フェローテックとかちゃんと業績あるやつは強いね信じろ

SOX強いから半導体は無風〜微下げ

そう考えた時期が俺にもありました

銀行強いな(´・ω・`)

野村がネガティブレポートだって

STOCK TRAIN@stocktrain2
ディスコ６１４６　売り気配。好決算もアナリストが勝手に強気予想し過ぎ。野村がネガティブレポート

強烈な売り浴びせやなぁ(´・ω・｀)

初動強すぎやねん

キオクシアプラ転！
そりゃアメリカメモリーやSKHY強かったし

住友電工強いな

決算期に入っちゃうから個別は博打よね　
イナゴが必要以上に吊り上げて強引S高にしちまう銘柄を先回りせよ　(｀・ω・´)

日本と台湾の時代くるううううううううううううううううううううｗ

韓国ハイテク株の上昇はまだ終わっていない。だが、「息の長いAI投資」の本命は、別の2つの市場（海外）
https://news.yahoo.co.jp/articles/31a615327d37a9e9bf267c98a82d1b8b96f18f49

韓国の過熱した株式相場の勢いが衰えつつある。半導体メモリブームが冷え込み始めているためだ。価格決定力の低下がサムスン（Samsung）とSKハイニックス（SK Hynix）の収益拡大を抑制する可能性があると、調査会社は指摘する。その調査会社は、より長期的なAI投資先として、台湾と日本を選好している。
韓国の株式市場は今年、世界で最も活況を呈する市場のひとつとなっている。だが、調査会社であるグローバルデータ・TSロンバード（GlobalData.TS Lombard）のアナリストらは、投資家に期待値を抑えるよう警告している。

業界の巨人であるサムスン電子（Samsung）とSKハイニックス（SK Hynix）は、供給不足による価格急騰の恩恵を受けてきた。しかし価格上昇のペースは鈍化しており、中国の生産能力拡大が競争を激化させる可能性がある。

一方、同調査会社は、TSMCと日本の半導体製造装置メーカーは先端製造技術やプロセス技術から成長の大部分を生み出しており、これらの分野はより持続的な成長が見込めると強調した。

「2026年の売上成長のうち、サムスンのメモリ部門、SKハイニックス、マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）では、約55〜70%が価格要因によるものである。それに対して、TSMCと日本の製造装置メーカーでは15〜25%にとどまる」と、TSロンバードのアナリストらは、21日付のレポートに記した。

TSロンバードは、AI設備投資全体については引き続き強気の見方を維持している。韓国株式については中立の見方を示す一方、AIインフラ整備への投資拡大の恩恵をより持続的に得る手段として、台湾と日本を有望視している。

アナリストらはまた、AIインフラやテクノロジーへの需要が底堅い中でも、米国の高金利と韓国における個人投資家主導のレバレッジ解消が、さらなる上昇を抑制する可能性が高いと警告した。

半導体メモリメーカーの収益は、他の一部のAIサプライチェーン受益企業と比べて持続性に乏しい。価格変動の影響を受けやすいためだと、アナリストらは付け加えた。

「供給不足による超過利益は、その不足が広く認識されれば薄れていく。持続的なリターンをもたらすのは、複数のインフラ整備フェーズにわたって成長を積み重ね、価格決定力を維持し、対象市場を拡大し続ける事業だ」と彼らは記した。

22日、韓国の主要株価指数であるコスピ（Kospi）は一時6%上昇した後、0.7%高で引けた。指数の主要銘柄であるサムスン電子は0.6%高で終了し、SKハイニックスは一時9%上昇したものの、最終的に0.3%安で取引を終えた。

コスピは先月記録した過去最高値から28%下落しているものの、2025年にも上昇をけん引したことに続き、今年も世界の主要株価指数の中で最高のパフォーマンスを誇っている。

アナリストらは、最近の調整を経てサムスンとSKハイニックスの株価は現在「適正水準に見える」と述べた。サムスンは直近の高値から30%下落しており、SKハイニックスは約40%下落している。

