官民挙げての造船業の復興を目指す昨今、造船からの撤退の方針を唱えたのが株価が上がらない一因かもしれないな

官民挙げて造船復興の機運の高まる中、造船撤退の方針は変えないらしい　この発言が株価を抑えているのかもしれないね

立て続けにIRが出ています、27年、28年頃にはどれくらいの株価になっているでしょうか。楽しみです。毎年保持しているだけで、配当が100万近く入ってきますし、数年待ちます。

こんなにも凄い素晴らしい住友重機械工業のニュースがメディア報道されて 株価が大きく上昇していないとは・・・・？？？

ここ数日情報UPくださった内容大きくでてました！ 〜今朝の日経〜ビジネス面3分の2大で ◾️住友重機械再エネの調整電源に 年内にも空気で電源を充放電する設備の稼働を始める。空気を低温冷却し液体保存し気体に戻す際に生じるエネルギーを使って発電。リチウムイオン電池より長期間蓄電できるため、太陽光発電などで余った電気をためるのに効果がある。 TME I Cは「重力」活用をすることも掲載あり。 上記記事　横に ◾️国産ヒト型ロボ 27年中にも量産　ルネサスなど13者連携 住友重機械は減速機 お地蔵さま、かさこじそうさまみたいに続々きましたね！

減速機で協力でしょうか。万博で宣伝した甲斐がありましたね。これまで産業用ロボットへも活用されてきました。 建設用・造船用クレーン、搬送システムなどで使われるもので、住重の他事業部が潤えば、減速機が売れる構造になっています。決算上、メカトロニクスセグメントの「セグメント間の内部売上高又は振替高」が大きくなるのはそのためと思われます。

けさモーサテでバッチリ社名でてました！国策です！造船銘柄と思いかいましたが、まさかロボットでも！

カタリストの宝庫ですね！ 2026年のスター銘柄になると予言しておきます。

ホルダーおめでとう

ロボット国策きたねここ

今月は4100台で根固めするつもりなのかな？ 4200円台は来年以降の根固めなのかな？ いろいろ材料はあるけど いまだに絵に描いた餅で実体が伴っていないね

住友重機械、秋田でSAF製造を地産地消型で　NEDO事業に参画 2025年12月2日 11:00の記事 住友重機械工業は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の再生航空燃料（SAF）製造技術開発事業に参画すると発表した。秋田県を拠点に、豊富な森林資源や廃プラスチックなどを原料としたSAF製造システムを構築。ガス化や合成の技術を組み合わせ、資源を地域内でエネルギーに変換する地産地消型モデルを目指す。 NEDOが公募した研究開発項目「多様な原料を利用可能なSAF製造技術の開発（助成事業）」に採択されたユナイテッド計画（秋田市）の委託先として、一般財団法人カーボンフロンティア機構と共同研究を行う。

ロボットの減速機やってるのにな

4000円固めている間に信用倍率がさらに倍になったのが心配…サンリオ並み

んー、ちょっと厳しくなりつつあるんか

保守サービスも当然担い続けるし、クレーンの稼働が上がれば保守を要する頻度も増える。

最近やたらとYouTubeの株関連チャンネルで強調されてる「巨大クレーン」ですが、需要があるとすると1年でいくつ売れるんですかね？デカい船を作る企業はいくつあって、それぞれ１コ買ったら10年以上新しいやつを買わないんじゃ？ 一過性の売り上げだとすると、「巨大クレーン」は売上のエースとは言えなくなるんじゃないかな？

ないとおもう

もしウクライナの戦争が終わったとしたら、黒海の港湾整備で需要があるか?

ゆっくり上がってくのか。

洋上設備つくってくのにここの製品・技術つかわれないかなぁ。。

南鳥島レアアース開発に応用とかできないですかね？ まだサイトには重量物運搬船と作業支援船の記載あるけど、これは残るのかなぁ。 (受注停止してるならサイトから削除するはずだけど)

洋上風力発電は、いわば「リベラル政治の象徴」的なものかと。 向こう10年は世界にビジネスはないだろう。需要縮小はインフレが原因ではない。

造船は、今後わかりきらないとこはある。 国の意向と助成あればの世界だし。 洋上風力はトランプ前は時流だったw あと発電はいうて多角化は生きるとおもったり。 とりあえず、ここの今の華ある強みは巨大クレーン。 日本でここしか作れないし、港湾クレーン同様、米国は米国内も日本のものにしたいはず。 あと、忘れてたけど半導体関連もある。

本当会社の経営って時流にのるセンスが大事だと思うが。電算センターで圧倒的に電力足りなくなる上に原発再稼働の話も出てんのに投資効率悪い洋上風力に傾斜するて、、ポカンですわな。嘘でも株価評価考えて造船は検討していくとか、、言えないのか。来週で時流読めない会社からは撤退させて頂きます。技術力あるのに勿体無い。 造船について渡部氏は「撤退の方針は変えていない。造船は撤退を決定した時点で設備の規模に対して縮小した状態で運営しており、主体的に取り組めるものは少ない。洋上風力事業への転換は計画通り進める」と述べた。