、どこまでも。」シリーズを3月24日から配信開始

当社では「人へ、街へ、未来へ。」のスローガンのもと、
俳優の畑 芽育さんを起用した新CM「いいこと、つづくよ、どこまでも。」
シリーズを制作しました。

シリーズ第1弾として、2025年3月24日（月）から「鉄道ネットワーク拡充篇」と「環境篇」の2コンテンツをWeb広告、公式Youtubeチャンネル、交通広告、映画館広告などで配信します。なお、俳優を起用したCM制作は当社初の試みです。

近年の各種調査において、当社に対する認知度はZ世代・若年層や、首都圏の一都三県を除くエリアで低い傾向にあります。
また近年、鉄道業界の採用環境は厳しさを増し、当社においても人材確保が大きな課題となっています。

新CMは、当社の取り組みについて、より多くの方に身近に感じ知っていただくことを目的に、Z世代・若年層を中心に共感力の高い畑 芽育さんの等身大の語り口を通じて、当社が先駆けて取り組んできた「鉄道ネットワークの拡充」による利便性や、「環境負荷軽減」をテーマにデジタルメディアを中心に展開します。
新CMを通じ、当社が東急線沿線のまちづくりを支えている姿を描き認知度の向上を図ることで、採用強化や東急線沿線への滞在、訪問や居住などのさらなる人口誘致につなげていくことを目指します。

■新CM概要
タイトル：「鉄道ネットワーク拡充篇」、「環境篇」
公開日：2025年3月24日（月）
放映媒体：Web広告、CM特設サイト、公式YouTubeチャンネル、
東急線の駅・列車内でのポスター展開、デジタルサイネージ、
東急線車内液晶モニター「TOQビジョン」、109シネマズなど

※CM特設サイトは3月25日（火）14時公開予定
出演：畑 芽育さん、清島 千楓さん


広報部さん
女優さんの名前にフリガナふってもらわないと読めません。

東急(株)【9005】
NHK　2025年3月21日

東京オリンピック・パラリンピックをめぐる談合事件で、
不正な受注調整をしたとして独占禁止法違反の罪に問われ、
大部分で無罪を主張していた広告大手の「東急エージェンシー」に対し、
東京地方裁判所は罰金2億円の有罪判決を言い渡しました。

広告大手の東急エージェンシーと元取締役の安田光夫被告（62）は、
組織委員会が発注した、各競技のテスト大会の計画立案業務の入札や、
本大会の運営業務など総額437億円の事業を対象に、
ほかの企業などとともに不正な受注調整を行ったとして独占禁止法違反の罪に問われ、裁判では、本大会の運営など大部分について無罪を主張しました。

21日の判決で、東京地方裁判所の安永健次裁判長は、
「企業間の合意には、本大会の運営業務も含まれていた。
大規模な入札談合で、公正、自由な競争を大きく妨げた」と指摘し、
東急エージェンシーに罰金2億円、
安田元取締役に懲役1年6か月、執行猶予3年を言い渡しました。

この事件で起訴された6社はいずれも裁判で争っていて、
1審判決は4件目で、いずれも有罪となりました。

東急エージェンシーは取材に対し
「控訴を含めて現在未定で、判決内容についてよく検討します。
反省すべき点を真摯に受け止め、再発防止に万全を尽くします」としています。