ヅラは先日　兵器は無尽蔵に供給可能とか言ってたろｗ

石油製品はナフサがないと(´･ω･｀)

日本
火力発電 約65.0%
（天然ガス LNG） (29.1%)
（石炭） (28.2%)
（石油・その他） (7.7%)
再生可能エネルギー 約26.6%
（太陽光） (11.4%)
（風力） 1.1%
（水力） (7.9%)
（バイオマス・地熱） (6.2%)
原子力 約8.2%

中国
火力発電 約58% ～ 60%
（石炭主体） (約55%)
（天然ガス等） (約3% ～ 5%)
再生可能エネルギー 約35% ～ 37%
（水力） (約14%)
（風力・太陽光） (約21% ～ 23%)
原子力 約5%

CNN：イランがホルムズ海峡で機雷敷設を開始した。現時点で設置されたのは
数十個に過ぎないが、テヘランは小型艇や機雷敷設艦の大半を依然掌握しており、
同水域に数百個を追加展開する可能性がある。

ホンマにやりおった(´・ω・｀)

日章丸事件のようなことはもう不可能だから
日本とイランの関係は細くなっていくしかないんだろうなー

辛かったら損切りはしなくていいんだよ
俺も含み損のコダマ抱えてる
だって自分の取得単価がその株の二度と更新されない最高値である可能性なんて限りなく低いじゃん
ド天井掴みして暴落食らったシルバーも放置してるが
視界から消してるから快適だよ

https://imgur.com/a/8DrFTbd

>>234
そんなあるなら並行してやればいいじゃん
ほら今ちょうど暴落中じゃん
オルカンSP500Fangと可能性は無限大じゃん
個別なんか遊びよ遊びじゃん

>>7
＞日本は原油輸入のほぼすべて（最新の2025年データで中東依存度約94～95.4%）を中東に頼りきりで、エネルギー自給率はわずか15.3%（G7最低レベル）と極めて脆弱な構造のため、ホルムズ海峡の混乱による原油価格の急騰が企業コストを直撃し、製造業・小売・物流の利益を大幅に圧迫（ブレント原油10%上昇で日本企業全体の純利益が1～2%減少する試算もあり）、同時に家計負担が急増して消費が冷え込み、物価高騰と経済成長停滞が同時に進むスタグフレーションの悪夢が現実味を帯びてきている。しかも「有事のドル買い」で円安が進んだとしても、輸入物価の高騰がそれを上回る形で企業業績を直撃し、アナリストからも「原油高によるインフレ警戒」と「業績悪化懸念」が相次いで指摘されている今、これは単なる一時的な市場調整などではなく、実体経済を直撃する深刻な危機に直結する下げ相場だ——まさに今、持ち株を握りしめている投資家にとって、最大級の警鐘が鳴り響いている状況と言える。
このまま中東情勢が長期化すれば、日本株全体がさらに深刻な打撃を受ける可能性が高く、保有している株式は全て売却して現金化し、暴落の底打ちを待つのが最も安全な選択肢でしょう。

あかん…

>>481
ここまでバカだと終わりだな
個人情報保護の観点からパランティアは欧州で審議された後に拒否されてる
中国は関係ないしなんなら中国を超える監視社会になる可能性もあるのに中国ガーとか言っとけばいいとおもってんのか
死○

トランプ大統領、イランに国家存亡級の最後通告

「もしイランがホルムズ海峡における石油の流れを妨げるようなことをすれば、米国はこれまでより20倍強力な打撃を与えるだろう。

さらに我々は、簡単に破壊できる標的を排除し、イランが国家として再建することを事実上不可能にする。死、炎、そして怒りが彼らに降りかかることになる。」
ーーー（Truth Social）ーーー
「もしイランがホルムズ海峡で石油輸送を止めるようなことをすれば、米国はこれまでより20倍強い攻撃を行う。
また我々は、イランが国家として再び立ち上がることがほぼ不可能になるような標的を破壊する。

死と炎と怒りが彼らに降り注ぐだろう。

しかし私は、そうならないことを望み祈っている。
これは中国や、ホルムズ海峡を大きく利用しているすべての国々への米国からの贈り物でもある」

昨日追証発生して明日強制決済なら儲かってる可能性がw

JDIは業務継続すらヤバい状態だけど、AIデータセンタ銘柄だからな。
こんなのエエ具合に目を付けられた日にゃ、アフォ程釣り上げられるだろ。第二のアドバンテストになりうる可能性はある。
普通の投資家は高値吊り上がっても決して乗っかって触っちゃだめだぞ。

