当分様子見。安いように見えるが、あがりだすのに、時間がかかりそう。

誰もが悲観し始めたら、そのあたりが反転のサイン。

150に成ったら大量に買います

royは相変わらず話が長いなぁ～ ごちゃごちゃ言ってないで簡潔に！

悲しいかな300割れもありそうなチャートだな

日経新聞の倒閣運動が効いたのか全面安の安値引け。 日経先物は22000まで潜って早くも休業モード。 次はNY市場の時間に動きそうだ。 最期の売り場である”可能性”については述べたが、株価への反映がいつ行われるかは？ビミョーだ。 課題がそれだけ流動的だからである。目途は11月か？　自動的に終わる日程イベントもある。 今年は2月のVIXショックと今回の下げ（あえて名前を付けていない）の2回。 1回目と2回目は似ている点もあるが、症状が違う点も多い。 端的に言って、今はインド株と米国ラッセル2000が安い事が最も違う点か。 中國がらみの事を示唆するのは明らかだが、中國が失ったポジションを穴埋めする会社はよくわからない。 むしろ、世界的な景気後退を一度は織り込みに行く動き　と判断した方が自然か。 景気後退といってもリーマンショックのようなものではなく、2016年逆オイルショックのようなパターンを想定しておく必要があるのかも。もちろん今回原油は犯人ではない。 2019年は2016年型。本来強い米株も停滞する1年かも。 2016年は逆オイルショック。英国離脱。トランプ誕生の年。 この1週間は 2019年の相場はどうなるか？　頭の体操をしながら相場を見ていた。 その前に2018年の年足は？陰線か？ 2018年の日経平均を見ていると上昇というより停滞している。 ①2019年は2018年を踊り場に上昇。 ②2019年は下降 ①②どちらのシナリオが正しいか？考える必要もありそうだ。 ①を望む声は多々あろうが、セットされたイベント内容は前例がないものが多く、あまり明るいだけを描くのは危険だろうか。 ソ連が崩壊した年は相場はどうだったのか？ 少なくとも原油は安かった当時。 相場とは面白いものだ。 総悲観になる必要はまだないが、下手をすると景気後退を織り込む動きにならないか？ 催促相場になっているヤバイ戦線がある。 対FRBだ。 ・利上げをすれば新興国等々が騒然 ・利上げをしなければトランプに屈した　 どちらに転んでも苦しい立場。中國と同じだ。 イエレンは神対応で乗り切ったが、その点パウエルは無能そうだ。

324円くらいが底ではないでしょうか。。。

一喜一憂して、毎日戦略を練り直すのは愚作。 月足をみすえて、どうなるかを考えてみよう。

NYダウ先物が240ドル程下落。 今晩のNY相場も下落することが想定される。 すると、明日も日経平均は寄り付きから急落が考えられる。 買うのはその後様子を見てからだな。 いちごは、前回安値で踏ん張れるかだな・・・・

株価は、値ごろ感で買うと痛い目に遭う。 大底確認するまでは動かざること山の如し。 この株価位置で、狼狽するのも笑う。 ここまで来たら、前回安値351円を割れたら売れば？ 割れたら、300円飛び台までの下落も想定されるからね。

だめだこりゃ・・・・戻る気配が全く無い・・・投げるしかないか

あれあれ、行って来いで元の木阿弥 今日は+9ぐらいは戻すと思ったが・・・・

本日の日経新聞一面は下げ材料満載。 材料出尽くしとなるか？下げ要因になるか？ ①日本民間銀行は新規採用者がマイナス16％。 ②安倍首相は消費税10％を対策指示。 ③日本人の海外資産を国税庁が調査。40万口座。 ④日産の英工場は賃金交渉を延期。 （⑤クシュナー脱税容疑） 結論はNY市場が出してくれるだろう。 今週は今年のパフォーマンスを決定する重要な週となりそうだ。 3面に米中貿易戦争は共倒れ　とのトンチンカン解説が載っている。 米国が望むのは中國の衰退である。貿易交渉は単なる道具である。 貿易戦線で失敗しても外交ルートで中國はピンチになるだけだ。 トランプの敵である民主党も同意しているし、日本も同様。 英国を始め、欧州の同意が獲れている。 また共倒れという表現は正しくない。 ボクシングのように強烈なパンチが相打ちになって、両者が同時に倒れる事はない。 必ずどちらかが先に脱落する。 おそらく先に倒れるのは中國だ。 倒れる時間も設定されている。 トランプは再戦を考えていないだろう。この勝負は早いとみる。 トランプが退任すれば御破算。 いわゆる北朝鮮と中国の丸儲けシナリオはかなり危険だ。 トランプはその事をよく承知しているので、早期に問題を解決できないと墓穴を掘る事になるやも。 そこが最大の見所だろう。 戦いは相対的なもので決まる。 中國の備えが不十分である以上、更なる混乱を誘う為にトランプは次の弾を用意しているのは明らかだ。 局面を動かすのか？　動かさずに様子を見るのか？ 変化にも注意が必要な時期にきた。 北朝鮮との再会合にもその辺は色濃く反映されるはずだ。 中國が弱くなれば北朝鮮も弱くなる。 中國と北朝鮮が違う姿勢を見せる時が最大のチャンスでもあり最大の危機となりうる。 現在のところ、北朝鮮と中国は一枚岩には見えない。 残りはロシアと中東残党軍との連動だ。 イベントとしては11月の中間選挙と米中会談のあるやなしや？

