別に市場からAI無くす話じゃねーから

日本がウクライナ東部みたいに破壊されつくすだけで草

【来週の見通し】
　軟調か。FOMCが15〜16日、日銀金融政策決定会合が17〜18日の日程で開催される。これらを消化しながら日米の長期金利や為替に一喜一憂することになるだろう。ただ、植田総裁の会見は金曜の引け後で、東京市場は翌週の月曜から水曜までが休場となる。9月の日銀会合では利上げが確実視されている状況下、FOMCを波乱なく消化できたとしても、金曜まで警戒ムードがくすぶり続けると思われる。中東の地政学リスクが高まっていることも懸念材料。植田総裁の会見での発言で長期金利や為替が大きく動く可能性もあるだけに、総裁会見や大型連休を前にしてはリスク回避の売りに押されやすくなると予想する。

イエメンのフーシ派：以前発表された禁止の対象となったサウジアラビア船
を除くすべての船社に対して、海上航行は安全です

サウジ原油積んだわーくにの船も大丈夫よね(´・ω・｀)

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ぼく「昼飯はなか卯で安くすますか☺」

前場引け前に、ぱわーせ○くす急いで買ったが、後場何買えばいい

だめだwwwwwあしっくすふるあくせるwwwww

古河おとなしくするアルよ。諦めるアル。

>>897
半導体の王の決算まで大人しくするのが吉
今はやってもやられる期間

1ドル200円で結構
原油リスクがあるのに
このタイミングで株を叩き落とそうとするgm
早く4ねばいい
忙しいアピールだけでやることは経済を強くすることではなくて
食料品減税と介入だけ
どんだけ無能なんだよあのgmトカゲは

すっごくすごい(´・ω・｀)

>>789
チャッピーに聞いてあげたよ
「AGIが進歩する → AIが賢くなる → 必要なメモリが減る → メモリメーカーが増産しているのでメモリ価格暴落」とは、必ずしもなりません。むしろ現在のAIではAGI・推論能力の向上そのものがメモリ需要を増やす可能性が高いです。

AIの性能向上には、大きく分けて
計算量を増やす
モデルを大きくする
推論を長くする
コンテキストを長くする
同時に大量のユーザーへ推論する

特に最後の3つがメモリを大量に使います。

実際、現在のLLMでは推論時の「KVキャッシュ」が大きなメモリ負担になっており、最近の研究でも「LLM推論は計算能力よりメモリがボトルネックになっている」とされています。

AIが賢くなる＝メモリ不要ではなく、AIが賢くなる＝1回の推論で必要なメモリが増える

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーのアナリストによると、インフレ高止まりや国債利回りの急上昇といったリスクが残る中でも、企業収益の上昇モメンタムが株式市場全体を牽引する可能性が高いという。

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同アナリストはリポートの中で、こうした逆風が「より深刻」になる可能性はあるものの、「インフレ期待が脱錨（アンカーが外れる状態）しない限り」、株式市場の強気な見通しを「脱線させる」ことにはならないと述べた。

世界各国の政府借入コストは近年、数十年ぶりの高水準近くに急上昇しており、物価上昇圧力や金利引き上げへの懸念を反映している。

こうした懸念の背景には、イランでの戦争の継続がある。この紛争は原油価格の急騰を引き起こし、それがインフレを押し上げ、中央銀行による早期の金融引き締めへの期待を高める要因となっている。

アナリストらは、連邦準備制度理事会（FRB）のケビン・ウォーシュ議長がジャクソンホール・シンポジウムでのスピーチでタカ派的な発言を行ったと指摘しており、これにより米中央銀行が早ければ来週にも利上げを実施するとの期待が高まっている。一方、欧州中央銀行（ECB）は最新の政策会合を受け、木曜日に利上げを実施するとみられている。

また、米国の債務残高が初めて40兆ドルを超え、同国の財政安定性に疑問が生じている。ロイターが引用したデータによると、主要7カ国（G7）の中でドイツを除くすべての国において、対GDP比の債務残高が100%に達するか、それを上回っている。

「その結果、株式市場でも大幅な調整を懸念する声が依然として多い」と、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーのアナリストは警告した。理論的には、債券価格と逆方向に動く債券利回りの上昇は、特に株式の魅力を低下させる可能性がある。

しかし、株価が一時的に下落した場合、「上昇トレンド」にある企業収益に引き寄せられた投資家にとって、株式が単に割安になるだけだと、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーのアナリストは述べた。

「これは、中央銀行が大幅な引き締めを余儀なくされ、その結果として株価が年間を通じて持続的に下落した2022年とは大きく異なる」と同アナリストは付け加えた。これは、パンデミック後のインフレ急騰を抑制するために実施された過去の利上げサイクルを指している。

下半期のマクロ経済見通しが堅調であれば、それが「株式のさらなる上昇」を支える要因になるとアナリストらは予測した。

「心強いことに、企業マインドの改善が非テクノロジー分野の活動回復につながっており、それはグローバル（中国除く）の製造業生産高の回復や、米国の非テクノロジー分野の設備投資・建設投資の上向きに表れている」と同アナリストは記した。

こうした状況を踏まえ、アナリストらは投資家に対し、市場価格の「押し目を活用し続け」、ポジションを「積み増す」べきだと主張した。

想定為替円安方向で通期の見通しよくする戦法？