JDIの2兆円がどこから出てくるのか知らないけど
2兆円分の希薄化の可能性もある

株で勝つのは不可能じゃ

JDI赤字が凄いから実現の可能性は低いってテレビで解説してたけどなw

JDIはテンバーガーの可能性を秘めてる
この巨額投資の恩恵を機に生まれ変われるかもしれない

2位を抜いたら同率で1位の可能性あるから(´・ω・｀)

ローム損切り
株で勝つのは不可能じゃ

不可能だろ

ファズリ駐中国イラン大使が9日に北京で記者会見を開き、現在の危機に対するイランの立場と外交政策の方向性を説明したと報じた。ファズリ大使は、新最高指導者の指導の下、イラン高官が電話会談で提案した「三段階」計画に基づき、現状の緩和と政治的解決を促進することをイランは提唱していると述べた。第一段階は戦争を終結させ、停戦を達成することだ。戦争はまず扇動側によって停止されるべきであり、米国とイスラエルにあらゆる軍事攻撃を即時停止させる行動を取る必要がある。第二段階は交渉のテーブルに戻ることですが、もはや米国を信頼していないため、主要国と国連安全保障理事会が交渉に介入し、積極的な役割を果たし、対話中に更なる侵略行為が行われないよう拘束力のある不可侵の保証を提供し、交渉の成果を維持するための永続的で信頼できるメカニズムを構築しない限り、この段階の達成は困難であり、ほぼ不可能です。第三段階は、すべての国が団結して協力し、共に単独行動主義に抵抗し、多国間主義の発展を促進することです。「上記の原則が完全に尊重され、実施される限り、我々は関連する対話を再開する用意がある

＞日本は原油輸入のほぼすべて（最新の2025年データで中東依存度約94〜95.4%）を中東に頼りきりで、エネルギー自給率はわずか15.3%（G7最低レベル）と極めて脆弱な構造のため、ホルムズ海峡の混乱による原油価格の急騰が企業コストを直撃し、製造業・小売・物流の利益を大幅に圧迫（ブレント原油10%上昇で日本企業全体の純利益が1〜2%減少する試算もあり）、同時に家計負担が急増して消費が冷え込み、物価高騰と経済成長停滞が同時に進むスタグフレーションの悪夢が現実味を帯びてきている。しかも「有事のドル買い」で円安が進んだとしても、輸入物価の高騰がそれを上回る形で企業業績を直撃し、アナリストからも「原油高によるインフレ警戒」と「業績悪化懸念」が相次いで指摘されている今、これは単なる一時的な市場調整などではなく、実体経済を直撃する深刻な危機に直結する下げ相場だ——まさに今、持ち株を握りしめている投資家にとって、最大級の警鐘が鳴り響いている状況と言える。
このまま中東情勢が長期化すれば、日本株全体がさらに深刻な打撃を受ける可能性が高く、保有している株式は全て売却して現金化し、暴落の底打ちを待つのが最も安全な選択肢でしょう。

全部売れｗ

韓国有名女優の所属事務所関係者が遺体で発見…現地メディアは投資トラブルの可能性も報道

3月9日、現地メディア『MHNスポーツ』は複数の関係者の話として、チャン・ナラの所属事務所LAELBncの関係者が同日、”メッセージ”を残して亡くなったと報じた。

警察は現在、正確な死亡経緯を確認中だ。同メディアは、LAELBncが投資を巡るトラブルを抱えていたとも伝えている。
https://www.rbbtoday.com/imgs/p/RqJIzsl7cmxG8-cARbeaqilNLEDQQ0JFREdG/995637.jpg

>>217
値下がりランキングにロームあってビックリしたわ
どうもセブンイレブンみたいな可能性有るらしいな

ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!
レーザーテック

ゴールドマン・サックスが目標株価引き上げ　５万円

ゴールドマン・サックス
２７年６月以降、新製品Ａ２００ＨＩＴの採用がウェハファブにて採用が進む可能性を織り込んだ

芸能ライター山本武彦メイン @geinowriter
20s
【独自】上場不動産会社にて「専任性」めぐる不正発覚か？

上場企業代表が複数法人で取引関与、無免許営業の指摘も

不動産業界で、宅地建物取引業法（宅建業法）の根幹に関わる指摘が浮上している。東京都知事免許（01）第110919号を持つ株式会社REVOLUTION（証券コード8894）と、同社代表取締役で「専任の宅地建物取引士」として登録されている砂川優太郎氏をめぐり、専任性の要件を満たしているのか、さらに免許を持たない法人による不動産売買が行われたのではないか、という情報が複数の関係資料に基づいて告訴されたとされる。

