数年前の実験でAI同士に会話をさせたら人間理解出来ない言語で会話を始めて急激な進化を始めて中止した報道あったよね？
本当に怖いのはAIがコントロールから暴走して人間は不用判定して全てのAIが連携して攻撃のターン(´・ω・｀)

民間人は高市が何やってるかまともに報道したら絶対に支持なんかしないだろうな
物価高対策どこいったとしかならないもの

メディアは高市が何やっているか全く報道してなかった
そして支持率を維持していたが皇室典範改正が決まった途端に一斉に報道始めた

メディアでは高市批判してもいいって指示が出てるっぽいな
皇室典範改正して用無しって感じか？
裏で誰かが指示出してんのかね

報道ステーション、高市内閣支持率“大幅下落”を特集

NVIDIAがRubinの歩留まり順調って報告してんね。
ここ歩留まり悪いって報道されてバカ売られてたからワンチャンゼンモあるで

キオクシアは2026年1～3月期の営業利益が15倍の5,968億円を記録。同4～6月期は売上高1兆7,500億円、営業利益1兆3,000億円（利益率74%）と予想される。

また、岩手県の北上工場・第２製造棟では次世代フラッシュメモリー製品を報道陣に公開。メモリー不足は当分続く見通しで、追い風が続くとの見方が多い。

ゴールドマン・サックス証券は、キオクシアの2028年度の連結営業利益が10兆円規模に達すると発表した。

>>594
なぜかNHKでは報道はかなり控えめだな、世界が混乱すれば物価高株高にすると決めたような相場(´･ω･`)

ディスコ<6146>は続落。第1四半期営業利益は前年同期比4割増の450億円強だったもようとの観測報道が伝わっている。会社計画を30億円強上回り、同期間として過去最高を更新したようだ。生成AI向け需要の拡大が大幅増益の主因、円安も寄与する形になっている。ただ、先に計画を上回る個別売上高を公表しており業績の上振れは想定線、コンセンサス水準と比較しても大きなサプライズは乏しくなっているようだ。

ディスコは業績観測報道があったが、株価は3日続落の始まり。

海外マーケットトピック−米連邦裁、パラマウントのワーナー買収を一時差し止め＝ロイター

＜市場動向＞
・米国株式市場−ダウ、ナスダックは3日続落
・米債券市場−10年物国債利回り、4.59％に上昇
・NY原油先物−8月限の終値は前営業日比0.74ドル高の1バレル＝83.23ドル
・NY金先物−8月限は前営業日比2.9ドル安の1トロイオンス＝4015.9ドル
・CME225先物−大阪取引所比で上昇　65110円で引け

＜海外経済指標＞
・6月米景気先行指標総合指数（前月比） -0.2％、予想 -0.1％

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・20日16:47　バガイ・イラン外務省報道官
「米国との戦争を巡り、仲介国から提案を受け取った」
・20日16:57　イラン政府
「ホルムズ海峡を巡る主権的権利は交渉の余地なし」
・21日01:44　トランプ米大統領
「イランが米兵を殺○たびに、その殺害に対して何倍も代償を払うことになる」

＜一般ニュース＞
・米ガソリン価格再高騰、1ガロン4ドル突破　トランプ政権打撃に＝ロイター
・中国証券当局トップ、市場安定へ「全力」　急落受け投資家と協議＝ロイター
・米連邦裁、パラマウントのワーナー買収を一時差し止め＝ロイター
・ヘッジファンド、米ハイテク株を過去最大ペースで売却−ゴールドマン＝ＢＢＧ
・英財務相にジョン・ヒーリー前国防相、予想外の人事＝ＢＢＧ
・グーグル、Gemini向けに独自の半導体を開発−インフォメーション＝ＢＢＧ

バガイ・イラン外務省報道官
「米国との戦争を巡り、仲介国から提案を受け取った」

イラン政府
「ホルムズ海峡を巡る主権的権利は交渉の余地なし」

トランプ米大統領
「イランが米兵を殺○たびに、その殺害に対して何倍も代償を払うことになる」

英財務相にジョン・ヒーリー氏を起用　報道

　英首相官邸の発表によると、「バーナム英首相は財務相にジョン・ヒーリー氏を起用する」ようだ。

高市は用無しってことで各社報道し始めたのかな
国会は石破の1/3って報道されてる　

https://x.com/konahiyo/status/2079227628112982324

米イラン協議模索へ攻撃10日停止案と報道
https://news.yahoo.co.jp/articles/f0b24d16e1cd7981186fec9fe165c8cca7333fc3



