信用買いは良くないよ

>会社の名前が地味で、購入をなんとなく見送ってたのですが、ここの株、優良銘柄じゃないですか～ >もう1枚買おうと思います(^^) はい

信越もいよいよスーパーサイクルが来ますね～株価もスーパーサイクルで8000円お願いします

今週の信越化学の含み益が200万超えました

昨日からインしたのであげあげお願いします

信用で買ってるから配当落で株下がるしそんなの要らない 会社の儲けは更に株価上げる為に使ってくれ

信越化学は第二のキオクシア

信越ちゃん、儲かってんだったらもう少し配当上げて

信越化学毎日上がるからね

信越化学かjxどっちかに投資しようと思ってるのですがとても迷います。 はい➡️信越化学　　いいえ➡️jx金属

来週こそ、終値で7,000円台を期待したいです。

ここの事業ポートフォリオは今無敵だから ナフサを使わず値上げ放題の塩ビ、シリコン事業 需要増加が止まらない半導体のシリコンウエハー 3兆円のキャッシュリッチ 戦禍で持つならここ一択だったし、シリコン製品全品値上げするみたいで長期で見てもここ強いよ。 一度値上げした価格はよっぽどのことがない限り戻らないからね。安くする時は顧客に応じて掛け率で対応する形になる。戦争終わったら製品価格戻ると思ってる人はここを勘違いしてます。

欧州では化学や鉄鋼などエネルギー多消費型産業を中心に、生産拠点の国外移転が相次いでいます。

長いのでジェミニに要約してもらいました。 中東情勢の混乱でアジア・欧州のガス価格が高騰する一方、米国では輸出設備の制約から国内在庫が滞留し、他地域の6分の1という安値が続いています。この格差はエネルギー消費の多い製造業の米国流出を招き、各国の産業競争力に直結しています。日本は米国安の恩恵が限定的であり、中東の供給能力低下も重なって、アジア全体での競争力維持が喫緊の課題となっています。

会社の名前が地味で、購入をなんとなく見送ってたのですが、ここの株、優良銘柄じゃないですか～ もう1枚買おうと思います(^^)

