キオクシアここで買われるのはかなり危険な兆候
上で出来高溜まったら下へのエネルギー増えるだけよ

トランプ米大統領
「イランの覚書への署名はかなり近づいている」
「覚書が署名されればホルムズ海峡は開かれる」
「ホルムズ海峡に機雷は敷設されていないと思う」

ローガン米ダラス連銀総裁
「エネルギー分野で過去最大の混乱が起きている」

高市首相
「食品消費税ゼロは公約に記載、実現したい」

木原官房長官
「金融政策の具体的手法、日銀に委ねられるべき」
「日銀には政府と密接に連携図り、2％の物価目標実現に向け適切な金融政策運営を期待」
「政府・日銀間ではさまざまなレベルで意見交換と情報共有を行っている」

米5月ISM非製造業指数は事業活動と新規受注が業種横断的に好調〜みずほ

　みずほ証券では、米国の5月ISM非製造業指数を受けてリポートしている。5月は54.5と前月の53.6から上昇した。事業活動指数と新規受注指数がともに上昇。幅広い業種で事業活動と新規受注の増加が報告されており、業種横断的に需要が強いようだとみずほではコメントしている。引き続き旺盛なAI関連需要や中東情勢の緊迫化を背景として、価格指数は高水準からさらに上昇した。こちらについては、エネルギー価格が引き続き上昇したほか、エネルギー価格の上昇が石油関連製品にも波及したようだとみずほではコメントしている。

天然ガスの緩やかな上げは原油代替エネルギーとしての実需上げなんかい

悟空が地球人のエネルギー吸い上げて干からびさせてるような大規模上場吸い上げかな(´･ω･｀)

エネルギーでいえば、フジクラの研究している高温超伝導技術が実用化されれば、全てのケーブルが入れ替わるから大変なことになるな。

ローガン米ダラス連銀総裁
「今年後半に利上げが必要となる可能性がある」
「金融政策は経済を抑制していない」
「インフレが2％に戻るのに時間がかかりすぎている」

トランプ米大統領
「イランの覚書への署名はかなり近づいている」
「覚書が署名されればホルムズ海峡は開かれる」
「ホルムズ海峡に機雷は敷設されていないと思う」

ローガン米ダラス連銀総裁
「エネルギー分野で過去最大の混乱が起きている」

トランプ米大統領
「イランは核兵器を保有しないことに合意した」
「いずれかの時点でイランの最高指導者と会談することになる」

ウィリアムズ米ニューヨーク連銀総裁
「インフレは今後数カ月でピークを迎えると予想」
「インフレの上昇リスクが高まっている」
「インフレ率は『かなり』上昇している」
「経済成長率は約2％、雇用市場は安定している」
「エネルギー価格の高騰がコストとインフレを押し上げている」
「今のところ、インフレへの長期的な影響についてはそれほど心配していない」
「インフレ率は年末まで上昇する見込み」
「政策はまさに適切な位置にあり、金利を上げたり下げたりする必要はない」

ネタニヤフ・イスラエル首相
「イランは常に嘘をつき、常に不正を働く」
「核物質を除去する方法が必要だ」
「戦術的な意見の相違が生じることもある」
「我々はヒズボラを武装解除し、レバノンを非武装化しなければならない」
「イスラエルを標的にしている指導者の多くはベイルートにいる」

植田日銀総裁
「原油価格上昇が、エネルギー価格や財価格を中心に押し上げ方向に作用することなどから、消費者物価の前年比伸び率は、今年度を中心に大きく高まると予想」
「一時的な変動要因を除いた基調的な物価上昇率も徐々に高まっていき、今年度後半から来年度にかけて『物価安定の目標』である2％と概ね整合的な水準になる」
「中東情勢を巡る混乱が長期化し、原油価格が高止まりした場合には、中心的な見通しに比べて経済が下振れる一方、物価が上振れる可能性がある」
「現在のわが国は、他の主要国や過去のわが国と比べても、原油高を起点とする物価上昇の『2次的波及効果』が基調的な物価の上振れに繋がりやすい状況にあり、日本銀行としても、このことを前提に、今後の政策を判断していく必要がある」
「必要な対応が遅れ、あとで却って大幅な利上げを余儀なくされるような状況になれば、景気のみならず、金融市場や金融システムに大きな負荷をかける恐れ」
「経済・物価・金融情勢に応じて、引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整していくというのが、日本銀行の基本的な考え方」
「今回の供給ショックが景気に及ぼす影響や、原油価格上昇が他の財・サービス、ひいては基調的な物価上昇率に及ぼす影響などを踏まえ、経済・物価の中心的な見通しが実現する確度やリスクを点検していく」
「国債の買入れについては、『国債市場の安定に配慮するための柔軟性を確保しつつ、予見可能
な形で減額を進めていく』」

