停戦ダー取引

速報：バーニー・サンダース、イスラエルへの10億ドルの武器取引を停止すると約束

https://x.com/jvnior/status/2038316357540810849

後場のグラフ何これ
アルゴしか取引してねーじゃん

塩漬けマン＠投機ブログ @shiozukemann
1m
そもそもNoteの投資有料記事って銘柄推奨してたら金融商品取引法違反になる可能性高いからね。
これを機にNoteは該当する記事全削除と垢BANして欲しいは。

ちょる子🐣5月16日資産運用EXPO登壇 @kabu_st0ck
noteマネー公式Xが批判者を次々ブロックして炎上。投資に特化した金融サービスの信頼が揺らぐ事態に #エキスパートトピ(篠原修司)

売買にクールタイムつければアルゴの悪さも減るんじゃない？(´・ω・｀)
1取引したら1分待たないといけないとか

アルゴAI取引禁止まだかよおおお

みんな今日は引けのインバースチャレンジはしないの？先週のパターンだと取引時間終了直後に先物がマイナスになったけど

パスタさんは株取引してんのあの人　業者の人じゃないのあの人

【速報】イランの国会議長が、米国市場で取引を行う投資家に向けて「トレードのアドバイス」を提示：

「プレマーケットにおける、いわゆる『ニュース』や『真実（Truth）』と称されるものは、往々にして利益確定のための罠に過ぎない。基本的には逆指標だ。逆のことをしろ。奴らが買い煽れば、空売りしろ。奴らが投げ売りすれば、ロングで入れ。明日何か目にするか？ ――やるべきことは分かっているはずだ。」

[ワシントン／ニューヨーク ２９日 ロイター] - トランプ米大統領が２期目に入って打ち出した政策が市場を揺さぶった「トランプ相場」を巡り、発表前に情報を入手した身元不明のトレーダーたちが取引で数百万ドルの利益を得た可能性が浮上している。一部の法律専門家は公正な市場を保護し、情報漏えいの有無を確認するために調査すべきだと訴えている。
いずれもトランプ氏の決定で市場に大きな変動をもたらした（１）輸入関税の引き上げ（２）南米ベネズエラのマドゥロ前大統領の拘束（３）イスラエルと組んでのイラン攻撃についてロイターが調査したところ、投資家が発生直前に内容を把握していたように見えると指摘した事例が少なくとも４件確認された。これらの取引は、オプション、商品先物、予測取引などさまざまな種類の市場や資産が対象となった。


これは絶対に犯人とっ捕まえ○😳

>>187
ただの仮想通貨取引所でそれっぽい大口注文貼って風説してるだけだぞ

速報：イランの議長が取引アドバイスを与え、トレーダーに対し、米国当局者のプレマーケット声明を逆張りするよう助言。

イランはジョーク言う余裕があるのか

ワイ、全国保証と日本証券金融と日本取引所グループを売って6月配当の日本たばこ産業と地主狙ってます。バイオや半導体は値動き激しくて手が出ない

誰か助けてまたマンデー食らっちゃう

株なんてやらなきゃ良かった信用取引なんて知らなかったらどれだけ幸せか

https://i.imgur.com/1ayibID.jpeg
https://i.imgur.com/hPO0OSa.jpeg

もうさ東証はさ信用取引なんて禁止にしようぜ

>>763
15時30分まで持ってれば配当取れて、17時以降のPTS売買は次の日の取引扱いになるとおもってた。

・信用取引使えない
・種60万
・ザラ場に板見れない

これでも勝てる方法ってある？

【先物株価】日経平均、夜間取引で下落　1630円安の5万1250円で終了 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1774650325/

イランは取引したがっているとトランプ氏

3/28(土) 6:01配信

共同通信
　【ワシントン共同】トランプ米大統領は27日、南部フロリダ州で記者団に「イランは壊滅的な打撃を受けており、取引をしたがっている」と改めて主張した。

還暦オジサンなんですが、退職金で以下の銘柄に投資しています
雑誌で高配当と紹介されていた銘柄ばかりで正直面白くありません
三井住友フィナンシャルグループ
日本取引所グループ
日本証券金融
オリックス
ヒューリック
丸井グループ

ユニチカや地盤ネットのようなストップ高を経験できる銘柄をお持ちの方が羨ましい

オラクルのクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）は、2008年の高値水準に迫る水準で取引を終えた。

まさよし大丈夫？(´・ω・｀)

信用が無いと信用取引はできない

昼と夜でなぜこうも地合いや値動きが違うのか
まるで別世界の市場の取引をしているかのようだ

高市早苗
@takaichi_sanae

中東情勢や原油価格高騰により影響を受ける中小企業・小規模事業者の皆様に向けて、３月２３日から特別相談窓口を全国の政府系金融機関、商工団体に約１，０００カ所設置し、各種相談に対応しています。

事業者に対する資金繰り支援としては、日本公庫のセーフティネット貸付の金利引下げを実施していますが、４月１日（水）から「中東情勢による取引・生産の減少や停止」の影響についても、金利引下げの対象とする予定です。

加えて、３月２７日付けで、関係業界団体や各省庁・地方自治体に対し、原材料価格やエネルギーコストの上昇を考慮した上で取引対価を決定するなど、適切な価格転嫁に配慮するよう、関係大臣（警察、金融、総務、国税、厚労、農水、国交）、経産大臣及び公正取引委員会委員長から、要請文を発出しました。

中東情勢が中小企業に与える影響を注視し、適切な対応に向けて万全を期してまいります。

18:35・2026/03/27

イスラエル空軍少佐、機密情報を使いポリマーケットで不正取引か　約2600万円を獲得（COINPOST）

炭酸水がぶ飲み・・・(´・ω・`)