◆ 米では下がる天然ガス価格　高騰アジアの6分の1、競争力格差に 日本経済新聞　2026年4月18日11時00分配信 天然ガス価格の地域格差が異例の水準に広がっている。中東情勢の混迷が続きアジアと欧州では高止まりが続く一方、米国での価格は両地域の6分の1程度にとどまる。価格の開きは各国・地域の産業競争力の格差に直結しうる。 米国の天然ガス価格の指標であるヘンリーハブ先物は14日に一時、100万ＢＴＵ（英国熱量単位）あたり2.5ドル台と2024年11月以来約17カ月ぶりの安値を付けた。その後も同値圏での推移が続く。これに対しアジアや欧州の指標に連動する先物は同15〜16ドル前後と、いずれも米国価格の5〜6倍程度だ。 ホルムズ海峡の事実上の封鎖を背景に、両地域では高値での取引が続いている。世界的にはガス需給の引き締まりが意識されるなか、なぜ米国産だけが安いのか。 背景にあるのが米国産ガスを液化して輸出する液化天然ガス（ＬＮＧ）設備の能力制約だ。米国のLNG輸出は近年増加し、25年には初の年間1億トン超と過去最高を更新した。だが、「既存の輸出設備はすでにフル稼働に近く、短期的な輸出余力は限られている」と欧州調査会社ケプラーの片山剛プリンシパルアナリストは話す。 「今後、稼働する新規設備は供給増加に寄与する見込みだが、立ち上がりは段階的で即座に輸出量が大きく増えるわけではない」（同氏）。国内価格と国際価格の乖離（かいり）は解消しにくくなっている。 ● 価格の「マイナス」一段と 米国内ではひずみも現れている。一部のガス産地では価格がマイナスという異例の状況が続き、その幅が拡大している。米国のシェール生産の中心地パーミアン盆地内の天然ガスの集積地である「ワハ」のスポット価格は15日にマイナス9.5ドルと遡及可能な1991年以来最大のマイナスとなった。 世界中の需要家がガスの調達に四苦八苦しているのを背に、米国では供給側がお金を払ってでも顧客にガスを引き取ってもらうような状態だ。 欧州調査会社ライスタッド・エナジーの尾高昌典シニア・アナリストは「米国では原油価格が上昇するとシェールオイルの増産が進み、副産物であるガスの供給が需要以上に増えやすい」と指摘する。 一部産地の極端な動きはあくまで例外としても、米国産ガスは総じて安い。ただ、日本など米国以外の国が買う場合、ガスからＬＮＧに転換して日本まで運ぶコストが上乗せされる。 国内発電最大手のJERAや東京ガスなど、日本企業の中には米国産ガスの権益を保有する例もある。米ガス安は北米由来LNGの調達コストの低下につながる側面もある。 ただ、エネルギー・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）の調査によると日本の長期契約のうち、米国産のガス価格を指標にした契約は2024年度で16％にとどまり、7割が原油価格に連動している。日本が享受出来る米国のガス安の恩恵は限定的だ。 ● 競争力の維持、アジアとの協調が重要に 天然ガス価格の地域格差は、産業競争力の格差に直結する。22年のウクライナ侵略では、欧州で化学や鉄鋼などエネルギー多消費型産業を中心に、生産拠点の国外移転が相次いだ。 ドイツの化学大手BASFは同年のガス価格急騰を受け、国内の主力拠点でアンモニアなどエネルギー集約型の製造ラインを停止し、生産を米国やベルギー、アジアへ移管。鉄鋼大手のアルセロール・ミタルも同じく電力・ガス高を背景にドイツで生産縮小した一方、天然ガスが安価な米テキサス州では好調な操業を維持し、北米への軸足を強めた。 足元の中東産エネルギーの供給不安は、同地域に依存してきたアジアに価格高をもたらしている。アジアでは石炭や原子力への回帰など調整余地も残り、現時点では22年の欧州のような急速な産業流出には至っていない。 ただ、危機が長期化すれば、投資の行き先を巡る競争はアジアにとって不利に働く可能性がある。日本エネルギー経済研究所の柳沢崇文研究主幹は「日本の製造業も、サプライチェーン（供給網）を通じて密接に結びつくアジアの窮状とは無縁ではいられない」と指摘する。 今後、ホルムズ海峡の封鎖が解かれたとしても、世界のガス需給の問題はなお残る。世界第2位の供給国カタールの設備がイランから報復攻撃を受け、供給能力そのものが以前に比べて大幅に落ちたためだ。

