キオクシアつまり実績は、5月に会社自身が示していた見通し(8,690億円)にすら届かず、直前の市場予想(9,687億円)からは1割強下振れという着地でした。

②7～9月期(2Q) 見通し vs コンセンサス

キオクシアは2026年7～9月期の純利益が前年同期比31倍の1兆2700億円になる見通しだと発表しました。これは事前の市場予想平均（QUICKコンセンサス、33倍の1兆3431億円）を下回る水準でした。
Nikkei
Nikkei

まとめると
実績も、次の四半期見通しも、両方とも市場予想（コンセンサス）を下回った
5月時点では「予想を大きく上回る好決算」で株価がストップ高になりましたが、今回は逆パターンで「期待先行に対して数字がついてこなかった」形
背景として、6月に株価が過熱しすぎていた（年初来10倍、6/22高値から7/30終値まで66%下落済み）ことも踏まえると、市場の期待値自体がかなり高い位置にあったことが影響していそうです

なお上半期（4～9月）累計では前年同期比36倍と、非開示だった上期最終としては2期ぶりの最高益更新にはなる見通しで、成長自体は続いています。ただ「伸び率の鈍化」が今回のポイントと言えそうです。

イメージトレーニングをしてる。自分の場合、場中にどれだけ集中して相場に入り込めるか。音が消えて、背景が消えて、板と歩み値の数字が動くのを記憶し、主要な歩み値を計算しつつ、注文する手は勝手に動く状態がベスト。

ブルーム・エナジーが決算　史上最も力強い四半期　＝米国株個別

7/29 23:48 配信

株探ニュース

（NY時間10:45）（日本時間23:45）


　燃料電池のブルーム・エナジーが前日引け後に４−６月期決算（第２四半期）を発表し、１株利益、売上高とも予想を上回った。通期ガイダンスも公表し、売上高見通しを上方修正した。中間値ベースでは約１００％の増収を見込んでいる。

　エドワーズＣＦＯは「今四半期は、われわれの歴史上で最も力強い四半期となり、利益を伴う成長とプラスの営業キャッシュフローを達成した。これを踏まえ、通期見通しを引き上げる」と述べた。

　「独自の電力ソリューションに対する旺盛な需要を取り込むため、生産能力や事業基盤への投資を進める中でも、規律ある事業運営を実現したことが今回の業績につながった」と説明している。

　アナリストは今回の決算について「製品部門とサービス部門の利益率が予想を上回ったことを背景に、利益面で予想を上回る堅調な内容だった」と評価した。また、「規模拡大に伴う大幅な営業レバレッジが表れており、それを受けて同社は通期見通しを再び引き上げている」と指摘。

　その上で、「同社株はＡＩ向け電力インフラ投資関連銘柄として値動きの大きい高ベータ株だが、この分野に対する投資家の熱狂が足元でやや後退していることは認識している。しかし、同社の事業運営は引き続き堅調だと考えている」と述べた。

　

（４−６月・第２四半期）
・１株利益（調整後）：0.78ドル（予想：0.40ドル）
・売上高：10.7億ドル（予想：8.4億ドル）
　　製品：9.35億ドル（予想：6.80億ドル）
　　設置：5100万ドル（予想：6540万ドル）
　　サービス：6900万ドル（予想：7470万ドル）
　　電力：995万ドル（予想：1250万ドル）
・EBITDA（調整後）：2.53億ドル（予想：1.52億ドル）

（通期見通し）
・売上高：39〜42億ドル（従来：34〜38億ドル）（予想：37.4億ドル）
・粗利益率（調整後）：約34％を維持（予想：33.3％）

【企業概要】
　データセンター・半導体製造・公益事業など向けの、汎用性の高い燃料電池エネルギープラットフォームを製造する。主力製品のBloom Energy Server燃料電池システムと水素製造用Bloom Electrolyzerを提供する。独自の高温固体酸化物燃料電池技術により、従来のシステムより排出量が少なく、高い効率性を実現。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース（minkabu PRESS）