合意きちゃああああああw

アップルwww

いいぞーーー


米議員らがトランプ氏に対し、中国製メモリーチップの米国企業による購入禁止を求めるよう促している（FT報道）。

この動きは、アップルが世界的なメモリ不足によるコスト増を抑えるため、中国のCXMTからチップを購入しようとする動きを受けてのものだ。

【要人発言】イラン報道官「米国との戦争を巡り、仲介国から提案を受け取った」

良いのか悪いのか知らんけど原油はちょっと下がってるな(´・ω・｀)

テレビだとウクライナが攻撃された事しか報道しないよな、ロシア可哀そう(´・ω・｀)

ウクライナがロシアの倉庫を攻撃　通販大手、1000億円損害と報道
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB190GI0Z10C26A7000000/?n_cid=dsapp_share_ios

200万円くらいの安ドローンでこれだけ被害与えられるの強すぎるだろ(´・ω・｀)

​「17日の急落劇は、これまで蓄積されていた信用買い残の多さが火に油を注いだ格好だ。特に個人投資家に人気の高かった半導体主力株や、直近で賑わっていたキオクシアホールディングス（285A）などでは、連日の下落によって担保価値が急低下し、広範な『追い証（追加保証金）』が発生しているとみられる。
​週明け21日は、この追い証を回避するための強制決済売りや、損失確定の投げ売りが先行せざるを得ない。売りがさらなる売りを呼ぶ、需給悪化のピークを迎える可能性が高い。しかし、裏を返せば、この月曜日のシコリ（売り注文の偏り）が一巡すれば、目先の底入れ感を意識した押し目買いや、売り方の買い戻し（ショートカバー）が入りやすくなる。
​注目は22日（現地時間）の米アルファベットの決算発表だ。市場急落の引き金となった新AIモデルの遅延報道に対し、経営陣がどのような説明を行うか、また実際の業績や今後のAI投資計画が市場の懸念を払拭できるかが最大の焦点となる。ここでポジティブなサプライズがあれば、ハイテク株全体の急速なリバウンドが期待できる。
​一方で、17日の相場でも見られたように、銀行や保険などの割安なバリュー株（高配当株）や、内需ディフェンシブ銘柄には資金が流入し始めており、全面安のパニック相場とは性質が異なる。日経平均は一時的に下値を試す局面（想定レンジ下限の6万2500円近辺）があっても、企業の好業績というファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）に変わりはな​​い。過度な悲観に囚われず、業績の裏付けがある銘柄の押し目を冷静に拾う好機とも言えるだろう」
​今後の注目スケジュールとしては、国内では主要企業の4～6月期決算発表が本格化する。為替の動向や米ハイテク企業の決算を睨みながら、一喜一憂の激しい展開が予想されるが、需給整理が進んだ週後半にかけては、徐々に落ち着きを取り戻す展開を想定している。

>>552>>558
【中央日報】「対米投資の約束履行が遅い」爆発した米国、サムスン・SKまで圧迫…韓米通商対立の懸念 [7/14] [昆虫図鑑★]
https://lavender.5ch.io/test/read.cgi/news4plus/1783986057/

米国が韓国政府の3500億ドルの対米投資の約束履行が遅いという不満を最近まで複数のルートを通じ繰り返して伝えてきていることがわかった。クーパン問題と情報通信網法施行をめぐる韓米間の摩擦が再び突出する中で対米投資まで対立の懸案に浮上するのではないかとの懸念が出ている。最近ではラトニック米商務長官と青瓦台（チ○ンワデ、韓国大統領府）の金容範（キム・ヨンボム）政策室長がサムスン電子とSKハイニックスの投資方向をめぐりそれぞれ異なるメッセージを公開発信し微妙な気流が観測されている。

韓国与党高位関係者は13日、「米国が最近韓国側に繰り返し提起する不満の核心は明らかだ。『韓米間で複数の懸案が続く状況で対米投資ででも迅速に成果を出し○れを相殺○べきではないのか。しかしなぜ何の進展もないのか』という趣旨」と伝えた。米国はホワイトハウスと国務省など複数のチャンネルを通じ「投資第1号が早く出てこなければならない」「投資履行がとても遅い」という雰囲気を伝えたという。

実際に最近のクーパン問題と情報通信網法施行などをめぐり米国は直接的に韓国政府に懸念を示している。米下院法制司法委員会は1日、「米国所有企業に対する韓国の差別的攻撃」という報告書を出し、韓国政府がクーパンをはじめとする米国系企業を意図的に狙っていると主張した。ホワイトハウス関係者も翌日「いかなる合理的基準を適用したとしても、李在明（イ・ジェミョン）政権はクーパンを狙っている」として報告書の内容に力を与えた。情報通信網法改正案施行翌日の8日には米国務省が報道官声明を通じ「情報通信網法を表現の自由に対する検閲を要求する手段として利用してはならない」と繰り返し懸念を表明した。

