配当以上にダメージ負いそうでくさ

おっ明日は配当ただ取りチャンスか

馬鹿の狼狽で三月配当安く買えそうだな
ロシアウクライナですら結局押し目でしかなかったのにほんと学ばないな

3月配当前に馬鹿がTOPIXや高配当5パーとか狼狽してくれんかな3パーぐらいならありそう

ダイドーとか特別配当が本体なのに減配のつんでもねえ悪材料で買ってるヤツチンパンジーだろ

STF氏ブースまとめ。

「買おうとしていた銘柄が急騰しても買い！押し目は待っちゃダメ！」
→ 多くの個人投資家が陥る最大の罠が「高値掴み恐怖症」と「押し目待ち病」。
株価が急騰し始めた瞬間こそ、市場がその銘柄を本気で評価し始めたサイン。
ここで「もう高いから…」と躊躇して見送ると、結果的に最も大きな利益を取り逃がすことになる。
STF流では「勢いがついたら乗る」のが鉄則。待っている間にさらに2倍・3倍になるケースが圧倒的に多い。

「溶かしていいお金で株はやれ！」
→ これはメンタル最強の前提条件。
生活費や教育資金など「絶対に失ってはいけないお金」でトレードすると、どうしてもビビってしまい、本来の判断ができなくなる。
逆に「溶かしても人生に致命傷にならない金額」だけを投入すれば、冷静に・大胆に・欲張りに動ける。

「上がってるものを買え！」
→ バリュー投資の常識を真っ向から否定する、モメンタム投資の王道。
「安く買って高く売る」ではなく、「上がっているものをさらに買ってさらに上がるのを待つ」。
相場はお金が集まっているところにさらに集まる性質がある。
下げている銘柄を「割安だから」と買うより、明確に資金が流入している上昇株に乗る方が、統計的にも勝率・リターンが高い
。
「高配当株投資はしない！高配当で買われる銘柄を買って値上がりを狙う！」
→ 高配当株の本質的な問題をズバリ指摘。
高配当銘柄は「配当利回りが高い＝成長期待が薄い」ことが多く、株価自体が上がりにくい。
しかし配当が注目されて一時的に買われる局面（増配発表、配当狙いの買い集まりなど）では、株価が急騰しやすい。
「配当そのもの」ではなく、「高配当という材料で株価が動く瞬間」を狙うキャピタルゲイン戦略。インカムよりキャピタルを徹底的に優先。

これらを一言でまとめると：「相場の勢いに逆らわず、溶かしてもいいお金で、上がっているものを大胆に買い増し続ける」
という、極めて攻撃的かつ現実的なスタイルです。

海運なんて配当目的のガチホ民しかいないからセーフ
長期保有なら短期的暴落なんて実質ノーダメでしょ

まぁアメリカから資金逃げて来るから日経は底堅いと思うね
高配当だけ買おっと🤗

三菱UFJ配当2.5%とかふざけすぎだろ
500点まで下げろや

戦争下げとかロシアウクライナですら押し目でしかなかったのに何も学ばない馬鹿多すぎやろ
TOPIXとか三月高配当5パーとか狼狽してくれたら良いけど

>>168
配当金100円にして吊り上げて、即売り抜けたアクティビストやばいよな

>>214
戦争とビットコ下落なくてもS安だろ
減配して配当性向が云々言って笑えるけど
来期赤字だから無配ですってやるの見えてるだろ

去年の今頃は関税来ても暴暴株は落ちないから
キャピタルゲインも配当も両取りだ！なんて強気だったよなあ

楽天銀行、配当ないのにあんなに高かったのかｗ

>>946
配当も出ないのに現物で大量に長期保有で捕まるとか日経爆上げしてる間に何やってんだ？

>>924
数ある銀行で配当も出ない楽天銀行持ってんのなんで？

今週だいぶキャッシュに変えたから来週は暴落でええで
とくに3月配当権利銘柄は

たっこ足配当やめてほしい♪(´・ω・`)

毎月配当来るポートフォリオ構築きてんね(´・ω・｀)

配当で月々決まった収入あるし！(´・ω・｀)

ダイドーみたいなとこって毎度思うけど詐欺に当たらんの？こういうの東証はルール作りしろよな。
配当決めたら最低3年はやらないといけないとか（；^ω^）
なんでもありやろ

ダイドー来期の配当もっと低いぞ

26/02/27 18:00
開示
株主優待制度の変更に関するお知らせpdf
26/02/27 18:00
開示
中期経営計画の見直しに関するお知らせpdf
26/02/27 18:00
開示
ビットコインの購入に関するお知らせpdf
26/02/27 18:00
開示
株主還元に関する方針の変更および配当予想の修正に関するお知らせpdf
26/02/27 18:00
修正
ダイドー、今期配当を50円減額修正

超絶ラッシュｗ

キャプテン8000万円あるんならあとは配当収入だけで食べていけるやろ

超高所得者の課税強化　最低でも所得1.65億円超過分の30%に
2026年2月27日 4:00
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB268450W6A220C2000000/
https://i.imgur.com/mFI9og5.jpeg

所得税は基本的に所得が増えるほど税率も高くなり、最高45%だ。だが財務省の統計によると、実際の税負担率は所得1億円を超えると下がり気味となり「1億円の壁」と呼ばれていた。超高額所得者は株式の売却益や配当など所得税率15%の金融所得が多い傾向にあるからだ。

不公平だとの声があり、2025年に「ミニマム課税」が導入された。申告不要の投資利益を含む所得が3.3億円を超えた部分の22.5%にあたる金額が、最低かかる所得税となった。

26年度税制改正で、この仕組みが強化される。27年分から全ての所得が1.65億円を超える場合、超過分の30%の所得税が最低かかる。確定申告不要の証券口座での投資利益や、所得税率が一律15%である長期保有していた土地・建物の譲渡所得も含めて30%課税の対象となる。国内の預貯金の利子や少額投資非課税制度（NISA）口座の利益は対象外だ。

一般的な方法で一旦、所得税額を計算し（基準所得税額）、所得が1.65億円を超えた部分の30%を、最低支払うべき所得税額として改めて計算。差額を追加納税する仕組みだ。

一般の人には無縁のものと思われそうだが、相続した株式や好立地の大型不動産を売却する際などは対象になり得る。「自分には関係ない」と思わずにチェックしよう。