米連邦公開市場委員会（FOMC）声明
「FOMCは9対3の賛成多数で以下の声明を承認」
「委員会は、FRBの二つ責務を支持するため、FF金利を据え置くことを決定した」
「また、銀行システムにおける潤沢な準備預金の維持という方針を再確認した」
「中東情勢の紛争などに起因する不確実性が高まっているものの、経済活動は堅調なペースで拡大している」
「生産性の伸びと設備投資は力強い」
「雇用の増加は労働力の伸びと歩調を合わせており、失業率に大きな変化は見られない」
「インフレ率は、エネルギーを含む特定のセクターでの価格上昇を招いた供給ショックなどを背景に、委員会の目標である2％を上回る水準で推移している」
「委員会は物価安定を実現する方針である」
「ハマック氏とカシュカリ氏、ローガン氏は今回の会合でFF金利を0.25％引き上げることを支持」

中国共産党政治局会議、下期の経済運営を協議　5中全会は10月開催が有力

　中国共産党中央政治局は7月末に会議を開き、2026年下半期の経済運営方針を協議する見通しだ。2026年の経済目標達成に向けた政策運営の方向性に加え、中国共産党の重要会議である第20期中央委員会第5回全体会議（5中全会）の開催時期も焦点となる。香港メディアの『星洲網』が29日伝えた。

　2026年上半期の実質国内総生産（GDP）は前年同期比4.7％増となった。第1四半期は5.0％増、第2四半期は4.3％増で、通年の成長率目標である4.5−5％の範囲内で推移している。AI関連ハードウエアや新エネルギー製品の需要を背景に輸出入が堅調な一方、不動産市場の低迷や民間投資の弱さが重荷となり、消費の回復も力強さを欠いている。

　政治局会議では、景気の下押し圧力を和らげるための景気調整策を強化する方向や、財政・金融政策などマクロ政策の具体的な運営方針が議論される可能性があるという。

　5中全会の開催時期も注目される。例年秋に開かれる5中全会は、11月に深センで開催予定のアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議への中央指導部の出席を考慮すると、10月に開催される可能性が高いとみられている。

　『星洲網』は、5中全会では、中央委員の補充に加え、失脚した馬興瑞氏ら元高官の党籍剥奪について追認する人事案件が審議される可能性があると指摘。第15次5カ年計画（2026−30年）はすでに年初に承認されており、5中全会で扱われる主要議案にはなお不透明な部分が残るとした。

　外部環境の複雑化や不確実性が高まるなか、政治局会議は年間の経済目標達成に向けた政策運営の方向性を固める重要な機会となる。5中全会の開催時期とともに、下半期の景気下支え策の内容が市場の関心を集めそうだ。

🤔あさってのキオク決算の営業利益29倍の超絶決算くるんやろ？

■キオクシアHD株がストップ高買い気配、1Ｑ営業益は29倍の見通し　−　ブルームバーグ
https://www.bloomberg.com/jp/news/articles/2026-05-18/TF6ALTT96OSG00

キオクシアホールディングスの2027年3月期第1四半期（4〜6月期）における業績予想は
AIブームを背景としたデータセンター向けのNAND型フラッシュメモリーの需要急増と
販売価格の上昇が主な要因です。

■1Q（4〜6月期決算）業績見通しの主なポイント
売上高: 1兆7500億円（前年同期比5.1倍）
営業利益: 1兆2980億円（前年同期比約29倍）
最終利益: 8690億円（前年同期比約48倍）

株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する 「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。 かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、 長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。

事実、月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しており、 これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%をも遥かに凌駕する、 歴史的にも類を見ない異常値です。 過去の相場環境に照らし合わせても、これほどの上方乖離を維持したまま 高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクがあります。 今後は移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、 少なくとも数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされる見通しです。

仮にこれが本格的なバブル崩壊であるならば、数十年先までその高値に戻らない可能性すら否定できません。 この1年間、異常なペースで急騰を続けてきた移動平均線上方乖離の高値圏において、 まさに今、足元から崩れ始めているのが現在の状況です。 これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井であり、 大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。

また、2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの期間や、 平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みても、 今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。 相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う本格的な暴落局面が到来したと考えられます。

さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、 この崩壊を決定づける要因となっています。 韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。 しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、 ついにそのバブルが足元ではじけ始めています。 日本株も同様に半導体主導で1年で株価が2倍以上に急騰してきた背景がある以上、 東アジアのハイテク株としてグローバル資金の流出という連鎖に巻き込まれ、 その甚大な巻き添えを免れることは不可能です。

総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、 投資家は直ちに現実を直視すべき局面です。 下落のスピードと規模は過去の歴史的クラッシュに匹敵するものになると予想されるため、 防衛を最優先としたリスクオフ戦略の徹底が強く求められます。