三井金属だけ強いなw

今日の株価材料−いよぎんＨＤ・愛媛銀行統合へ　来春にも

【今日の株価材料（7月24日）】

▼いよぎんＨＤ<5830>・愛媛銀行<8541>統合へ　来春にも　船舶融資を強化、総資産12兆円（日経）
▼日豪、量子技術で覚書　供給網構築や新興投資（日経）
▼ドローン新興勢、日本技術に触手　ミネベア<6479>、パナソニック<6752>など（日経）
▼ＪＴ<2914>　欧州たばこブランド買収（日経）
▼ジーダット<3841>　半導体設計を自動化（日経）
▼ディスコ<6146>　純利益最高　7〜9月23％増　AI向け需要拡大（日経）
▼日本精工<6471>　ロボット向け駆動装置育成（日経）
▼ソフトバンク<9434>　「空飛ぶ基地局」日本で試験運用　8月にも約10日間（日経）
▼サーティワン<2268>　26年1〜6月純利益10％減 　物価高と円安でコスト増（日経）
▼ＫＤＤＩ<9433>　年内にもAIモデル実証　ドローン画像解析に特化（日刊工）
▼米が24日に関税発動へ、日本は12.5％　強制労働巡り60カ国・地域（各紙）

メモリあがるなら韓国強いだろ
ソロソロ役に立てや

やっぱりデータセンター投資が加速しているからメモリ関連はナスダック下げても強かったな
AMDやARMも時間外で上げているし日本の半導体は寄り底になりそう

トランプ米大統領はリーグ優勝決定シリーズ、そしてワールドシリーズ優勝までに過程に言及し、大谷がブルワーズとのリーグ優勝決定シリーズ第4戦で、七回途中無失点、10奪三振で3本塁打を放ったポストシーズン史上最高の試合と呼ばれた一戦を称賛。「私はその試合を見ていて、実況より先に気づいた。『これは史上最高の試合かもしれない』と。6回を完璧に抑え、3本塁打。歴史的な活躍でリーグ優勝とワールドシリーズ連覇を導いた」と大谷の活躍を強調した。

海外マーケットトピック−インテル、7─9月見通しが予想超え　時間外で株価8％超上昇＝ロイター

＜市場動向＞
・米国株式市場−ダウ、ナスダックは続落 　
・米債券市場−10年物国債利回り、4.69％に上昇
・NY原油先物−9月限の終値は前営業日比5.36ドル高の1バレル＝92.19ドル
・NY金先物−8月限は前営業日比101.7ドル安の1トロイオンス＝4050.2ドル
・CME225先物−大阪取引所比で下落　65395円で引け

＜海外経済指標＞
・前週分の新規失業保険申請件数 18.7万件、予想 21.2万件
・前週分の失業保険継続受給者数 179.6万人、予想 180.7万人

＜一般ニュース＞
・インテル、7─9月見通しが予想超え　時間外で株価8％超上昇＝ロイター
・トランプ氏、習氏との会談でＡＩ技術盗用巡る懸念表明へ＝政権＝ロイター
・ＥＵ、グーグルに罰金8.9億ユーロ　自社サービス優遇で＝ロイター
・米国、主要貿易相手に10−12.5%の関税賦課−強制労働理由に壁再構築＝ＢＢＧ
・6月の熱波、英国の経済損失2500億円−平均労働時間が30分短く＝ＢＢＧ
・グーグルのスペースX株保有額15.4兆円、IPO後評価−利益押し上げ＝ＢＢＧ

SOXだけなんで強えんだよ

>>789
１５年振りの最強の増収

欧州中央銀行（ECB）声明
「エネルギー価格の見通しは非常にボラティリティが高いものの、現在は6月のスタッフ見通しのベースラインに近く、中東での紛争前に記録された水準を大幅に上回っている」
「不確実性は高いままであり、エネルギーショックのインフレへの全影響はまだ現れていない」
「理事会はショックの強さと期間、ならびにその間接的効果および二次的効果を注視している」
「理事会は中期的にインフレ率が2％の目標で安定することを確実にするため、金融政策を設定することに尽力」
「適切な金融政策スタンスを決定するために、データ依存型および会合ごとのアプローチに従う」
「理事会の金利決定は新しく入手される経済および金融データ、ならびに基調的なインフレの動向および金融政策の波及の強さに照らした、インフレ見通しおよびそれを取り巻くリスクの評価に基づく」
「理事会は特定の金利経路を事前コミットしていない」

ラガルド欧州中央銀行（ECB）総裁
「最近のデータは経済活動の若干の改善を示唆」
「企業と家計は紛争前よりも弱い状態が続くと予想」
「エネルギー価格は非常に不確実性が高い」
「エネルギーショックがインフレに及ぼす影響が残っている」
「エネルギー価格によって来年前半を通じてインフレ率は目標以上に」
「インフレは来年上期後に鈍化し始めるはず」
「インフレのリスクは上振れ方向」
「成長見通しへのリスクは下振れ方向」
「6月の決定以降、比較的穏やかな動きも見られた」
「決定は全会一致」
「一部のメンバーからは、利上げを行うべきかどうかについて疑問が呈された」
「現状の対応で十分であり、様子見できると判断した」