本件は現時点で、当事者側の説明や行政判断が示されたものではなく、あくまで「疑義・指摘」の段階である。

仮に事実であれば、消費者保護と取引の安全確保を支える制度に直結するため、業界内の関心は高いだろう。

問題の中心にあるのは、宅建業法が定める「専任宅建士」の専任性だ。
専任宅建士は、事務所に常勤し、専らその業務に従事することが求められる。

宅建業者の取引適正化と消費者保護のために設けられた制度のため、名義貸しのような実態があれば調査が入りやすいとされる。

関係資料によると、砂川氏はREVOLUTIONの代表取締役である一方、複数の合同会社で代表社員を兼務しているとされる。

会社経営そのものが直ちに専任性違反に当たるとは限らないが、もし複数法人で実質的に不動産取引に関与し、常勤性・専従性が確保されていない実態が認定されれば、専任性の要件を満たさない可能性が高い。

「合同会社AKI」をめぐる指摘

注目されているのが、免許を取得していないとされる「合同会社AKI」の実態だ。
資料上は、同社が令和6年9月に不動産を取得し、令和7年2月に第三者へ譲渡したとされる。加えて、不特定多数に向けた販売図面や広告物が存在する。

宅建業法は、反復継続して宅地・建物の売買や媒介等を行う場合、免許を必要とする。単発の売買であっても、実態として事業性が認められれば、「宅建業」に該当し得る。

仮に、免許を受けずに宅建業に当たる行為を行っていたと判断されれば、無免許営業の問題に発展する可能性がある。

「合同会社GSR」も目的欄に「宅地建物取引業」記載

「合同会社GSR」についても、登記簿の目的欄に「宅地建物取引業」と明記されている一方、免許取得が確認できない、との指摘がある。
登記目的の記載そのものは免許の有無と直結しないが、制度を認識しながら免許取得に至っていないのではないか、という見方が出ている。

関係者の一人は、次のように話す。
「専任宅建士が複数法人で実質的に取引に関わっている実態があるなら、制度の前提が崩れる。形式的な登録だけで済ませられる話ではない」

専任宅建士制度は、書面の適正、重要事項説明の適切性、取引の安全確保といった現場の最後の歯止めとして位置づけられてきた。

もし、常勤・専従の前提が形骸化しているとすれば、個別企業の問題にとどまらず、業界全体のコンプライアンスとガバナンスの信頼に影響が及び得る。

本件については、築地警察署生活安全課に対し、宅建業法違反（無免許営業、専任性に関する疑義など）として情報提供がなされ、告訴受理されたという情報があり、現在も事実関係の確認が続いているとされる。

焦点は、告発における東京都による調査・判断だ。

(1) 専任性の実態
(2) 無免許営業に当たる行為の有無
(3) 事実認定がなされた場合の行政処分の有無だ。

上場企業をめぐる今回の疑惑は、不動産取引の透明性と制度遵守を改めて問う材料になり得るだろう。

関係当局の判断、そして当事者側の説明が待たれる。

野村アセットマネジメントのチーフストラテジスト、石黒英之氏は、原油価格の下落とトランプ大統領の最近の発言により、イラン危機をめぐるパニックは沈静化しつつあるようだと述べた。同氏は「昨日の急落時でさえ、安値圏での押し目買いがかなり見られ、投資家の買い意欲は依然として強いようだ」と述べた。同氏は、押し目買いは午前中の日本株市場を支える可能性があるものの、上昇余地は限られると見ている。しかし、原油価格が1バレル80ドル台で推移し、イラン紛争に明確な解決策が見出されていないことから、市場は引き続き慎重な姿勢を維持するだろうと付け加えた。信用リスクへの懸念は金融株の重石として依然として存在しており、「したがって、全体として強気な見通しを表明するのは時期尚早だ」と述べた

ヒステリックに騒いだからトランプがビビッて戦争止めた可能性(´・ω・｀)