株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する 「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。 かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、 長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。

事実、月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しており、 これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%をも遥かに凌駕する、 歴史的にも類を見ない異常値です。 過去の相場環境に照らし合わせても、これほどの上方乖離を維持したまま 高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクがあります。 今後は移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、 少なくとも数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされる見通しです。

仮にこれが本格的なバブル崩壊であるならば、数十年先までその高値に戻らない可能性すら否定できません。 この1年間、異常なペースで急騰を続けてきた移動平均線上方乖離の高値圏において、 まさに今、足元から崩れ始めているのが現在の状況です。 これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井であり、 大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。

また、2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの期間や、 平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みても、 今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。 相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う本格的な暴落局面が到来したと考えられます。

さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、 この崩壊を決定づける要因となっています。 韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。 しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、 ついにそのバブルが足元ではじけ始めています。 日本株も同様に半導体主導で1年で株価が2倍以上に急騰してきた背景がある以上、 東アジアのハイテク株としてグローバル資金の流出という連鎖に巻き込まれ、 その甚大な巻き添えを免れることは不可能です。

総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、 投資家は直ちに現実を直視すべき局面です。 下落のスピードと規模は過去の歴史的クラッシュに匹敵するものになると予想されるため、 防衛を最優先としたリスクオフ戦略の徹底が強く求められます。

ドイツ、対中貿易摩擦に備え中国の脆弱性を分析・特定へ

　ドイツ政府および欧州連合（EU）は、中国との貿易摩擦や貿易対立の激化を見据え、中国経済の弱点や脆弱性の分析・特定を進めていると一部通信社が伝えた。

　背景には、中国による巨額の産業補助金や価格攻勢、為替操作などを背景とした不公正な貿易慣行に対する警戒感がある。ドイツやEUの製造業（自動車、機械工具、化学など）が深刻な打撃を受ける中、過度な対中依存の脱却や自国産業の保護（デリスキング）に向けた対策を急速に強めている。ドイツとフランスは9月までに共同の「ロードマップ」を策定する方針であり、欧州委員会による市場調査や防衛手段の強化を主導していく考えだ。

>>935
そんなもんAIに聞けばすぐわかるやろ

KOSPI 歴代日別下落率（％）TOP 5

順位年月日下落率主な要因・背景
1位2026年3月4日-12.06%中東情勢の緊迫化（米国・イラン間の軍事衝突懸念によるオイルショック・世界市場急落）
2位2001年9月12日-12.02%米同時多発テロ（9・11） 直後の世界的な株安
3位2000年4月17日-11.63%ITバブル崩壊（米国ナスダック急落の余波）
4位2008年10月24日-10.57%世界金融危機（リーマン・ショック）
5位2026年6月23日-9.99%中東リスク再燃・半導体/ハイテク株の利益確定売り

>>181
ちくしょうに食わせるのは農家のやる気を減らす(´・ω・｀)
古米でもくわせてやれ

今年はコメ全体の価格高騰を背景に、多くの農家が利益の出やすい「主食用米」の生産に偏重しました。その結果、政府やJAの呼びかけにもかかわらず飼料用米への転換が進まず、需要に対して約15万～25万トンも不足する見通しとなっています。

高市首相
「市場の信認確保に配慮し、通年の国債発行額などを具体化する」
「為替相場は多様な要因を背景に市場において決まる」
「金融の調整は日銀がやるべきこと、手段も委ねられるべき」

イラン外務省報道官
「我々は自国の利益が求めるがままに、祖国を守ることを続ける」
「米国はエネルギー価格が急騰するたびに交渉に入る」
「米国が平和と戦争のタイミングを決めることを許さない」
「ホルムズ海峡を巡るオマーンとの協議を継続する」

トランプ米大統領
「イラン側が代理人を通じて会談を要請してきた」
「イランと会談を行う、良い結果につながる可能性がある」
「イランと合意に至る可能性がある」
「イランと順調に協議を行っている」
「イランから得た資金を損害の補填に充てるつもりだ」
「先日、非常に良いインフレ報告書を読んだ」
「（今週のFRB関連の質問に対して）コストは急速に低下している」
「ウォーシュ氏は適切な対応をするだろう、彼が何を望んでいるかは分かっている」
「金利は引き下げられるべきだ」