片山財務相
「（為替について）私たちの姿勢は変わってない、必要あれば果断に行動する」
「為替の水準、具体的なコメントしない」

トルコ中銀声明
「インフレの基調的な傾向は6月にわずかに低下。先行指標は基調的な傾向が7月に一時的に上昇することを示唆している」
「金融政策の決定はインフレ見通しに焦点を当てて、会合ごとに慎重に行われる」
「インフレ見通しに著しくかつ持続的な悪化が生じた場合、金融政策スタンスは強化される」
「委員会はインフレの上振れリスクに対して非常に注意を払ったままであることを改めて表明」
「委員会は中期的に5％のインフレ目標に到達するために必要な金融および財務状況を創出するように政策決定を行う

SARB、利上げ予想を覆す据え置き決定　市場は慎重姿勢を評価

　南ア準備銀行（SARB）は23日の金融政策決定会合で、4対2の多数で政策金利の据え置きを選択した。市場では利上げ予想が優勢だったが、クガニャゴ総裁は燃料高を主因とするインフレ上振れリスクを認めつつ、前回利上げの効果を見極める必要があると説明した。

　6月CPIは5％へ再加速したものの、外部要因による物価上昇が国内需要の弱さと相殺されているとの認識を示した。経済成長の面では1−3月期が輸出主導で堅調だった一方、消費者・企業の信頼感低下や自治体の機能不全が投資の重荷になっていると指摘。こうした不確実性を踏まえ、委員会は追加利上げより慎重な据え置きを選んだ。

　海外メディアや金融アナリストの論調は、今回の判断を「予想外の据え置き」と位置づけつつ、景気の脆弱さを踏まえた慎重姿勢と評価する点で概ね一致。一部メディアは、燃料高によるインフレ圧力が強まる中でも追加利上げを避けた点を指摘し、外部要因が物価を押し上げているため過度な引き締めは景気回復を損なうとの見方を示している。

　他の金融メディアは、委員の一部が利上げを支持した事実を踏まえ、インフレ環境が依然として不安定であると分析。総じて、海外勢は「インフレ懸念」と「成長の弱さ」の板挟みの中で、SARBが慎重な政策運営を選んだとの見解を共有している。

米、カナダ・メキシコと年内の暫定合意を目指す　課題の協議は来年に先送り

　米通商代表部（USTR）のグリア代表は上院財務委員会の公聴会にて、メキシコおよびカナダとの間で年内に暫定的な貿易合意の締結を目指す意向を示した。自動車の原産地規則厳格化や労働・環境基準の刷新といった難航が予想される課題の協議は、2027年へと先送りされる見通しである。

　米国はメキシコとの二国間交渉を優先して進める一方でカナダを協議から除外しており、さらにカナダ産品約200億ドル分への50％追加関税を発表するなど強硬姿勢を強めている。このため、カナダとの年内の合意形成には不透明感が漂う。米国・メキシコ・カナダ協定（USMCA）の完全改定が先送りされたことで、域内製造業における投資の不確実性は当面続くこととなる。

【速報】高市首相は、支持率低下を受けて、積極的な財政出動（歳出拡大・景気対策）をさらに強める方針だと、事情に詳しい関係者がロイターに語った

きょうのＮＹ株式市場でダウ平均が大幅安。下げ幅は一時６７６ドル安まで下落する場面も見られた。中東情勢が依然として緊迫化しており、フーシ派が紅海でサウジの石油タンカー２隻に攻撃を行ったと発表。原油高が続いており、ＷＴＩが９２ドル台まで一時上昇する中、インフレとＦＲＢの利上げへの懸念が米株式市場を圧迫している。トランプ大統領は、今後のフーシ派による攻撃はイランの責任と表明していた。

加えて、前日引け後にアルファベット<GOOG><GOOGL>とテスラ<TSLA>が決算を発表していたが、冴えない反応が出ていることも、全体の雰囲気を重くしている。アルファベットは需要の強さを背景に今年の設備投資の見通しを最大２０５０億ドルへ上方修正したことが嫌気された。ハイパースケーラー各社によるＡＩ関連投資については、ここ数カ月で投資家の見方が慎重になっており、今回の設備投資引き上げもその懸念を強める材料となった。

議会、トランプにイラン戦争放棄を強制するための戦争権限決議で分裂 – @CNBC

上院否決、下院可決(´・ω・｀)