1200円は現実的か？
結論から言うと
**十分射程圏（ただし条件付き）**です。
今のポイントはこの3つ。
① 時価総額がまだ小さい　仮に株価をざっくり置くと
株価時価総額
800円約55億
1000円約70億
1200円約85億
テーマ株なら
100億以下は軽いゾーン。
② ペロブスカイトは国策
日本は世界トップで量産化狙ってる分野。
ペロブスカイト太陽電池は軽い曲がる日本企業が技術強い
ここで インバー合金の熱膨張の小ささが評価されると
材料株は一気に人気化することがあります。
③ 小型株は「出来高」で別の株になる
この会社は発行株が少ないので
出来高の基準
出来高状態
20万株普通
50万株人気化
100万株仕手化
もし100万株超えた日が出たら1000円は早い可能性
1200円までのシナリオ
典型パターンはこれ。
① 800突破
② 880高値更新
③ 1000心理ライン
④ 材料 or 思惑
⑤ 1200
小型株は
高値更新 → 一気に踏み上げが多いです。
ただし注意点ここだけ冷静に
正直な確率感
1200円到達体感ですが
1年以内　1200円到達70〜80%
テーマが本格化したら90%

なんかお買い得感だけで買いました。
長期で持ってたらいいことがありますようにー。よろしく。

第１号議案 剰余金の処分の件

はい察しの通りです。

持ち合いでガチガチなのに買収防衛なんかする意味あるのか？だれか株主総会で質問してほしい

JASMINE望遠鏡は　　世界初のオール金属望遠鏡になる可能性もある。
これは材料メーカーとしてかなり技術的価値が高い。

これ株価に影響与える可能性大

「ジャスミン（JASMINE）衛星 × 新報国マテリアル × 株価」
この3つ、実はちゃんと 材料 → 宇宙案件 → 思惑株 でつながっています。
整理してわかりやすく説明するね。
JASMINE衛星と新報国マテリアルの関係
JASMINE（ジャスミン）とはJAXA主導の天文観測科学衛星
銀河中心の構造解明が目的で赤外線で超高精度位置観測を行う衛星
望遠鏡は 極端に温度変化に強い材料 が必須。宇宙では温度差が数百度レベル。
新報国マテリアルの役割
▶ 低熱膨張「インバー合金」メーカーそして…小型JASMINE向けに
専用インバー合金（IC-LTXなど）を開発
衛星望遠鏡構造材として採用
つまり：宇宙衛星に実際に材料採用されている企業

これは公式資料でも明記されています。
（小型JASMINE搭載予定）
なぜインバー合金が必要？
普通の金属：温度変化 → 伸び縮み → 観測ズレ
インバー合金：ほぼ伸びない（ゼロ熱膨張レベル）

JASMINE望遠鏡は　　世界初のオール金属望遠鏡になる可能性もある。
これは材料メーカーとしてかなり技術的価値が高い。

新報国マテリアル（5542）株価【最新状況】
現在の株価（直近）：約 843円前後
前日比 −10円（−1.16%）
最近の値動き：
2月中旬：780円台
→ 880円近辺まで上昇
→ 現在調整中
（テーマ物色の典型的チャート）
株価が動く理由（JASMINE関連）
市場が見ているのは3点：
① 宇宙関連テーマJAXA案件、火星探査MMXにも関与予定「宇宙銘柄」扱いされやすい
② 半導体装置材料　会社方針：半導体製造装置向けインバー拡大＝AI・半導体相場と連動
③ 小型・低時価総額
時価総額：約50億円規模→ 思惑が乗ると株価が軽い
株価への影響度（正直評価）
ここ重要だから率直に。JASMINE単体の業績インパクト