【要人発言】首相「為替相場は多様な要因を背景に市場において決まる」
高市首相
「為替相場は多様な要因を背景に市場において決まる」
「金融の調整は日銀がやるべきこと、手段も委ねられるべき」

高市首相
「為替相場、多様な要因を背景に市場において決まる」
「金融の調整は日銀がやるべきこと、手段も委ねられるべき」
内閣支持率が下落しているとの指摘に対し「原因は分からない。国民の気持ちとして参考にさせてもらう」

>>542
暴落なのにおかしくね(´・ω・`)

米インターコンチネンタル取引所（ICE）の濃縮・冷凍オレンジジュース先物価格は、主産国ブラジルの豊作や病害の減少、さらに世界的な需要減退を背景に、ピーク時（2024～2025年）から約50%～60%近く下落しています。ただし、日本の店頭価格が下がらない背景には、これまでの円安による調達コストの高止まりや、過去の仕入れ値の影響がタイムラグとして残っているためです。
https://i.imgur.com/zQCyff3.jpeg

高市なにも言い返せずwww
なんでこんな基礎的な日本の歴史的な背景を知らないの？

https://x.com/budoudaiji/status/2081002780555374923/video/1

株式市場は、いよいよこれまでの歪みに対する 「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えたと言わざるを得ません。 かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は凄まじく、 長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて危険な水準に達していました。

事実、月足5年移動平均線からの上方乖離率は一時100%を突破しており、 これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%をも遥かに凌駕する、 歴史的にも類を見ない異常値です。 過去の相場環境に照らし合わせても、これほどの上方乖離を維持したまま 高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクがあります。 今後は移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、 少なくとも数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされる見通しです。

今回記録した72,831円という高値を再び超える展開があるとしても、 それは少なくとも5年以上先の未来になるでしょう。 仮にこれが本格的なバブル崩壊であるならば、二度とその高値に戻らない可能性すら否定できません。 この1年間、異常なペースで急騰を続けてきた移動平均線上方乖離の高値圏において、 まさに今、足元から崩れ始めているのが現在の状況です。 これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井であり、 大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。

また、2012年のアベノミクス以降、長きにわたり持続してきた長期上昇トレンドの期間や、 平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みても、 今回の局面がこの程度の軽微な調整で済むとは到底思えません。 相場は必然的にサイクルを描くものであり、ついに長期的な需給反転を伴う本格的な暴落局面が到来したと考えられます。

さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった隣国・韓国市場の動向が、 この崩壊を決定づける要因となっています。 韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せていました。 しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨れ上がった結果、 ついにそのバブルが足元ではじけ始めています。 日本株も同様に半導体主導で1年で株価が2倍以上に急騰してきた背景がある以上、 東アジアのハイテク株としてグローバル資金の流出という連鎖に巻き込まれ、 その甚大な巻き添えを免れることは不可能です。

総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、 投資家は直ちに現実を直視すべき局面です。 下落のスピードと規模は過去の歴史的クラッシュに匹敵するものになると予想されるため、 防衛を最優先としたリスクオフ戦略の徹底が強く求められます。

使える金は「実質増えている」日銀･黒田東彦前総裁が語る日本経済の今　円安進行の背景に“高市総理の発言”指摘 消費税減税には疑問【サンデーモーニング・風をよむ】

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2714986?display=1

前日銀総裁　黒田東彦氏
「アベノミクスによる金融緩和で経済は完全に立ち直った。非常に成功したと思います。円安は異次元緩和とは全然関係ない。円安も今、特に高市総理の発言以降、急激に進んだ。ある意味で異常な事態。」

松原耕二氏「黒田前日銀総裁は自己弁護だけではなく、後世への罪について語ってほしい」

「高市人気」に陰り？　支持率60%→53%へ急落の背景　朝日世論(´･ω･｀)７％下がっただけかよ　キオクシア株保有者が離れただけやろ

【個別株】1株「47円」の「ジャパンディスプレイ株」が“20～50代”に幅広く買われてるのはナゼ？「配当・優待なし」で赤字続きでも、ソフトバンク・楽天グループより上位…人気を集める背景：少額で買える、値動きが激しい、知名度がある

これ触るぐらいなら以下略(´・ω・｀)

>>504
ゲームの背景をぼかして幻想的にしたり格好良く表現する技術なのかな🥺
決算悪くて下がった後だから、そういう技術を実際に現地で見た人達から買いが入るのかもしれないね