株式投資の情報をもっと知りたい方へ！

人気投資ブロガーが、新たに5つの体験グループをスタートしました。

VIPグループと同じ内容を閲覧でき、銘柄選びのポイントや分析方法も学べます。

毎日3銘柄を紹介予定。注目銘柄の情報も早めに共有します

グロービングの来期27年5月期予想EPSが118円55銭。

グロービングは中計で31年5月期に売上高1,200億円(26年5月期の売上高約115億円から約10.4倍)、26年5月期から31年5月期まで年平均60%の売上高成長を目指しています。

グロービングが31年5月期まで売上高が年平均60%きちんと成長するなら、PERは60倍になり、理論上の株価は(27年5月期予想EPS118.55円×60倍=)7,113円になりますし、少し控えめに考えて、年平均40%の売上成長をすると考えても、PERは40倍になり、理論上の株価は(27年5月期予想EPS118.55円×40倍=)4,742円になります。

もちろんこの計算は、グロービングが中計をある程度達成した場合の理論上の株価の話ですが、もし31年5月期に売上高1,200億円を達成できると仮定したら、今の株価はかなりの割安と言えます。

最近グロービングの株価が上昇傾向にあるのは、もしかしたら大口がグロービングの今後の高成長を期待して買っているのかもしれませんね。

まあ、ゴチャゴチャ言うくらいならMck、BCG、アクセンチュアにいた時に解決しろよ、としか。何も考えてこなかったオッサン共の責任でしょ(笑)

まあ、ゴチャゴチャ言う前にMck、BCG、アクセンチュアにいた時に解決しろよ、としか。

まあ、Mck、BCG、アクセンチュアにいた時解決しろよ、としか。

グロービングの名目上の競合はMBB等の外資系コンサル会社やベイカレント等の国内のコンサル会社ですが、MBB等の外資系コンサル会社が行っているビジネスは実質的にグロービングのJI型コンサルの競合にはなりません。

なぜならMBB等の外資系コンサル会社は「第三者として独立した立場」を維持しないといけないというグローバルポリシーがあるからです。

なので、MBB等の外資系コンサル会社は、グロービングのようにクライアント企業の事業責任者の立場で、新規事業の立ち上げや営業等をする事ができません。

あくまでも第三者として独立した立場で仕事をしないといけません。

もっともビジネスそのものではなく、優秀な人材の獲得競争と言う意味ではMBB等の外資系コンサル会社とグロービングは競合します。

一方ベイカレント等の国内のコンサル会社は、理論上はグロービングが行っているJI型コンサルに類似したビジネスを開始する事はできますが、開始するのは難しいと思われます。

なぜならグロービングのJI型コンサルはハードワークだからです（グロービングの社員の平均残業時間は月５０時間前後）。

何故ハードワークだと国内のコンサル会社がJI型コンサルに類似したビジネスを開始しにくいかというと、近年多くの国内のコンサル会社がワークライフバランスを謳って採用活動をしているからです。

事実、ベイカレント、ノースサンド、ライズコンサルティンググループ、MSOL等、上場している有名な国内のコンサル会社の平均残業時間は月２０時間台が多いです。

ワークライフバランスに惹かれて国内のコンサルに就職した人間が多くいる会社で、ハードワークであるJI型コンサルと類似するビジネスを開始するとは考えにくいです。

なのでJI型コンサルに類似するビジネスを開始するとしたら、ハードワークを売りにする、ワークライフバランスを売りにしていない国内のコンサル会社がすると思われます。

ただ、そのような国内のコンサル会社はほとんど存在しません。

なのでグロービングのJI型コンサルの優位性は当分の間、続くと思われます。

多くの求職者からしたら、ワークライフバランスが取れる会社が望ましいですが、株式投資、特にグロース投資においては、ハードワークの会社が望ましいと言えます。

なぜなら、大きな成果を出すためには、たくさん働く必要があるからです。

キーエンス、光通信、オープンハウス、伊藤忠商事等、高年収＆ハードワークの会社は、株価や配当が右肩上がりに上昇する事が多いように思えます。

グロービングも、上に挙げた企業のように、株価と配当が右肩上がりの上昇してほしいですね。

信用買いがかなり減った。需給改善により上昇確率高い

なぜ社員代替コンサルが日本で流行るのかというと、日本の正社員は欧米に多い、職務を限定するジョブ型雇用ではなく、職務を限定しないメンバーシップ型なので、一度正社員として採用すると、仕事の減少を理由に正社員を解雇する事が原則出来ないからです。

解雇するためには(最近は昔と比べて少し基準が緩くなっていますが)整理解雇の4要件の全てを満たす必要があります。

なのでJTCでは、将来的に難しい仕事をするようになるだろうと思われる少人数の幹部候補生は正社員として雇用して、簡単な労働をする人材は非正規で雇用する傾向にあります。

また正社員を採用しても、特に新卒や第二新卒といった若手は育成に時間がかかるので、すぐに戦力になりません。

なので企業は、一過性の需要増などにより一時的な労働力不足が発生した場合は、新しく正社員を雇用するのではなく、定められた期間だけクライアント企業に社員代替要員として働いてくれ、期間終了後にクライアント企業からいなくなる社員代替のコンサル会社を利用する傾向にあります。

つまり整理解雇の4要件によって正社員を簡単に解雇できないので積極的に多くの正社員を雇用できない、なので一時的な需要増・労働力不足の時には期間限定で正社員レベルの仕事をしてくれる人材で補わざるをえないという日本特有の歪な事情が、社員代替コンサルの需要を生んでいます。

しかしこの社員代替ビジネスは、クライアント企業の成長には繋がりません。

なぜなら、社員代替コンサルは、原則クライアント企業の社員と同じ行動を求められるからです。一部の例外はありますが、基本的に社員代替のコンサルは言われた事しかしません。

なのでこれからの時代は、クライアント企業の一時的な「労働力」不足を補うための社員代替コンサルではなく、クライアント企業の「競争力」を上げる、具体的に言うならば、コンサル会社の人間がクライアント企業の責任者の立場で新規事業の立ち上げや営業、採用活動等をドライブして結果責任も負う、グロービングが行なっているようJI型コンサルの需要が増加するでしょう。

とりあえず3000近くいくのでは？その後ふるい落とあると思うけど

陰線続きでだめかな〜と思って売ったらこれですよ　買います