>>177
下げすぎだけど残当…
次のBTCの暴騰の波に乗れればそれで良い

アメリカが利上げしたら今の株価が適正ってくらいまで落ちるけどな

円高が続くなら株価が暴落する

ちょっと考えればわかることだと思います




逃げなさい

今日の株価材料−東芝と信越化学　寿命1.5倍のペロブスカイト太陽電池

【今日の株価材料（9月8日）】

▼円上昇、半年ぶり154円台 円買い介入時の水準超す（各紙）
▼三井不動産<8801>　台湾で開発加速　商業施設売上高25％増へ（日経）
▼信越化学<4063>などの半導体用ガス、中国が反ダンピング措置（日経）
▼リクルート<6098.T>　AIが求人支援　ニーズ踏まえた内容提案（日経）
▼三洋化成<4471>　医療分野に軸足　30年度に売上高8割増へ（日経）
▼川重<7012>　水素専焼ガスタービン設置 独の発電所に（日経）
▼日本製紙<3863>　特損50億円　欧州子会社、EV鈍化響く（日経）
▼東芝と信越化学<4063>　寿命1.5倍のペロブスカイト太陽電池　世界最高水準（日経）
▼富士フイルム<4901>　圧力変化の測定システム　半導体製造の不具合検出（日経）
▼イラン、ホルムズ海峡巡りオマーンと数日内に合意へ　米国の対応焦点（ＢＢＧ）

円高が続くなら株価が暴落する

ちょっと考えればわかることだと思います


逃げなさい

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーのアナリストによると、インフレ高止まりや国債利回りの急上昇といったリスクが残る中でも、企業収益の上昇モメンタムが株式市場全体を牽引する可能性が高いという。

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同アナリストはリポートの中で、こうした逆風が「より深刻」になる可能性はあるものの、「インフレ期待が脱錨（アンカーが外れる状態）しない限り」、株式市場の強気な見通しを「脱線させる」ことにはならないと述べた。

世界各国の政府借入コストは近年、数十年ぶりの高水準近くに急上昇しており、物価上昇圧力や金利引き上げへの懸念を反映している。

こうした懸念の背景には、イランでの戦争の継続がある。この紛争は原油価格の急騰を引き起こし、それがインフレを押し上げ、中央銀行による早期の金融引き締めへの期待を高める要因となっている。

アナリストらは、連邦準備制度理事会（FRB）のケビン・ウォーシュ議長がジャクソンホール・シンポジウムでのスピーチでタカ派的な発言を行ったと指摘しており、これにより米中央銀行が早ければ来週にも利上げを実施するとの期待が高まっている。一方、欧州中央銀行（ECB）は最新の政策会合を受け、木曜日に利上げを実施するとみられている。

また、米国の債務残高が初めて40兆ドルを超え、同国の財政安定性に疑問が生じている。ロイターが引用したデータによると、主要7カ国（G7）の中でドイツを除くすべての国において、対GDP比の債務残高が100%に達するか、それを上回っている。

「その結果、株式市場でも大幅な調整を懸念する声が依然として多い」と、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーのアナリストは警告した。理論的には、債券価格と逆方向に動く債券利回りの上昇は、特に株式の魅力を低下させる可能性がある。

しかし、株価が一時的に下落した場合、「上昇トレンド」にある企業収益に引き寄せられた投資家にとって、株式が単に割安になるだけだと、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーのアナリストは述べた。

「これは、中央銀行が大幅な引き締めを余儀なくされ、その結果として株価が年間を通じて持続的に下落した2022年とは大きく異なる」と同アナリストは付け加えた。これは、パンデミック後のインフレ急騰を抑制するために実施された過去の利上げサイクルを指している。

下半期のマクロ経済見通しが堅調であれば、それが「株式のさらなる上昇」を支える要因になるとアナリストらは予測した。

「心強いことに、企業マインドの改善が非テクノロジー分野の活動回復につながっており、それはグローバル（中国除く）の製造業生産高の回復や、米国の非テクノロジー分野の設備投資・建設投資の上向きに表れている」と同アナリストは記した。

こうした状況を踏まえ、アナリストらは投資家に対し、市場価格の「押し目を活用し続け」、ポジションを「積み増す」べきだと主張した。