こんだけ高値になればそりゃ値幅はどんどん広くなるよ(´・ω・｀)

たかがキオク30000で高値で買えないって奴らが今更買えるわけない
今買え民は敗北者だ

>>230
トランプは終わらせたくないはず
原油高値維持した方がアメリカは儲かるし中国にダメージ入るしいいことしかない

戦争終わるのか
戦争終わるのに戦争前より高値とか

クッソ高値圏で上昇加速したら普通なら終わりが近い合図だがどうなる？？？？？

ドットコムバブルでシスコ高値掴みした奴は救われるのに25年だからな
まあ万が一トランプが明日イランに核ぶち込んでも10年単位でガチホできる株だけ握っておけ
なんなら明日大震災が来る可能性だってあるしな

日経強いけど、月足の過熱感半端ないし長期MAからの上方乖離もやばい
これだけ上方乖離してると、普通なら高値維持できないし、下がり始めたら一瞬で落ちるし、数年調整してMAが追いつくまでは調整しないといけない
正直この上げはバブル末期の最終局面、バイクラに見える
この一年間異常なペースで上がってるしこのまま65000,70000へとスルスル上がるとは思えないがバブルだし行く可能性もある
仮にそうなればまさにバイクラ濃厚で明確なるバブル天井、暴落の兆しになる
平成バブル崩壊、リーマン・ショックの周期的にもそろそろ天井が近いのではないか？
2012年以降、長期的にはずっと上昇トレンドだからな
相場は必ずサイクルを描くわけで、近々長期的な暴落局面が来るのではないだろうか？
今までもコロナショックとか関税ショックとか短期的な急落はあったけど、数ヶ月には元の水準に戻ったし押し目の範疇だったからな

>>188
>>190
ナスマン明日もぶっこいちゃうー(´・ω・｀)
54,000円でも高値過ぎると売り玉こさえて勝ち誇ってたナスマン

317山師さん＠トレード中 (ﾜｯﾁｮｲW 39cf-+OkC)2026/04/06(月) 11:22:14.70ID:FPeCk7A80
54000上でSいれて寝るだけの作業(´・ω・｀)
http://hissi.org/read.php/livemarket1/20260406/RlBlQ2s3QTgw.html

銅は高値ブレイクしたら追いてみるかいな。

>>665
生産停止するかもしれないけど、世の中で半導体が必要なことには変わらないからな
高値になろうが材料は買われ、半導体は作られ、その半導体も高値で売られ、物価も上がり最終消費者はありとあらゆるものを高値で買わされる
というわけで半導体買いつつ材料系メーカーや商社辺りにリスク分担がいいのかもな

英国の利回り1998年以来の高値www
連休明けは久しぶりの暴落相場ほぼ確ww

https://www.bloomberg.com/jp/news/articles/2026-05-05/TEKK0PKK3NY800
米株価、少数銘柄が支える最高値更新は「警戒信号」－ゴールドマン

>>310
よくそんな高値で買えるなって思っちゃう訳なんだけど、そこからさらにper無視してどんどん上昇していくのが今の相場なんですよね～

分割警戒はパワーエックスでしてるわ
個人銘柄はほとんどが死ぬけど業績銘柄は落ちるのは確かだけどその後上がってるの多いと思う
増資銘柄も同じ傾向だからキオクシアが分割するなら分割後に新高値あるんじゃないかな

時間外史上最高値更新なわけだが
ここから上空売りの買戻し連中しか買わんだろ
新規買い入れとか恐ろしくて出来んわ

ソフバンの高値掴み 助かるな

パワーエックスとかってなんで話題にならないの？全然高値って感じしないし今から盛り上がりそうだけど

婚姻率が下がらず今の出生率
特異な病気が流行らず今ペースの死亡率
が維持できた場合で今後80年子供の率は下がり続けるよ(´・ω・｀)


●日本人の数
　2010年（16年前）　1億2,643万人（最高値）
★2026年（確定値）　1億1,931万人
　2048年（22年後）　***9,930万人
　2079年（53年後）　***6,921万人
　2105年（79年後）　***4,973万人（15歳以下：9.6％、65歳以上：41.0％）

去年の9月から株を始めたんだけど俺の最初のポートフォリオって今思えば超完璧だったんだよな～
しかし途中からAIバブル崩壊懸念にビビってしまい今ではソニーとかNECとか富士通みたいな無難な株しか持ってない（もちろん高値掴み）
最近のsox暴騰の恩恵を受けてるのはソフトバンクグループのみ

原油下がってないから、全くもって油断はならないな。
高値で買って急落したら大損害を受けてしまう

週明けGU日経最高値更新してトピマイ転まであるのが日本市場

GWなければ今日で日経新高値だったんだろうな
そしてキオクシアは上のステージに上ってただろうしGWが日本人を貧しくしていると言っても過言ではない

【よろずのつぶやき by Wada】デッドライン

　先週末も5月月初であったほか、GWの連休を前にした週末とあって、当然のように本邦実需の買いが東京時間中ずっと観測されていたわけですが、こういった需給のフローは、介入があろうがなかろうが、全く関係なく持ち込まれるのは明らか。ドル円は157.33円まで買い戻されたものの、その後は2日目の介入を前にして、買い仕掛ける向きもなく、157円台前半での極めて狭いレンジ取引が続きました。レイバーデーの祝日で、極めて流動性に欠ける欧州時間に入ってすぐに、もうこちらが逆に心配になってしまうほどの、整合性のかけらも感じられない介入玉が持ち込まれたわけですが、前日の安値をたった7銭だけ更新しただけの下落にとどまると、再び156.76円まで買い戻し。

