アララマイナスか⁉️

金がない人はキオクシアのような値がさ株は買えませんよ。 わたしは、キオクシアを１００株だけ保有していますが、購入日は2025/6/11で買値は２１４４ 円ですね。本日１０３０円下がったのは残念ですが、いずれ又上がると思っています。

７７７君 君の投稿歴を確認したが、このアカウントでの投稿は11/13からだね。以前taroさんと派手にやりあっていた記憶があるが、11/13以前の投稿がないのは不思議だね。 他の投稿者をグロウする投稿を繰り返し、投稿制限を喰らっていたのか、それとも 株で大損をこいて相場から退場していたのかね。ヽ(^o^)丿 それにしても、相変わらず品のない投稿か、エアトレマンの取ってつけたようか後講釈ばかりで君の品性が良く分かるわ。（笑） 私はＳＢＧの掲示板を見ていないので、ＰＴＳですっ高値で買った人が誰か知らないが、すっ高値という判断はどこから出てきているのかね。単に本日の終値が、君が 言うＰＴＳの株価よりも低いというだけだ。今後ＳＢＧの株価が君のいうすっ高値を 上回れば、割安で買ったことになるのか？？ 半導体株、データセンター株は昨日大幅に値上がりし、今日は大幅に値下がりした、 中長期投資家にとっては、ミスターマーケットの気まぐれに過ぎない。君程度の株式 投資の知識、スキルで上から目線の投稿は、片腹痛いわ。!(^^)!

kum君 Abalanceで爆損した仲間をやさしく受け入れてね　⇒　７７７ ヽ(^。^)ノ

> 警告してあげたのに　　ヽ(^o^)丿 ７７７　←　たまには買えよ　ビビりマン　わらう

ここより、すっ高値じゃないだろ？ 皆さん、泣き寝入りするのかね？ 頭脳明晰な人でも資格が無いと、自分の為には 戦えるけど、他人は助けられないからね？ ネット見て、『本人訴訟』でやればいいのに！ 但し、結果の保証はないけどね！ この会社に期待したわけじゃなく、「買い煽りに 騙された。」…という申し立てで。

SBG　PTSですっ高値で買った人が心配 わらうヽ(^o^)丿

警告してあげたのに　　ヽ(^o^)丿

７７７　←　いうことがテンプレ　本性はビビリマン　　わらい

ほっほーー

株主に損害賠償してからじゃないと、 事業は進められない！ぐらいの責任意識を 持ってくれないと、認可はされないのでは？

1000円超え~♫ まだかね~♫

何でもいいから、投資金返してくれない!? 以前、「老後資金返せ！外歩く時気をつけろ！」と コメしてた人がいたけど、ちょっと前から音沙汰無し！ どうしたかね？中年から老人は簡単に憤四するから？ 私は重要書類自ら作成したり、頑張ってるけど…？ ☆元本多いと弁護士費用も高いから、頭フル回転させてる！

日経株価が暴落しようがストック型ビジネスに~♫ 影響はない~♫ 暴騰しておくれ~♫

AI半導体セクター警告してあげたのに おおいにわらうヽ(^o^)丿

考察・補足 投資金額について「建設資金 10 億円」「運転開始後資金 8.08億円」と、複数フェーズでの支出が見込まれており、かなり大規模なプロジェクトであることが分かります。 第三者委員会を設置して減損リスクを調査するという点は、匿名組合としての出資者・関係者にとって非常に重要なポイントです。これは将来キャッシュフローへの懸念や、見積もりと実績とのズレを会社自身が精査していることを示唆します。 ストック型ビジネス（長期保有・売電収益モデル）としての位置付けが強く、Abalanceにとっても安定収入源をめざす重要な発電所。 安定的収入のポイント~♫

そろそろ掲示板閉鎖を~♫ あってもなくても良いし~笑

米国でデータセンターの電力需要が急増していることで、今冬に厳しい寒さとなった場合に国内の広い地域が停電に見舞われる恐れがあると、北米電力信頼度協議会（NERC）が警告した。 　　送電網の安定性を監視するNERCが18日に公表した冬季見通しによると、電力消費量は昨シーズンから20ギガワット増加した。1ギガワットは原子力発電所1基分にほぼ相当する規模。需要に供給が追いついていないという。 太陽光発電は厳寒じゃとお役に立てないが~♫ 春以降供給課題として太陽光発電は必要であることには変わりない~♫ 米国が太陽光のリーダーに 　2025年1月、共和党のドナルド・トランプ氏が米国の第47代大統領に就任し、「国家エネルギー緊急事態宣言」など米国が世界の「エネルギーリーダー」を目指すいくつかの大統領令に署名した。 　トランプ大統領の目指す「エネルギーリーダー」は、石油を含む化石燃料を主に意味するが、太陽光発電でも、米国は「エネルギーリーダー」に近づいている。 　太陽エネルギー産業協会 （SEIA）が公表した最新のデータによると、米国内における太陽光パネル（太陽電池モジュール）製造能力が年産50GWを超え、国内生産の歴史的なマイルストーンを達成した