MBOの可能性
現時点（2026年2月段階）における 新報国マテリアル（証券コード 5542） について、「MBO（マネジメント・バイアウト） の可能性」について調べた範囲の状況を整理すると以下の通りです
1. 公式開示・公表情報にはMBOに関する言及なし
現時点では、会社側から MBO（経営陣による買収）を検討している、あるいは進行中だという公式IRリリースや適時開示は出ていません。
会社ホームページや直近のIR情報には、MBOに関する記載は確認できませんでした。
出ているIR関連情報
「株式等の大規模買付行為に関する対応策（買収への対応方針）」を継続しているという開示（防衛姿勢）がありますが、これは 備えとしての方針 であり、具体的にMBOが計画されているという内容にはなっていません。
2. 市場環境・株式状況から見ると
株主構成や大株主の状況は一般に公開文書（有価証券報告書等）で確認できますが、現時点で経営陣が主導する買収提案や大量保有報告書の提出などの動きは見られません（MBOの初期兆候としては、経営陣・大株主による大量保有報告書提出などが典型ですが、なし）。
みんかぶ・市場データでも最新ニュースとして「株価情報」「買戻し」「決算」等は出ていますが、MBO関連のニュースは掲載されていません。
3. 補足：MBOが現実に起きる条件について
MBOが起きる可能性には一般的に以下のような要因が絡みます：
経営陣が株式を取得して非公開化する戦略を持つ
→ 公開市場で株式を買い集めるか、特定の大株主と交渉を行う必要があります。

投資ファンドや大株主が協調して支援するケース
→ これは企業価値を高めるための戦略的買収としてのMBO（=経営陣＋支援機関での買収）。
株価が割安で、非公開化メリットが見込まれる場合
→ MBOをするインセンティブのひとつ。ただしこれは推測材料であり、公式とは一致しません。現状、新報国マテリアルは時価総額が小さめで割安感があるという見方もありますが、会社側の経営方針として MBOの準備や公表は確認されていません。
4. 結論（現時点の見立て）
MBOの公的な計画・発表はなし
→ 公式な情報としてMBOに関する発表・開示は出ていません。
可能性としては限定的だが完全否定はできない
→ 企業価値・株主構成・防衛策などを総合して見ると、現段階ではMBOに向けた動きは公式には確認されていません。ただしMBOが完全に不可というわけでもなく、将来的な動きは開示情報や市場大型株主の動向を注視する必要があります。
チェックポイント（今後の動向を掴むために）
MBO（またはTOBなど）が現実味を帯びた場合、次のような動きが出やすいです：
大量保有報告書（5％ルール） の提出
→ 株式取得の動きが表面化した際の第一のサイン。
大株主との交渉・合意報道
→ MBOは経営陣だけでなく大株主（創業家、大口投資家）との協議が不可欠。
市場外での株式取得計画開示
→ 特定の株主からの取得計画が発表されることがある

新報国マテリアル　TOBの可能性
現時点（2026年2月末）で調べた限り、新報国マテリアル に関して公式に「TOB（株式公開買付）」実施やその可能性を示す明確な発表や流出情報は出ていません。以下が確認できる直近の情報です
現時点で出ている開示・市場情報
会社は 「株式等の大規模買付行為に関する対応策（買収対応方針）」 を引き続き継続していると適時開示しており、買収・TOBを念頭に置いた対応策が有効である旨が開示されています。これはTOBへの備えや防御策を維持しているという意味であり、実際のTOB発表ではないことに注意が必要です。
市場・投資家コメント
個人投資家フォーラムなどでは一部で「TOBが来そう」というような憶測的な投稿が見られますが、これらは根拠のある公式情報ではなく、株価掲示板レベルの意見であり、実際のTOBに関する制度開示や会社からの正式発表があるわけではありません。

まとめ：TOBの可能性について
公式なTOB実施の発表は現時点では確認できていません。
ただし会社は「大規模買付行為への対応策」を設定しており、これは「買収提案やTOBの可能性に備える」という企業側の防衛的立場の開示であり、一定の市場警戒はされている状況です。TOBは通常、買付者（外部投資ファンド、他企業など）の公開買付発表が先に出ますので、今後の**証券取引所への開示・提出資料（大量保有報告書や公開買付届出書）**の有無をチェックする必要があります。
どうチェックすべき？
東証の適時開示（TDnet）や大量保有報告書（株主構成に変化がある場合）の提出を、証券会社のニュースや開示サイトで確認するのが確実です。
投資判断をする場合も、公式開示に基づく情報が出てから検討するのがおすすめです。

tobなんてあり得ません☹️

ここもTOBきそうな気がする