トヨタはほかの自動車メーカーが壊滅して一人勝ちとかにならんのかしら(´・ω・｀)

有名ハウスメーカーで建てた方がメンテ費用は安くなるって言う人もいるな(´・ω・｀)

中小住宅メーカーなんていつ計画倒産するか分からんからな(´・ω・｀)

>>49
場合によっては半世紀くらい使うのに
中小はどうしても倒産リスクあるからな住宅メーカー
大手だから大丈夫というわけでもないが。

上位10社のハウスメーカーが良いよ

(´・ω・｀)

ヨーロッパの Novemberたちが最近こぞって中国製のエアコンを買い漁っている。

例えば日本のエアコンを見てほしい。技術はトップクラス、作りも頑丈、店舗に値引きされて並んでいる。しかし、誰も手を伸ばさない。なぜか？

あなたがヨーロッパでアパートを借りているとしよう。気温は38度、部屋の中は鉄板焼きのように暑い。エアコンを付けようとしても、大家は真っ先に首を横に振る。「外壁は歴史的建造物だから、穴一つ開けちゃダメだ」

ヨーロッパの人々が暑さで溶けそうになっていたまさにその時、中国のメーカーは彼らの前に「一つの箱」を差し出した。それが「移動式セパレート（スポット）エアコン」だ。

室外機はなく、壁に穴を開ける必要もない。太いダクトを窓の隙間から外に出し、アタッチメントで固定すれば終わり。自分で作業してわずか10分、コンセントを挿せば、すぐに冷風が吹き出す。

しかし、本当に恐ろしいのはここからだ。

フランス人がやって来て「我が国の法律では、冷媒が2キロを超えるエアコンは、毎年専門業者による法定点検が義務付けられており、1回につき数百ユーロかかる」と言った。
中国メーカーは説明書の裏をめくり、ある一行を指差した。「冷媒：1.99キロ」。ギリギリ点検不要なのだ。

ドイツ人がやって来て「我が国には夜間騒音防止法があり、36デシベルを超えると迷惑行為とみなされ、警察が来て罰金を取られる」と言った。中国メーカーは機器を最大出力で稼働させ、風口に騒音計を突きつけた。表示された数字は「35」だった。

彼らは単に製品を売っているのではない。ヨーロッパ各国の法律、都市の規制、さらにはご近所付き合いの煩わしさに至るまで、すべてを読み解いた上で「模範解答」を作り上げたのだ。これでは、勝負になるわけがない。

日本のエンジニアが今なお実験室にこもり、0.1度の温差を追求し、あと5年長持ちさせる方法を考えている間に、中国側はとっくにネット掲示板でユーザーに問いかけていた。
「一番のストレスは何？設置？点検？それとも隣人の苦情？分かった、全部すり抜けてあげるよ」

一方は、あなたを教育しようと、完璧な「工業製品」を造っている。
もう一方は、あなたの痛いところに寄り添う、親切な「サービスパック」を作っている。これは製品と製品の戦いではない。思考プロセスそのものがもたらす「次元の違う一撃（降维打击）」なのだ。

コスピ垂れてるw
コスピって半導体メーカー？1銘柄？
指数だよね？w

ビットコイン転がして遊んでる連中と産業下支えしてるメーカー一緒にするなよ定期

お前らブックメーカーとかで掛けてんの？

中国半導体メーカーCXMT、大型IPOに個人投資家殺到－212倍の応募

sox鈍かったのこれか

>>535
アップルが中華メモリ使いたいって言ってるのは中国向けのiPhoneのみで
実際はこれを口実にメモリメーカーから良い条件を引き出すための交渉材料だとも言われてるよ

半導体株下落の原因となった中国の上場したメモリーメーカーってなんてところか教えてもらえませんか

https://www.tsr-net.co.jp/data/detail/1203063_1527.html
2026/07/17「ハウスメーカーの倒産、26年上半期9割増の衝撃　～　踏み切れない抜本再生、施主の権利保護も重要 ～」

DRAM、NANDはだんだんぼったくりしにくくなるということでまだ下げていいが
装置メーカーは連動下げはおかしいやろね本当は

たかぴーそれ昨夜のだろ

マイクロンテクノロジー、自動車パートナーとの供給契約を締結
企業ニュース
発行済 2026-07-16 22:13
今回の契約には、クアルコム、ビステオン、HARMAN、JOYNEXT、デンソー、アステモ、現代モービスとのパートナーシップが含まれる。これらの企業は、自動車メーカー向けのインフォテインメント、運転支援、コネクティビティシステムに関連する技術を供給している。

(´・ω・｀)
[１６日 ロイター] - 米テキサス州ウェーコの連邦地裁の陪審は１６日、半導体メーカー、キオクシアホールディングス<285A.T>が米衛星通信会社ビアサット<VSAT.O>のコンピューターメモリ技術に関する特許を侵害したとして、２億２９００万ドルの支払いを命じる評決を下した。