【要人発言】日銀総裁「中東情勢を巡る混乱が長期化し・・・」
植田日銀総裁
「原油価格上昇が、エネルギー価格や財価格を中心に押し上げ方向に作用することなどから、消費者物価の前年比伸び率は、今年度を中心に大きく高まると予想」
「一時的な変動要因を除いた基調的な物価上昇率も徐々に高まっていき、今年度後半から来年度にかけて『物価安定の目標』である2％と概ね整合的な水準になる」
「中東情勢を巡る混乱が長期化し、原油価格が高止まりした場合には、中心的な見通しに比べて経済が下振れる一方、物価が上振れる可能性がある」

ベイリー英中銀（BOE）総裁
「見通しは景気後退ではなく、より緩やかな成長」
「今後の展開は極めて予測不可能」

ルビオ米国務長官
「イランはホルムズ海峡の広範囲に機雷を敷設した」
「オマーンはホルムズ海峡を支配するためにイランに接近している」
「米国は、イランがホルムズ海峡を再開したとしても制裁緩和を行わない」

スレイペン・オランダ中銀総裁
「ECBは必要な措置を講じる。市場は行動を期待している」
「エネルギー価格の高騰がインフレ拡大を招いているかどうかを見極める必要」

グリーン英中銀金融政策委員会（MPC）委員
「行動を起こすリスクは、行動を起こさないリスクよりも小さい」

​(´･ω･｀)
​伝統的なバリュー株： 金融やエネルギー、鉄鋼など、業績は安定しているが成熟しきっていて、PER・PBRが低い大型・中型株。

​資産バリュー株（ディープバリュー）： PBRが極端に低く、現預金や不動産価値に対して時価総額が安すぎる銘柄（中小型株に多い）。

​万年バリュー（低流動性株）： PER10倍割れ、PBR1倍割れで、なおかつ売買高が極端に少ない、市場に忘れられた銘柄。機関は自由に売買しにくいため来ない。

蓄電池、エネルギーでしょこれ

>>883
コスモエネルギーホールディングス

シュナーベル欧州中央銀行（ECB）専務理事
「供給ショックは大きく、非常に持続的であると見られる」
「原油価格はしばらく上昇が続くと予想される」
「エネルギーショックが広範なインフレに影響する可能性が高い」
「インフレ期待を抑制するリスクが高まっている」
「 エネルギーショックを見通すことはもはや不可能」

カシュカリ米ミネアポリス連銀総裁
「追加のデータが得られるまでは様子見の姿勢」

トランプ米大統領
「イランから米国との協議を一時停止するという報道について何も聞いていない」
「ホルムズ海峡の封鎖は継続する」
「ネタニヤフにレバノンの状況を尋ねるつもりだ」
「イランとの交渉が終わろうが、どうでもいい」
「イスラエルのネタニヤフ首相と有意義な電話会談を行った」
「ベイルートへの部隊派遣はない」
「ヒズボラはすべての攻撃を停止することに同意した」
「ヒズボラとイスラエルは相互非攻撃で合意した」
「イランとの協議は急速なペースで続いている」

英ビジネス信頼感、5月は小幅改善も中東リスクで深刻な冷え込み続く

　英産業連盟（CBI）と英国取締役協会（IoD）が発表した5月の調査によると、英国の企業マインドは依然として深刻な悲観圏にある。

　CBIの生産予測指数は4月の-25から-24へ、IoDの経済信頼感指数は-64から-53へとそれぞれ僅かに改善し、最悪期は脱した。しかし、イラン戦争（中東衝突）が始まる前の2月の水準（-13）を大幅に下回っている。中東情勢の緊迫化に伴うエネルギーや原材料のコスト高に加え、国内の個人消費の低迷が企業の重荷となっている。販売価格の見通しも高止まりしており、企業は需要減退とコスト押し渡しの間でスタグフレーション的な苦境に立たされている。

ロイター（Breakingviews）
「日本のエネルギー政策は近視眼的で、最大の敵は高市自身だ」
と書かれてて草

>>810
空腹で筋トレすると、筋肉を壊してエネルギーをつくり踏ん張る
油は急速なエネルギーに変換できない
糖質はすぐにエネルギーにかわる
酒は脂肪燃焼を停止させる、アルコール解毒を最優先
(´･ω･｀)

ボウマン米連邦準備理事会（FRB）副議長
「イラン戦争によるインフレへの影響を見極めたい」
「インフレ抑制の進展が停滞している」
「FRBは金融政策の信頼性を維持できれば、エネルギーショックを乗り越えられる」
「中東戦争が経済に与える影響を判断するには時期尚早」
「紛争終結がエネルギー価格の緩和につながると楽観視」
「紛争が長引けば長引くほど、インフレリスクは高まる」

ポールソン米フィラデルフィア連銀総裁
「インフレ圧力は経済の重し」
「金融政策は、やや引き締め的な水準で適切に設定されている」
「インフレ率は高すぎる。戦争が始まる前から戦争が始まる前から高すぎた」
「米国は緩やかな成長を続ける見込み」
「失業率はほぼ完全雇用に近い」
「現在の金融政策のスタンスは適切」
「金利を据え置くことで、FRBはデータを検討する余地が生まれる」
「市場が金融政策の引き締め見通しに移行することは健全」

