【5580】プロディライト【プロディ】
1 : 管理人 : 2023/05/26(金) 04:50:08 ID:OwnerKabu685
[特色]---
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[5580]プロディライト 2ch&Yahoo板統合 新着口コミ情報
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890 :
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889 :プラスIRと信じて:2026/07/16(木)11:43:00 ID:604*****
プラスIRと信じて
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888 :来た 超絶 サプライ…:2026/07/14(火)17:52:00 ID:auc*****
来た 超絶 サプライズ プロディ、9-5月期(3Q累計)最終が86%減益で着地・3-5月期も33%減益 決算 2026年7月14日 15時30分
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887 :きたー:2026/07/09(木)12:50:00 ID:寒ブリ
きたー
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886 :
プロディライト---脱炭素への取り組みでCO2排出量算出ソフト「ファストカーボン」を導入 プロディライト<5580>は7日、環境経営のさらなる強化を目的として、ディエスジャパンが提供するCO2排出量算出ソフト「ファストカーボン」を導入したと発表した。 同システムは、会計ソフトから総勘定元帳をCSV形式で出力しアップロードするだけで、企業のCO2排出量を簡単に算出できるクラウドサービスで、専門知識がなくても導入しやすく、第三者機関による対外開示やSBT認定取得にも活用できる点が特徴である。 導入の背景には、カーボンニュートラル実現に向けた政策強化や、サプライチェーン全体での排出量管理・開示の重要性が高まる中、環境対応の高度化と透明性向上が企業に求められていることがある。 プロディライトはこれまでにも、温室効果ガス削減目標に関する国際的認証「SBT認定」の取得、「OSAKA ゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション(OZCaF)」への参画、「EXPO グリーンチャレンジアプリ」のスペシャルパートナーとしての活動、社内イベントを通じた従業員の環境意識向上、自社広告物のカーボンゼロプリント化など、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを進めてきた。 今回の「ファストカーボン」導入により、CO2排出量の効率的かつ正確な把握と外部開示体制の強化を図るほか、SBT認定取得に向けた申請プロセスも円滑に進めることができたとしている。今後も持続可能な社会の実現に向けた環境対応を推進していく考えである。
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885 :起きてますか?:2026/07/07(火)03:12:00 ID:寒ブリ
起きてますか?
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884 :未来からきたものです…:2026/07/06(月)16:13:00 ID:寒ブリ
未来からきたものです。凄い上がりそうな予感がしております。魚群リーチ
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883 :次の決算は良いでしょ…:2026/07/03(金)09:46:00 ID:寒ブリ
次の決算は良いでしょう
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882 :業績悪いんだから優待…:2026/06/29(月)01:29:00 ID:7a9*****
業績悪いんだから優待廃止しろよなまじで
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881 :
プロディライト---インターハイ大阪府開催競技に協賛、INNOVERA提供で支援 プロディライト<5580>は16日、2026年7月22日から2026年8月21日まで開催されるインターハイ(令和8年度全国高等学校総合体育大会<近畿総体2026>)の大阪府開催競技に協賛すると発表した。 2026年大会は滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県の2府4県を中心に開催され、「近畿総体2026」として実施される。インターハイは1963年度の新潟大会から統合開催されてきた高校生最大級のスポーツの祭典であり、夏季・冬季大会を通じて多くの競技者を輩出してきた。 同社は大会を主催する大阪府教育委員会に対し、自社開発のクラウドPBX「INNOVERA」を提供することで大会運営を支援する。
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週刊SPA!7/24・31合併号のマネー(得)総本部のコーナーで当サイト『恐るべき注目銘柄株速報』のインタビュー記事が掲載されました。

プロディライト---47都道府県の市外局番対応「IP-Line area+」提供開始 プロディライト<5580>は6日、クラウドPBX「INNOVERA」と組み合わせて利用するIP電話回線サービス「IP-Line area+」を2026年8月1日に提供開始したと発表した。 新サービスは全国47都道府県の市外局番から始まる電話番号の新規発番と継続利用に対応し、これまでVoIPゲートウェイなどのオンプレミス機器の設置が必要だった地域でも、機器を導入することなく「INNOVERA」によるフルクラウド運用を実現する。なお、一部対象外となる市町村や電話番号がある。 「IP-Line area+」の導入により、既存の市外局番を維持したままクラウドPBXへ移行できるため、機器導入に伴う初期負担や保守・メンテナンスの負担軽減に加え、電話環境を柔軟かつ迅速に構築できるようになる。 また、既に「INNOVERA」を利用する企業でも回線を切り替えることで、設置機器の削減や不要化を実現できる場合があり、支店や営業所の新設時だけでなく、電話環境のクラウド化や運用負担の軽減にも活用できるとしている。 一方、既存サービス「IP-Line」は、多くの企業の通話コスト削減に貢献する「90秒課金」などの特長を備えており、「IP-Line area+」とは対応エリアやサービス内容が異なる。 利用環境や運用方針に応じて最適なサービスを選択できる体制を整え、両サービスを通じて企業の多様な電話環境のニーズに対応していく。