中東戦争は、追風

信越化学per低くて安いな

株価は割安圏

㊗️PTS7000超

今年1月に、「現預金はこれ以上増やさない」と表明しました これを信じたい！

◆ 信越化学、中東緊迫でも塩ビ安定　米で原料、地政学リスク軽減、約5400億円追加投資 日本経済新聞　2026年4月17日19時41分配信 緊迫した中東情勢が続く状況下で信越化学工業の塩化ビニール樹脂事業が安定感を放っている。原油の供給減少で値上げや減産に追い込まれる企業が出るなか、信越化学は半世紀前から米国に投資を続け築き上げた供給網がこの局面で生きる。 米国・イスラエルとイランの軍事衝突が激化するさなかの3月5日、信越化学は米塩ビ事業に34億ドル（約5400億円）を追加投資すると発表した。一見すると思い切った判断に映るが、同社にとっては特別な決断ではない。中興の祖である故・金川千尋元会長が1973年に米事業を立ち上げて以降、数年に1度のペースで投資を重ねてきた。 塩ビは住宅の配管などに使われる汎用品で価格競争が激しい。特にここ数年は中国勢の大量生産で市況が悪化し、国内外で赤字や設備休止に追い込まれる同業が相次いだ。それでも信越化学が投資に踏み切れるのは、米国という「地の利」を生かした調達構造があるからだ。 塩ビの米子会社シンテックは、米国で産出される天然ガスの一種であるシェールガス由来のエチレンから塩ビを生産する。中東産の石油由来に比べ地政学リスクの影響を受けにくい。2000年代後半のシェールガス革命によって、米国で安価で安定した調達が可能になった。 エチレンを外部調達するのではなく、内製化するメリットは大きい。調達の遅れや輸送コストを削減できる。自社で設備を設計して投資額が膨らまないよう管理している。追加投資ではエチレン工場と中間原料となる塩化ビニールモノマーの工場などを新設する。 塩ビを主力とする「生活環境基盤材料」の営業利益率は20%（2025年4〜12月期）と、国内同業や海外大手と比べて頭一つ抜ける。同じく塩ビを生産するカネカのマテリアルソリューションズ事業は7%、トクヤマの化成品事業は10%にとどまる。世界大手の米ウエストレイクは塩ビなどの「パフォーマンス・アンド・エッセンシャル・マテリアルズ事業」が21億ドルの赤字だった。 中東情勢の影響で長らく低迷していた塩ビの市況は急騰している。エチレンはナフサ（粗製ガソリン）を高温で熱分解しても生成できる。ナフサの確保難から、アジアの有力サプライヤーである台湾の塩ビ大手は4月の輸出価格の提示を実質的に見送った。今後、価格が提示されたとしても大幅な値上げは避けられない情勢だ。 SBI証券の沢砥正美シニアアナリストは「これまでは特にアジアで値段が下がっていたので元の水準に戻すだけで相当な値上げになる。今の状況では値上げはしやすい」と指摘する。信越化学の斉藤恭彦社長は中国のデフレ輸出への対応について「市況を反転させる努力を実行していく」と強調してきた。市況改善で値上げが受け入れられる環境は整いつつある。 27年3月期の市場予想の平均（QUICKコンセンサス）の営業利益見通しは26年3月期の会社計画比14%増の7238億円で、2月末以降に60億円ほど切り上がった。市場予想が下振れした旭化成、三菱ケミカルグループなど同業とは対照的だ。信越化学は営業利益の3割を「生活環境基盤材料」で稼ぐ。25年4〜12月期は35%減となっており、塩ビの採算が改善すれば連結全体の利益底上げになる。 株価も底堅い。軍事衝突直前の2月27日終値と4月17日終値を比較すると、信越化学は12%高で、三井化学（16%安）や三菱ケミカルグループ（15%安）、旭化成（13%安）を大きく上回る。この間に信越化学の株価が大きく崩れることはなかった。 塩ビの強さは株価には一定程度織り込まれているとみられ、一段の上値を追うにはかねて指摘されてきた資本効率の改善が焦点になる。25年12月末時点の自己資本比率は79%と高く、現預金は1兆4800億円を超える。現預金を厚く持つ理由について信越化学は「機動的な投資や投資計画の変更をするため」と説明する。 信越化学は25年4月に5000億円の自社株取得枠を設定した。SMBC日興証券の宮本剛シニアアナリストは「現預金の水準に関して意識が強まっている」と変化を感じている。一方で米国の塩ビ拠点にはまだ土地は余っており設備投資も可能だ。前年に続き大規模な自社株買いを実施するのか、さらなる投資を示唆するのか、4月28日の決算発表に注目が集まる。