トランプ米大統領
「ホルムズ海峡は直ちに開放され、通行料は徴収されないべき」
「最終決定を下すため、今から会合を開く」

英労働党の党首候補バーナム氏、スターマー首相と路線の違いを示す

　英与党・労働党で有力な次期党首候補である バーナム・マンチェスター市長は、人工知能（AI）や巨大IT企業、交通・エネルギーなど基幹インフラ分野への政府関与強化を訴えた。英国では長年にわたり規制緩和と民営化が進められてきたが、同氏は「市場原理だけでは地域経済や生活基盤を支えきれない」との考えを打ち出した。

　バーナム氏は、2008年の金融危機を引き合いに、過度な規制緩和が社会不安や格差拡大を招いたと指摘。AIやSNS、巨大IT企業についても、監督機能が不十分なままでは社会的弊害が広がりかねないとの認識を示した。交通、住宅、エネルギー、水道などでは、地域再生と成長戦略の観点から「強い公共的な方向付け」が不可欠と強調。国家主導型の経済運営へ傾斜する姿勢もうかがわせた。

　これらの発言は、財政規律や市場重視を掲げるスターマー英首相との路線の違いを意識したものと受け止められている。労働党内では地方選敗北後に指導力低下への懸念が広がり、「ポスト・スターマー」を巡る動きも活発化。バーナム氏は左派・地方重視路線の象徴として、党内で存在感を高めつつある。

「2％のPCEデフレーター上昇率」というＦＲＢの目標がいっそう遠ざかる〜みずほ

　みずほ証券では、米国の4月のPCEデフレーターを受けてリポートしている。4月の前年同月比上昇率は+3.8％と前月の同+3.5％から加速した。中東情勢の緊迫化を背景としたエネルギー価格の上昇を主因としているが、エネルギーを含まないPCEコアデフレーターの上昇率も、同+3.3％と前月の同+3.2％から加速している。みずほでは今回の結果を、「2％のPCEデフレーター上昇率」というＦＲＢの目標が、いっそう遠ざかっていることを改めて示唆する内容であったと捉えている。利下げという選択肢は、当面俎上（そじょう）に載らないと考えている。

鬱はエネルギー不足だ怒れ
怒りのスーパーモードを見せてみろドモン

イラン革命防衛隊
「アッバース空港付近への攻撃への報復として米軍空軍基地を標的にした」
「米国によるさらなる攻撃が行われれば、より決定的な報復を引き起こす」

ラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁
「新世界秩序において中央銀行の信頼性が鍵」

欧州中央銀行（ECB）理事会議事要旨（4月29−30日分）
「インフレに対する上振れリスクと成長に対する下振れリスクが強まった」
「弱さは紛争終結後も長く続く可能性がある」
「エネルギー価格の上昇が二次的な影響を生み出しているという証拠はほとんどなかった」
「消費者側においても、第二次的な効果が目に見えるようになるにはまだ時期尚早だった。なぜなら、そのためには賃金交渉が行われる必要があったからだ」
「古典的なマイナス供給ショックの現状は、2022年の状況とは異なっていた」

植田日銀総裁
「食料およびエネルギー分野において供給ショックが確認されている。これらはそれぞれ単独では一時的な物価水準のショックに過ぎない可能性があるものの、そうしたショックが『数多く重なる』ことで、平均的なインフレ率を押し上げる可能性がある」

ベッセント米財務長官
「財務省はイランに対して最大限の圧力を維持している」
「原油価格は紛争前の水準を下回るだろう」
「ウォーシュ氏はインフレと経済成長のバランスを取るために正しい行動を取ると信じている」
「（イランについて）米国はこれまで忍耐強く対応してきた。イランに対する防衛行動を継続する」

グールズビー米シカゴ連銀総裁
「エネルギーインフレは予想以上に持続している」
「アジアは旧来型のスタグフレーションショックに直面している」

ジェファーソン米連邦準備理事会（FRB）副議長
「米国は原油関連のエネルギーショックと無縁ではない」
「エネルギーショックは、成長にとっては下振れリスク、インフレにとっては上振れリスク」
「最近の米国の経済活動は堅調」
「労働市場は安定しているが、リスクは下振れ方向に傾いている」
「インフレ見通しを巡るリスクは上振れ方向に傾いている」
「6月のFOMC会合の結果について、何ら予断はしていない」

レーン欧州中央銀行（ECB）専務理事兼チーフ・エコノミスト
「イラン戦争が解決しても、紛争がこれほど長期化したことで、最適な分散戦略という観点からの再配置が起こる可能性」
「初期のエネルギーショックが反転し始めたとしても、二次的影響はしばらく残るだろう」
「深刻な局面が終息したとしても、中東紛争による影響には持続的な要素がしっかりと残る可能性」

カシュカリ米ミネアポリス連銀総裁
「消費者物価は依然として非常に高い」
「インフレが最優先事項」
「労働市場は良好な状態」