マジで持ち越すメリットゼロで草

デーセクなんか寄ってるのがおかしいよねw
信用力ゼロ

Polymarket Japan

@polymarketjapan
【話題】万博跡地開発、一部で応募ゼロ

・ヘ○スケア館跡地への開発提案は0件
・夢洲の大規模開発は別途公募中

高市の外交の成果ゼロの可能性あるな(´・ω・｀)

今はウクライナと関わらない方がいいのに馬鹿だなあ(´・ω・｀)

ポジションゼロ！

ワイはミドルスリーパーだな3、4時間で目が覚める(´・ω・｀)

さっさとイランに核落としちゃえばいいのにね

>>438
インフレと税金も株主還元で企業の体力はゼロよ！

「年収500万円でもゼロ」若者がブルーカラーを敬遠する理由…AI時代に求められる“かっこよさ”とキャリアの転換
https://news.yahoo.co.jp/articles/742c747395545ba29b941fb14a8302f75886c5b2

これ今5chのリンクで見かけたから貼ってみるんだけど、正直言うんだけど、
大学で理系出てもかなりの人はぶっちゃけブルーカラーの仕事なんだぜ(´・ω・`)まじで
さすがに末端の作業員ではないけど、作業着着て安全靴履いてヘルメットかぶってって人は多い(´・ω・`)まあボクはかっこいいと思いますけどね

覇権国の推移

■ ポルトガル（16世紀前半〜中盤）
・理由: 大航海時代の先陣を切り、インド航路を開拓。香辛料貿易の独占と圧倒的な航海技術・海上武装によって世界の貿易網を制した。

■ スペイン（16世紀後半）
・理由: ポルトガルを併合し、中南米の広大かつ豊かな植民地（銀山など）から莫大な財を獲得。「太陽の沈まない国」と呼ばれ、無敵艦隊を擁して圧倒した。

■ オランダ（17世紀）
・理由: 造船技術の革新とオランダ東インド会社を通じた中継貿易で急速に成長。金融・証券市場の確立（アムステルダム）と制海権の獲得により世界経済を支配した。

■ イギリス（18世紀末〜19世紀）
・理由: 「産業革命」を世界で最初に着起させ「世界の工場」となった。強力な海軍力で制海権を握り（パックス・ブリタニカ）、世界規模の植民地帝国を築いた。

■ アメリカ（20世紀中盤〜現在）
・理由: 二度の世界大戦を経て圧倒的な経済・軍事優位を確立。米ドルを基軸通貨とする金融体制と技術革新、軍事力を基盤としたグローバル標準（パックス・アメリカーナ）を構築した。


【覇権交代の共通パターン】
1. 技術・経済革新（新航路、産業革命、ITなど）を先導した国が台頭する。
2. 制海権（物流網）と基軸通貨・金融システムを握ることで主導権を強固にする。
3. 軍事維持コストの過大化や新興国の追撃によって交代期を迎える。


中国の追撃やインドの台頭により米国の一極支配は終わり、単独の覇権国が存在しない「多極化（Gゼロ）の時代」へ移行すると予測されています。
経済・技術の相互依存や少子高齢化の影響で1国が世界を統治することは困難になり、米中主導のブロック化と地域紛争の増加が進む見込みです。
今後は軍事力だけでなく、AI・半導体などの先端技術やグローバル・サウス（新興国）を取り込んだグループが国際社会の主導権を分け合う形になります。

・年収700万の人が、ペアローンで1億超の家を買える
・利益が数%しか残らない会社が、借り換えだけで何十年も生き続ける
・利回り3%の不動産でも、金利1%で借りれば儲かるから、買えば買うほど値上がりする
・国は借金を1,100兆円まで増やしても、利払いは13兆円で済む
・預金金利ゼロで集めた金を、地銀がアパートローンに回し続ける

全部、麻○だった。元気の前借り。

麻○に溺れたまま、死ぬまで幸せに暮らせる人はいない。体が麻○に耐えられなくなったタイミングが今来ただけ。

>>713
中国はこれまでノーベル賞を3個しか取ってなくて清華大とかいう三流大学はゼロやぞw

この連休弾ける引き金になりかねんな
日本が引っ張っていかないと世界的に大暴落起こす可能性ゼロでない

日銀で下げる要素はゼロだ
利上げはほぼ確定だから通過するだけでまあ上げ転換確定
銀行保険は爆下げ転換
サプライズ据え置きなら爆上げだけどないやろw

日経平均63,923.00、無策フサゼロゼロ(´・ω・｀)

毛根ストックゼロ(´・ω・｀)

月曜で織り込んだのに下がるかよ
下がる要素ゼロなんだは

林のお仕置きが来るぞ　仲介サイト　＼(^o^)／ｵﾜﾀ


ふるさと納税、手数料引き下げ回答「1社」　林総務相「大変残念」
　ふるさと納税をめぐり、仲介サイトの手数料引き下げを求めている林芳正総務相は、15日の閣議後会見で、事業者側の回答について「ほぼゼロ回答と受け止めており、大変残念だ」と述べた。時期を定めて手数料率を引き下げるとした事業者は、回答した20社のうち1社にとどまっていた。

　総務省は5月、事業者への手数料が寄付額の1割強を占め、高止まりしているとみて、事業者らでつくる一般社団法人「ふるさと納税協会」を通じ、事業者に手数料率の引き下げを要請。9月11日に事業者の回答を公表した。時期を定めた引き下げは1社で、5社は自治体が自ら寄付を呼び込んだ場合などの条件付きで引き下げるとしていた。