　NY時間に入ってからは、イランが終戦に向けた新たな提案をパキスタンを通じて送付したことがわかるとWTIが99.30ドルまで大幅な下落となったにもかかわらず、ユーロドルなどが素直に買戻しの動きを強めたにもかかわらず、介入で既に投機的に下サイドをトライし終わっているドル円にとっては、下押しも156.35円までとほんのお付き合い程度の下落にとどまってしまう始末。逆に、トランプ米大統領がイランの提案を改めて拒否すると、有事のドル買いに素直に反応。引けにかけては157.12円までの戻り高値を付けて、ほぼほぼ行って来いの動きとなって週末の取引を終えました。

　いずれにしても、私の知る限り最も意味のない介入を実施してしまったがゆえに、本来の整合性のあるドル売りの動きを逆に自己制御させている一方、ファンダメンタルズや需給関係に沿ったドル買いの動きを加速させるといった、不可逆的結末に終わる可能性が高まってきています。

　市場はGW連休中の週明けの本日、不可解な介入のデッドラインを迎えているほか、イランからの1カ月のホルムズ海峡開放に向けた交渉期限と、合意後の1カ月の核協議再交渉期限設定といった最新の提案に対して米国も返答。トランプ米大統領としても、5月14日の北京訪問といった本来のデッドラインを迎えようとしています。

東京為替見通し＝ドル円、イラン情勢と円買い介入第2弾に要警戒か

　1日のニューヨーク外国為替市場でドル円は、イラン情勢への警戒感を背景に156円前半から157.12円まで持ち直した。ユーロドルは、米長期金利の低下などで1.1785ドルまで上昇後、トランプ米大統領がEUの自動車・トラック関税を25％に引き上げる方針を示したことなどで1.1716ドルまで反落した。

　本日のアジア外国為替市場のドル円は、東京市場と上海市場が休場のため閑散取引が予想される中、イラン情勢関連のヘッドラインや本邦通貨当局のドル売り・円買い介入第2弾に警戒していく展開となる。

　イラン情勢に関しては、先週末にトランプ米大統領が「イランからの最新の提案には満足していない。合意できるかどうかもわからない」との考えを示し、依然として予断を許さない状況だ。そういった中、トランプ氏は自身のSNSに、「ホルムズ海峡で足止めされている船舶を安全に航行させるための取り組みを、中東時間4日朝に開始する」と投稿した。

　ところで、4月30日の本邦通貨当局による為替介入の金額は、決済日である7日の日銀当座預金の増減で判明するが、予想値では約5.4兆円と推計されている。ドル円は、160.72円の高値から155.57円の安値まで5.15円下落しており、過去の円買い介入効果である1兆円の介入で1円に整合的だ。

　三村財務官は、介入前に、円を売り進めていた投機筋に対して「これを最後の退避勧告として申し上げる」と述べ、介入後は「大型連休はまだまだ序盤だと認識していただくよう申し上げておく」と警告していた。2024年のゴールデンウィークには、神田財務官（当時）が2度の介入を断行して、160円を死守したが、三村氏も同様のスタンスを示している。

　また三村財務官は、「現在も米国とは極めて緊密に連絡を取っており、われわれの状況認識や行動はしっかり共有できている」と述べたが、米財務省報道官も「日本の財務省と緊密に連絡を取り合っている」と考えを示した。

　1月23日にベッセント米財務長官主導で日米協調によるレートチェックが行なわれ、ドル高・円安阻止の協調姿勢を示していた。当時は、高市首相の消費税減税発言で日本国債が売られ、米国債売りに波及していたことで、米国債市場の安定化を目論んでいるベッセント米財務長官にとっては円安阻止への動機が強まっていた。

　今回も、ドル円が160円台に乗せ、新発10年物国債利回りが1997年6月以来、約29年ぶりの高水準となる2.535%まで上昇し、米10年債利回りも4.4％台まで上昇していた。日米債券安阻止という協調スタンスが示されたことになる。

　これまで、日米協調のドル売り・円買い介入に関しては、1985年のレーガン政権時の「プラザ合意（Plaza accord）」、そして、1998年のクリントン政権時のアジア金融危機の時に断行された。1998年6月17日にドル円が144円台まで上昇した局面で、日米協調介入が行われ、高値144.14円から安値136.03円まで8.11円下落した。この時の協調介入では、米国が8億ドルのドル売り、日本が2312億円の円買いを行い、合計で約25億ドル規模の介入だった。

パランティアは最高値から半値近くになってるけどまだPER200以上あるし当てにならない