え？こんなニュースあった？

[１６日 ロイター] - 米テキサス州ウェーコの連邦地裁の陪審は１６日、半導体メーカー、​キオクシアホールディングスが米衛星‌通信会社ビアサットのコンピューターメモリ技術に関する特許を侵害したとして、２億２９００万​ドルの支払いを命じる評決を下​した。裁判所文書で分かった。

陪⁠審は、キオクシアのフラッシュ​メモリー製品が、消費電力を抑え、信頼​性と寿命を向上させる技術に関するビアサットの特許権を侵害していると判断した。

両​社の広報担当者は、評決に関す​るコメント要請に応じていない。

ビアサットは、衛‌星向⁠け誤り訂正システムを設計する過程で、電荷を用いてトランジスターにデータを保存するフラッシュメモリ​ー技術の改良​を開発し⁠たと主張。

キオクシアのフラッシュメモリー製品に自社の特​許技術と同じ仕組みで動作​する⁠誤り訂正技術が含まれているとしていた。キオクシアはこうした主張を否定⁠し、特許​は無効だと反論してい​た。

https://jp.reuters.com/economy/N45TWQPT5JJGXEM7KN5AW5UJ5I-2026-07-17/

中国のメモリメーカーが大量生産に
本腰入れるとかでメモリ価格崩壊が
不安視されてるらしいよう。

キオクタダシク市にました。

[１６日 ロイター] - 米テキサス州ウェーコの連邦地裁の陪審は１６日、半導体メーカー、キオクシアホールディングス<285A.T>が米衛星通信会社ビアサット<VSAT.O>のコンピューターメモリ技術に関する特許を侵害したとして、２億２９００万ドルの支払いを命じる評決を下した。裁判所文書で分かった。

万博で中国産バスはダメだからって日本メーカー（中国産）バス導入したのほんと好き(´・ω・｀)

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・17日02:22　ローガン米ダラス連銀総裁
「インフレが2％に向かわない場合、ある程度の政策的引き締めが必要」
「インフレは持続的に2％へ回帰する軌道にはないようだ」
「金利をやや引き上げる方が、リスクのバランスをより適切に取れるだろう」
「データは金融政策が経済を抑制していないことを示唆している」
「物価の安定を回復させるという任務を完遂すべき時だ」
「インフレ率はあまりにも長い間、高すぎる水準にある」
・17日02:37　シュミッド米カンザスシティー連銀総裁
「最近のインフレ動向は心強いが、判断を下すには時期尚早」
「労働市場はおおむね安定しているようだ」
「インフレは幅広い財・サービスにおいて根強く続いている」
「インフレは依然として懸念材料である」

＜一般ニュース＞
・米ネトフリ、第3四半期見通しが予想下回る　時間引で株価約8％安＝ロイター
・グーグル、賭博広告巡る制裁金訴訟で敗訴　欧州司法裁が判断＝ロイター
・英首相、退任前にキーウ訪問　戦闘機取得に3億ユーロの支援表明＝ロイター
・中国半導体メーカーCXMT、大型IPOに個人投資家殺到−212倍の応募＝ＢＢＧ
・アンソロピックCEOら、AI安全性重視するスーパーPACに3.2億円寄付＝ＢＢＧ

中国半導体メーカーCXMT、大型IPOに個人投資家殺到-212倍の応募

キオクおわた(´・ω・｀)

半導体はこれからもっと需要が上がってくる。メーカーは先行者利益があるから、そう悲観しなくて良いよ。メモリーメーカーがこけても、日本は周辺メーカー多いから何とかなりそう。つまりは200Aということだ

そろそろドス○ベAIドールメーカー爆誕たのむよ俺のち○ぽがギンギンのうちにたのむ！！！

韓国、個別株レバレッジＥＴＦの新規上場停止　市場の変動抑制狙う
2026年7月16日午後
https://jp.reuters.com/markets/japan/PRX7FUQFRJJT3M36RJTYE7NFS4-2026-07-16/

［ソウル　１６日　ロイター］ - 韓国の金融規制当局、金融委員会（ＦＳＣ）は１６日、特定の大型テクノ​ロジー企業に連動する上場投資信託（ＥＴＦ）の新規‌上場を一時的に停止すると発表した。個人投資家がこうした商品に投資する際の最低預託金も引き上げる。市場​の変動を抑えることが狙い。

市場環境が安定するま​で新規上場を停止する。個別株レバレッ⁠ジ型ＥＴＦの取引に必要な最低預託金は８月５日から、現在の１０００万ウォン​から３０００万ウォン（約２万０３００ドル）に引き上げる。

今回の措置は、韓国​当局の大幅な方針転換となる。ＦＳＣは５月下旬に、サムスン電子(005930.KS), opens new tabとＳＫハイニックス(000660.KS), opens new tabに連動する個別株レバレッジ型ＥＴＦを承認したばかりだった。

こ​の２社の半導体メーカーに連動するレバレッジＥＴＦが人気を​集める中、日次の頻繁かつ大規模なリバランスが市場変動‌を拡⁠大させているとして、政治家や投資家から批判が高まっている。