低い所でたくさん仕込んだ証券会社が、今、レーティングや株価目標を上げましたよ。 森ヒルズＲ <3234> 　　　日興　　　　中立→強気　17.8万→18万　　10/9 産業ファンド <3249> 　　日興　　　　中立→強気　14.5万→14.7万　10/9 プロロジスＲ <3283> 　　日興　　　　中立→強気　28.2万→28.2万　10/9 三井不ロジ <3471> 　　　日興　　　　中立→強気　40万→41万　　　10/9 ミッドシティ <3227> 　　みずほ　　　買い　　　　86000→95000　　10/9 ケネディレジ <3278> 　　日興　　　　強気　　　　21万→21.5万　　10/10 2018/10/02日興3継続480 → 410　　　このまま変更しないのは、おかしい。

米国のトルコ制裁でトルコ通貨が 暴落したけど、これ結局 茶番だったからなぁ トランプの存在自体が茶番なんだから、振り回されるなよ！と言いたいね

▲売ってしまって、急に上がるか不安な人は、早めに買い戻しをお奨めします。 理由は、「精神的に良くない事をすると体に良くない。」からとも伝えておきたい。 日経平均株価に冷静な分析を行った、経済研究者達の日本の不動産株に対する評価は、悪く無い。一部の悪徳業者が起こした事件と金融機関の不動産に関わる悪いニュースが目につきますが、外国人の長期的(１年～)滞在やオリンピックを控えて活発になるでしょう。 最近も、日本の土地が一部値上がりを始めたと報道された。今も地方の土地は需要が少ないが、一部の付加価値の高い土地は、値上がりを始めている。 ①いちごオフィスリート、ホテルリートのチャートを見て欲しい。右肩上がりな事。 ②アイフィスなどの不動産関連銘柄の業績が揃って増収増益方向な事 ③９月からの信用の残の経緯を見ると、信用倍率が改善方向な事。 いちごの物件は、利益を生んでいると言えそうです。 ▼買ってしまった人には、安心はするのは、まだ早い。火曜日の夜でないと結論が出ないと言っておこう。 ただし、もう底に　近いのではと思われる根拠は、今の株が急落した精神的な動揺を誘った『無責任なマスコミからのニュース』が、日曜日の朝まで逆の方向に動き出した事です。アメリカのトランプの一つのtwitter でガラリと変わるのが、日本株ですから。 アベノミクスは、関係ないのですかね。

ちなみに320だとか360で止まるという人達の根拠は？？

全く進歩が無い バラ撒きすぎた株数を約束通り早く自社償却しろ たまには有言実行してみろや きゃろん

注目のNY市場は日中足でV字回復。 開始の300ドル上昇分がそのまま残った形で終了。 恐怖指数は若干下降。 残念ながら最短コースでの回復は諦めた。 現地の昼にはマイナスへ突入。恐怖指数も上昇に転ずる場面があった。病気は治っていない。 少なくとも来週のSQ水曜日を超える必要がありそうだ。成果は先物時間での乱高下が少なくなったこと。 この現象は2日で止まり、2月の急落とは違う点だ。 ダウとNASDAQは辛うじて長期線までの復帰を許された。ただし余力のある足でもない。 JPMは良い決算で買われたが下降に転じて弱い。金利上昇、しかも30年の長期金利が上がっている割には弱い株価。 株価は高値圏というより安値圏にあり、心配な点である。 恐怖指数がイエローゾーン18に戻るタイミング。 更に通常運転になる12まで戻るタイミング。この時間は2月の急落より早いはずだが、来週で完了できるかに注目だ。 日本株の行方はかなり予想が難しい。 ・指数が上か下か？　で　そもそも難題。カントリーアロケーションで選好されるか？に集約される。 欧州とインド株が今は弱い事がどう影響するか。 ・個別株も難題。チャートが完全に壊れている大型株が多い。ボラも高いもの多し。中小型も総じて悪い。 ・中国等々の外交問題の影響が大きい国。買える会社と買えない会社。割とハッキリする。 作戦としては日本株に関しては何もしないのもあり。 現金化した金をどこに再投入するか？どのタイミングで狙うのか？ 収益化はその一点に集約されそうだ。 考えるべき”可能性”は以下のとうり ①英国離脱による金融街の影響（裏金の処分又は移動が必要か？）。移民の大問題。 ②中国貿易戦争。終戦か。無限継続か。条件付き降伏か。期限が現在設定されていない。 中国の景気悪化がモロに表面化するまでの時間はそれほど長くはない。国内消費を増強する為、海外旅行の禁止等には注意したい。 ③　②に付随する事だが、北朝鮮問題。こちらも時間設定は現在ない。ただし短期解決を望む可能性は常にある。 ④2019年に減税効果の剥落。減益決算になる可能性。 ⑤2018年中間選挙終了まで1か月。 ⑥中東問題への介入。　②③の状況でこの山はすぐに動く。 ①~⑥の情勢をよく考えれば主力戦場はNY市場だ。直接該当しないのは①ぐらいか。

思惑なしの赤字企業でしょ？オリンピック特需も終わるのに買いが入るの？