◆ 信越化学、中東緊迫でも塩ビ安定　米で原料、地政学リスク軽減、５４００億円追加投資 日本経済新聞　2026年4月17日19時41分配信 緊迫した中東情勢が続く状況下で信越化学工業の塩化ビニール樹脂事業が安定感を放っている。原油の供給減少で値上げや減産に追い込まれる企業が出るなか、信越化学は半世紀前から米国に投資を続け築き上げた供給網がこの局面で生きる。 米国・イスラエルとイランの軍事衝突が激化するさなかの3月5日、信越化学は米塩ビ事業に34億ドル（約5400億円）を追加投資すると発表した。一見すると思い切った判断に映るが、同社にとっては特別な決断ではない。中興の祖である故・金川千尋元会長が1973年に米事業を立ち上げて以降、数年に1度のペースで投資を重ねてきた。 塩ビは住宅の配管などに使われる汎用品で価格競争が激しい。特にここ数年は中国勢の大量生産で市況が悪化し、国内外で赤字や設備休止に追い込まれる同業が相次いだ。それでも信越化学が投資に踏み切れるのは、米国という「地の利」を生かした調達構造があるからだ。 塩ビの米子会社シンテックは、米国で産出される天然ガスの一種であるシェールガス由来のエチレンから塩ビを生産する。中東産の石油由来に比べ地政学リスクの影響を受けにくい。2000年代後半のシェールガス革命によって、米国で安価で安定した調達が可能になった。 エチレンを外部調達するのではなく、内製化するメリットは大きい。調達の遅れや輸送コストを削減できる。自社で設備を設計して投資額が膨らまないよう管理している。追加投資ではエチレン工場と中間原料となる塩化ビニールモノマーの工場などを新設する。 塩ビを主力とする「生活環境基盤材料」の営業利益率は20%（2025年4〜12月期）と、国内同業や海外大手と比べて頭一つ抜ける。同じく塩ビを生産するカネカのマテリアルソリューションズ事業は7%、トクヤマの化成品事業は10%にとどまる。世界大手の米ウエストレイクは塩ビなどの「パフォーマンス・アンド・エッセンシャル・マテリアルズ事業」が21億ドルの赤字だった。 中東情勢の影響で長らく低迷していた塩ビの市況は急騰している。エチレンはナフサ（粗製ガソリン）を高温で熱分解しても生成できる。ナフサの確保難から、アジアの有力サプライヤーである台湾の塩ビ大手は4月の輸出価格の提示を実質的に見送った。今後、価格が提示されたとしても大幅な値上げは避けられない情勢だ。 SBI証券の沢砥正美シニアアナリストは「これまでは特にアジアで値段が下がっていたので元の水準に戻すだけで相当な値上げになる。今の状況では値上げはしやすい」と指摘する。信越化学の斉藤恭彦社長は中国のデフレ輸出への対応について「市況を反転させる努力を実行していく」と強調してきた。市況改善で値上げが受け入れられる環境は整いつつある。 27年3月期の市場予想の平均（QUICKコンセンサス）の営業利益見通しは26年3月期の会社計画比14%増の7238億円で、2月末以降に60億円ほど切り上がった。市場予想が下振れした旭化成、三菱ケミカルグループなど同業とは対照的だ。信越化学は営業利益の3割を「生活環境基盤材料」で稼ぐ。25年4〜12月期は35%減となっており、塩ビの採算が改善すれば連結全体の利益底上げになる。 株価も底堅い。軍事衝突直前の2月27日終値と4月17日終値を比較すると、信越化学は12%高で、三井化学（16%安）や三菱ケミカルグループ（15%安）、旭化成（13%安）を大きく上回る。この間に信越化学の株価が大きく崩れることはなかった。 塩ビの強さは株価には一定程度織り込まれているとみられ、一段の上値を追うにはかねて指摘されてきた資本効率の改善が焦点になる。25年12月末時点の自己資本比率は79%と高く、現預金は1兆4800億円を超える。現預金を厚く持つ理由について信越化学は「機動的な投資や投資計画の変更をするため」と説明する。 信越化学は25年4月に5000億円の自社株取得枠を設定した。SMBC日興証券の宮本剛シニアアナリストは「現預金の水準に関して意識が強まっている」と変化を感じている。一方で米国の塩ビ拠点にはまだ土地は余っており設備投資も可能だ。前年に続き大規模な自社株買いを実施するのか、さらなる投資を示唆するのか、4月28日の決算発表に注目が集まる。

キレイなチャート。。。 チャットGPTで半導体銘柄の安定性で聞いてみました。堂々の3ばんめ！ ■ コア（最も安定） まず土台になる銘柄

積み立て投資を信越化学にしているが、やはりここは時価総額でトヨタを抜いて日本一になると思ってる。日本初の100兆円企業は、トヨタでもソフトバンクでもなく、信越じゃないかな。