ワシントンでは韓国の投資先第1号確定など対米投資で顕著な成果が導出される場合、局面転換の突破口になるだろうとの見方が多い。だがこれはなかなかスピードを出せずにいる。3500億ドルの投資パッケージ履行を後押しする韓米戦略投資特別法は3月に国会を通過し公布されたが、付則に基づき3カ月の猶予期間を経て先月18日に施行された。これを受け、韓米戦略投資事業管理委員会は先月23日、運営委員会は今月2日にそれぞれ発足した。韓国政府は米国が5月に伝えてきた候補事業の商業的合理性審査を今月中に終え、来月の国会に報告する計画だ。事業により国会同意手続きを踏む案も検討している。

匿名の消息筋は「法を作り機関を設置したという説明は米国の立場では付随的な問題。結局何に投資するのか目に見える結果が出なくてはならないが、まだ提示できるだけのものはない」と話した。続けて「企業が参加する投資であるだけに収益の可能性がなければならないが、米国側が提示した候補群のうち商業性を備えた事業を探しにくい」と雰囲気を伝えた。

続きはソースで

https://news.yahoo.co.jp/articles/8f0f925d280c2e6279e14ca7dce55c9cc05bb13e

【中央日報】「対米投資の約束履行が遅い」爆発した米国、サムスン・SKまで圧迫…韓米通商対立の懸念 [7/14] [昆虫図鑑★]
https://lavender.5ch.io/test/read.cgi/news4plus/1783986057/

米国が韓国政府の3500億ドルの対米投資の約束履行が遅いという不満を最近まで複数のルートを通じ繰り返して伝えてきていることがわかった。クーパン問題と情報通信網法施行をめぐる韓米間の摩擦が再び突出する中で対米投資まで対立の懸案に浮上するのではないかとの懸念が出ている。最近ではラトニック米商務長官と青瓦台（チ○ンワデ、韓国大統領府）の金容範（キム・ヨンボム）政策室長がサムスン電子とSKハイニックスの投資方向をめぐりそれぞれ異なるメッセージを公開発信し微妙な気流が観測されている。

韓国与党高位関係者は13日、「米国が最近韓国側に繰り返し提起する不満の核心は明らかだ。『韓米間で複数の懸案が続く状況で対米投資ででも迅速に成果を出し○れを相殺○べきではないのか。しかしなぜ何の進展もないのか』という趣旨」と伝えた。米国はホワイトハウスと国務省など複数のチャンネルを通じ「投資第1号が早く出てこなければならない」「投資履行がとても遅い」という雰囲気を伝えたという。

実際に最近のクーパン問題と情報通信網法施行などをめぐり米国は直接的に韓国政府に懸念を示している。米下院法制司法委員会は1日、「米国所有企業に対する韓国の差別的攻撃」という報告書を出し、韓国政府がクーパンをはじめとする米国系企業を意図的に狙っていると主張した。ホワイトハウス関係者も翌日「いかなる合理的基準を適用したとしても、李在明（イ・ジェミョン）政権はクーパンを狙っている」として報告書の内容に力を与えた。情報通信網法改正案施行翌日の8日には米国務省が報道官声明を通じ「情報通信網法を表現の自由に対する検閲を要求する手段として利用してはならない」と繰り返し懸念を表明した。

ワシントンでは韓国の投資先第1号確定など対米投資で顕著な成果が導出される場合、局面転換の突破口になるだろうとの見方が多い。だがこれはなかなかスピードを出せずにいる。3500億ドルの投資パッケージ履行を後押しする韓米戦略投資特別法は3月に国会を通過し公布されたが、付則に基づき3カ月の猶予期間を経て先月18日に施行された。これを受け、韓米戦略投資事業管理委員会は先月23日、運営委員会は今月2日にそれぞれ発足した。韓国政府は米国が5月に伝えてきた候補事業の商業的合理性審査を今月中に終え、来月の国会に報告する計画だ。事業により国会同意手続きを踏む案も検討している。

匿名の消息筋は「法を作り機関を設置したという説明は米国の立場では付随的な問題。結局何に投資するのか目に見える結果が出なくてはならないが、まだ提示できるだけのものはない」と話した。続けて「企業が参加する投資であるだけに収益の可能性がなければならないが、米国側が提示した候補群のうち商業性を備えた事業を探しにくい」と雰囲気を伝えた。

続きはソースで

https://news.yahoo.co.jp/articles/8f0f925d280c2e6279e14ca7dce55c9cc05bb13e

米メディア、イランに対する軍事作戦の拡大の可能性

　米メディアのアクシオスが「トランプ政権はイランに対する軍事作戦の拡大の可能性に備え、イスラエルに数十機の空中給油機を追加で派遣することをイスラエルに通知した」と報じた。
　報道によると、トランプ大統領はイランに対する大規模な攻撃を検討しているという。検討されている選択肢の中には、発電所などのイランのインフラ施設への爆撃や、イランの核施設への追加攻撃などが含まれているとのことだ。また、記事によると、トランプ氏はまだ決定を下していないが、「今後数日中」に決定する可能性があると報じている。