乾坤一擲の考察　第三者委員会も目からウロコか。。

ff1さん この考察報告書は、第三者委員会にとって貴重な情報となるでしょうね

そういうものは推測しかない~♫ 必死に同一内容を連投しても何の意味もない~♫ 第三者委員会の発表を待って結果を見ないと何とも言いようがないのう~♫ 時価総額138億円にたいし現金保有が334億円~笑 米国はデーターセンター活発し電力が足りない~♫ ホールドで良い~♫

ff1さん 随分と詳しく調べられましたね 大和町役場の登録は、匿名組合事業／合同会社としての扱い。。だったんですね ありがとうございました

CHAT　GPTに第三者委員会に送付するAbalance社２０２６年３月第１Qの決算疑惑 について考察報告書を作成してもらった。CHAT　GPTに与えた情報は全て会社IR 資料に基づくものである。（受注から売上計上まで３ケ月というのは、私の想定で あるがウエハーの材料を仕入れウエハーを製造、セルに加工して、パネルに組み立て、輸出通関、船での輸送、輸入通関、工場への配送、顧客の検収を勘案すると ３ケ月はかかると想定） VSUN売上に関する事業年度変更と粉飾決算疑惑についての考察報告書 1. はじめに 本報告書は、Abalance株式会社及びその関連会社であるVSUNの2026年3月期第1四半期における太陽光パネル製造事業の売上計上に関して、事業年度の変更に伴う粉飾決算の疑いについて整理・考察したものである。 2. 事実関係の概要 Abalance株式会社は2025年2月21日に臨時株主総会を開催し、事業年度を「7月～6月」から「4月～3月」に変更した。 一方、VSUN及びTOYOの事業年度は「1月～12月」であり、連結決算の整合性が取れていない。 太陽光パネル製造事業は受注生産で、受注から売上計上まで約3ヶ月かかる。 2026年3月期第1四半期の売上は339億円と発表されているが、2025年3月31日時点の受注残高204億円及び棚卸資産218億円と比較すると、最大220億円程度が妥当と推測される。 会社は売上増について「駆け込み需要」を説明しているが、受注生産の特性上、2025年3月31日以降の受注分は第1四半期の売上に計上できない可能性大。 決算発表の約2週間前にVSUNの社長交代があり、新社長は財務の専門家であるが、前社長の処遇は不明。 3. 考察 3.1 事業年度変更の影響と売上計上のズレ 事業年度を「7月～6月」から「4月～3月」へ変更したことで、決算期の区切りが変わった。通常、関連会社の事業年度と連結決算の期間を整合させることが求められるが、VSUNは「1月～12月」のままであり、整合性が欠如している。 このことは、事業年度変更を利用し、売上計上のタイミングを操作する余地を生んでいる可能性がある。 3.2 2四半期分の売上を1四半期に計上する疑い 事業年度変更の期ずれを利用し、2025年1月～6月（2四半期分）の売上を2026年3月期第1四半期にまとめて計上することで、売上を一時的に水増しした可能性がある。この手法は会計の原則に反し、粉飾決算の典型的な手口と考えられる。 3.3 受注残高・棚卸資産との整合性の欠如 受注残高や棚卸資産は売上の裏付けであるが、これらの数字と発表された売上高の間に大きな乖離がある。これは売上の実態が伴っていないことを示唆しており、虚偽の売上計上の疑いを強める。 3.4 経営陣交代の不自然なタイミング 決算発表直前の社長交代及び前社長の処遇不明は、不正会計の発覚や責任回避を目的とした可能性があり、ガバナンス上の問題も含む。 4. 結論と提言 以上より、VSUNにおける売上計上は事業年度変更を利用した前倒し計上による売上水増し（粉飾決算）の疑いが濃厚である。 この疑いに対しては、独立した第三者委員会や監査法人による徹底調査が必要であり、調査結果の適切な開示と是正措置が強く求められる。

２０aさんへ 大和町の太陽光発電所の詳しい内容は下記のとおりです。（これもCHAT　GPTで確認） 発電所の規模 大和町（宮城県）太陽光発電所（+大衡村太陽光発電所を含む事例として紹介）: 定格出力（AC）：16.8 MW 定格出力（DC）：21.6 MW abalance.jp +3 abalance.jp +3 abalance.jp +3 年間発電量（見込み）：22,431 MWh abalance.jp +2 abalance.jp +2 初年度年間売電収入（暦年ベース予測）：約 4.7億円 abalance.jp 匿名組合事業／合同会社としての扱い 「大和町太陽光発電所匿名組合事業 (大和町太陽光発電所合同会社)」は、Abalanceの 連結子会社として扱われています。 abalance.jp +2 abalance.jp +2 会計上の扱い（連結子会社化）は、2023年以降に「重要性が増した」ことで連結に含まれるようになっている、という旨が報告書にあります。 abalance.jp +1 会計報告 (有価証券報告書) によれば、決算日（会計年度末）は “12月31日” となっており、仮決算による財務数値を使っているものがあります。 abalance.jp 資金調達 / 投資金額 Abalanceの四半期報告 (第25期) によると、太陽光発電所の「開発・取得等に係る資金」として 8.0８億円 を2024年6月〜2025年5月に使うことが見込まれている。 abalance.jp また、Abalanceが過去に公表した資料 (MAGICALIR) によれば、大和町・大衡村太陽光発電所の建設資金として 10 億円を2022年6〜12月に調達する予定があった、との記載があります。 マジカル IR リスク /問題点 2025年9月、Abalanceは大和町太陽光発電所に関する 減損の可能性 や “申請書類に対する調査” のために第三者委員会を設置する、という開示を出しています。 abalance.jp つまり、この案件には何らかの財務または事業リスクが潜んでいる可能性がある、と会社自身も認識しているようです。 分からない・公開されていない（または限定情報） 匿名組合構成（出資比率・投資家構造）：出資者（匿名組合員）が誰か（機関投資家か個人か）、Abalance側の出資割合、匿名組合がどのように組成されているか（例えば元本・配当条件等）について、公開資料から明確な記載は見つかりませんでした。 借入構造や資本構成：プロジェクトファイナンスをどこまで使っているか、借入とエクイティの構成、匿名組合がどのリスクを取っているかなどは詳細不明。 実際の運転開始日・稼働実績：売電収入の見込みは出ているものの、実際にその予測値をクリアできているかは、公開資料では限られています。 考察・補足 投資金額について「建設資金 10 億円」「運転開始後資金 8.08億円」と、複数フェーズでの支出が見込まれており、かなり大規模なプロジェクトであることが分かります。 第三者委員会を設置して減損リスクを調査するという点は、匿名組合としての出資者・関係者にとって非常に重要なポイントです。これは将来キャッシュフローへの懸念や、見積もりと実績とのズレを会社自身が精査していることを示唆します。 ストック型ビジネス（長期保有・売電収益モデル）としての位置付けが強く、Abalanceにとっても安定収入源をめざす重要な発電所。

CHAT　GPTとは便利なものである。 Abalanceの最大の疑惑と私が思っているセルカンパニーのNSDAQ上場に関する 取引について確認してみた。想像どおりの回答であった。 ご質問の内容は以下のように理解しました。 Abalance株式会社の2023年8月10日付IRで、セルカンパニーのNASDAQ（NSDAQ）上場への取り組みが記載されている。 その中で、純資産約10億円のまだ稼働開始していない会社（セルカンパニー）の公正価値が5,000万ドル（約７5億円前後）とされている。 その会社が資本金1ドルで設立されたTOYOの子会社TOPTYOに5,000万ドルで譲渡される予定である。 これが「あり得ない取引」と感じられている。 まず、この取引が「あり得ない」と考えられる理由の整理 純資産約10億円の会社の価値が5,000万ドル（約65億円）とされている点の矛盾 　- 純資産10億円に対して約65億円で評価するのはかなりのプレミアムが乗っていることになる。 　- まだ稼働開始していない（事業開始前）会社にそこまで高い価値が付くのは通常の評価としては難しい。 資本金1ドルの会社に5,000万ドルで譲渡するという点の不自然さ 　- 資本金が1ドルというのは極めて小さい法人であり、そこに高額資産を譲渡することは企業再編や資産移転の意図が疑われる。 　- 譲渡価格と資本金の乖離が大きく、実態に合わない可能性が高い。 時価の妥当性、企業価値の根拠が不透明 　- 「公正価値」と称しているが、その根拠となる評価方法、第三者評価の有無が重要。 　- 自己評価や恣意的な評価だと、粉飾や利益操作の疑いが出てくる。 考えられる問題点 過大評価による粉飾決算リスク　→ 実態よりも高い評価で資産価値を計上し、業績や財務状況を良く見せる可能性。 関連会社間の不透明な取引 　→ TOYO子会社TOPTYOへの高額譲渡が、資産移転や利益操作のために行われている可能性。 上場準備や資金調達のための「粉飾的」な取引の疑い 　→ NASDAQ上場という名目で価値を過大に見積もることで投資家を誤認させる可能性。 結論として このIR内容のままでは、 「純資産10億円の会社を5,000万ドル（約65億円）で譲渡する」ことは、財務内容や市場常識から見て非常に疑わしい取引と考えられます。 そのような取引が適正かつ公正な価値評価に基づいているかを精査する必要があります。 もし根拠が不透明であれば、財務報告の信頼性に疑義が生じ、粉飾や不正の可能性も視野に入れた詳細調査が望まれます。