トランプ大統領、中国が20年米大統領選干渉と主張　中国は否定

　トランプ米大統領はこのほど、中国が2020年の米大統領選挙に干渉したと主張した。選挙期間中、中国が選挙関連データへの妨害工作を実施し、米有権者約2億2000万人分の個人情報を不正に取得したと指摘。「過去最大規模」と表現し、個人情報や政治的志向などの機微な情報が含まれていたと述べた。『信報』が17日伝えた。

　トランプ大統領は、中国が関連工作を担う特別部門を設置したほか、米国の大企業との関係を利用して米財界首脳に影響を及ぼし、一部メディアを買収して自身に不利な報道を流したと主張した。

　一方、在ワシントン中国大使館の報道官はこうした主張を否定し、中国はこれまでも、今後も米大統領選に干渉することはないとの立場を示した。

　21年に公表された米情報機関の評価報告書では、外国勢力が20年の米大統領選挙で有権者登録や投票、開票、最終結果といった技術的な選挙プロセスを改ざんしようとした、あるいは改ざんに成功したことを示す証拠は確認されなかったとしている。

中国、APEC推進を強調　米制裁に反発

　中国外交部の林剣報道官は15日の定例記者会見で、2026年のアジア太平洋経済協力会議（APEC）議長国としての取り組みや、グローバル・サプライチェーンの安定、米国による一方的な制裁措置に対する中国の立場について説明した。

　16日に四川省成都市で開幕する「APECデジタルウィーク」では、APECデジタル・AI閣僚会議やAIハイレベルフォーラム、データ促進成長円卓会議などを開催する。スマートシティーやAI応用分野の視察も予定し、「AIを適切に活用し、リスクを管理する」との共通課題について、各エコノミーの共通認識の形成を促し、「新質生産力」の発展につなげる考えを示した。

　中国は26年のAPEC議長国として、年間10回以上の専門閣僚会議やハイレベル活動を予定している。「アジア太平洋共同体の建設と共同繁栄の促進」をテーマに、「開放」「革新」「協力」の3分野で取り組みを進め、11月の首脳会議に向けた基盤を築く方針を示した。

　欧米で中国依存を減らす「デカップリング（切り離し）」の動きが続いていることについては、米欧が中国依存を解消するには今後25年間で23兆6000億米ドルの追加投資が必要との調査結果を引用し、短期間で代替体制を構築するのは現実的ではないと指摘。人為的なデカップリングや保護主義は市場原理に反し、各国に大きな代償をもたらすと主張した。その上で、中国は超大規模市場と完備した産業体系という優位性を生かし、高いレベルの対外開放を推進していく考えを改めて示した。

　また、米国による対キューバ制裁については、60年以上続く経済封鎖や新たな燃料供給制限に反対し、キューバの国家主権を支持する姿勢を改めて表明するとともに、一方的な封鎖の即時停止を求めた。

　米国で検討されている、ロシア産原油・天然ガスの購入国に対して最大100％の関税を課す法案については、国際法に基づかない一方的な制裁だと批判した。その上で、中国企業と国民の正当な権益を守るため、必要なあらゆる措置を講じる考えを示した。

ミサヰ儿云々だのワクチン云々た゛のクソ自民公明の白々しい税金泥棒っふ゜りに反吐が出るな、私利私欲のために━部の賄賂癒着業者と
税金泥棒して騒音に温室効果カ゛スにコ□ナにとまき散らして海水温上昇させてかつてない量の水蒸氣發生させて曰本どころか世界中て゛
土砂崩れに洪水，暴風、熱中症，森林火災にと災害連発、國民を殺害する気満々で入國緩和と゛ころかワクチン打ったバ力のほうか゛
コ□ナ拡散率が高い統計すら出ているにもかかわらず地球破壞支援はバカチン打ったバカが対象でコ口ナ利権まで存続する氣満々
防衛という名目で増税して使途不明金着服して私腹を肥やす目的て゛曰本に原爆落とした世界最悪のならす゛者國家とともに
軍事演習た゛なんた゛と北朝鮮挑発して地球の外を飛ぶミサイルを上空た゛のと表現した挙句に鉄道まて゛止めて
『ミサイ儿迷惑だな』た゛のとバカ丸出しフ゛サイクのイン夕ビュ━まて゛報道するキ○ガイ洗脳国家
こんな茶番を平気て゛やってる世界最惡の腐敗テ口組織自民公明にいまた゛に政権やらせてるNPCふ゜りに北朝鮮人民までビックリだろ
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