中国の高速鉄道はほぼ日中ノンストップで走り続ける区間もある　
技術のパクリってレベルじゃない

日本はバカだからみんな技術教えてしまう

新幹線技術パクられたのは許せねえ

バルミューダにあるのはヨーロッパ家電のデザインをパクる技術力(´・ω・｀)

データセンターがある限りメモリ特需は無くならんからな
中国の技術が一向に追いつかないから価格破壊も起きる心配がない

>>586
長年にわたる個々の技術レベルの上昇と組織的な育成が実を結んだ
あと根性論じゃ勝てないっって協会、指導者もようやく受け入れてメンタルトレーニングとかするようになった
サッカーに限らずスポーツ全般がこの流れになったんで日本は海外で勝てるようになった

戦略17分野における「主要な製品・技術等」

https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/nipponseichosenryaku/kaigi/dai3/shiryou1.pdf

結構詳しく書いてきたな

パナの家電はもう開発止まってるのようなものブランドだけで売ってるだけだよね
どこも作らなくなった縦型洗濯機だけはレガシー技術でパナが優れるかな(´・ω・｀)

>>476
技術だよ
最近は体力あるだけでなく、体の当て方も上手い(´・ω・｀)

サッカーは技術よりサッカー向きの気質が大事なのがわかってきたんや(´･ω･｀)

戦略１７分野、４０年度までに３７０兆円超の官民投資…自律ロボなど「フィジカルＡＩ」に１０・５兆円
https://news.yahoo.co.jp/articles/3e5d36e37aac49fa0fd24b0fe8b3f5b03082a9d4

政府が、新たな成長戦略の策定に向けて試算したＡＩ（人工知能）や半導体、造船など「戦略１７分野」での官民投資の全容が判明した。投資額は２０４０年度までに官民で総額３７０兆円超に上る見込みだ。１７分野への成長投資は、高市政権の「責任ある積極財政」の目玉政策で、国が投資を主導して民間資金を引き出し、国際競争力を高めたい考えだ。

　政府は、来週にも開く経済財政諮問会議と日本成長戦略会議の合同会議で試算を示す方針だ。与党による審査を経て、７月にとりまとめる「経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）」や日本成長戦略に盛り込む。

　主な官民投資としては、ＡＩ・半導体分野で、ＡＩを使ってロボットなどを自律的に動かす「フィジカルＡＩ」に１０・５兆円を投じる。人手不足が深刻化する中、工場の自動化やインフラ点検などに活用することで、生産性の向上を図る。

　デジタル・サイバーセキュリティー分野では、「自動運転技術」に８・２兆円、「クラウド・データセンター、蓄電池」には３５年度までに３２・７兆円の投資を想定している。

　情報通信分野では、「次世代無線通信」「光通信」「海底ケーブル」の３分野に約２９兆円を投資する。特に、次世代無線通信には２０・５兆円を見込み、フィジカルＡＩに不可欠な高速通信網や衛星光通信に対応した地上局の整備などへの投資を強化する。

　また、資源・エネルギー安全保障・ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）分野では、次世代型太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」に４・１兆円を投資。政府は脱炭素電源の確保に向け、原子力発電所の建て替えを進める方針を示しており、「次世代革新炉」の投資額は５・０兆円に上る見通しだ。

　コンテンツ分野としては、「ゲーム」の投資額が３３年度までに２４・５兆円に上るとみている。

メモリは研究開発費の大幅アップでさらなる新技術が開発されて盛り上がるネタをこれからも提供してくれるフェーズやぞ
まだまだ序章や
少なくとも2026年から予想できる範囲でどうのこうのはなりづらいし今年は大丈夫やろ

まあでもメモリーってめちゃくちゃ大事で、膨大なメモリー盗んだ中にダイヤ(キオク技術)がある可能性もあるから。1000ペタ盗んでその中の何MBとか黄金になる可能性も？雑技団が詳しいか？

⊂(｀ェ´)つ日本の技術(省エネ半導体など)

(´・ω・｀)

ヤマハは、同社が開発したスピーカー振動板の素材技術が、北日本音響が2026年7月に発売予定のスピーカーユニット「MS-TAMANEGI(エムエス・タマネギ)」に採用されたと発表した。このユニットの販売については、北日本音響のサイト「MotherAudio」でアナウンスされる予定。

バスレフ用に最適という9cmフルレンジスピーカーユニットで、軽量・高剛性を実現したコーン構造を採用。名称であるTAMANEGIは、「単なるユニークさではなく、多層的な構造・響きの重なり・音の広がりといったコンセプトを象徴したもの」で、「自作スピーカーやDIYオーディオ用途にも適したユニット」だという。
https://asset.watch.impress.co.jp/img/avw/docs/2118/126/main_s.png

キオクで直近の材料はMU決算よね
MUは今のAI環境考えてもコンセンサス普通に上回ると思う
ただ相当乖離してない限りそこは驚くようなものじゃない
今重要なのは2027以降の需給だからその辺でもし保守的なMUで強気な記載があればさらに上にぶっ飛ぶ
逆に下がるようなことがあったらそれは仕込みのチャンス
AIは人間の働き方を変えるくらいの技術革新だから今年は強気の一択
来年になれば色々見えてくるものがあるだろうからそこからは改めて慎重に考え直す必要がある

キオクシアは技術が中国に盗まれて終わるとかないのかな？

まあキオクにアメリカが関わってるから、それは無いかな？

【悲報】半導体装置、中国で国産化が進行して、日系メーカー5社の対中販売1割減少。これからもどんどん減る模様 [624898991]
https://greta.5ch.io/test/read.cgi/poverty/1781928890/

これ大丈夫だよね、
日本の技術には勝てないよね

>>85
それを言ったらAIだってIT技術の拡張みたいなもんだから革新性はないと言う話になるけど

決算グラフ化芸人｜統計を学んでいたはずの化学系技術者
@ChemStat66667
あの時KIOXIA株を100万円買っていたら今いくらになっていったのかというグラフを作りました。
たった1年半でとり逃した額の大きさを見てみんなで悔しがりましょう。
https://pbs.twimg.com/media/HLMTLoNagAA3t9d.jpg

ウクライナ　4年で進化…最新ドローン技術(´･ω･｀)ゼレンスキー素敵やん

ロシア敗北か

　プーチン氏は、会見したが、突撃部隊からは「多くの戦友が重傷を負い、部隊を去った」「敵は人工知能を活用した無人機を活発に投入しており、戦争はますます技術主導型になった」「敵のドローンはスターリンク(米スペースX社の衛星通信網)によって制御されているが、われわれにはそうしたシステムがない」などと窮状を訴えた。

中国、プラットフォーム経済の協調発展を促進　行動計画を策定

　中国の工業情報化部など7部門はこのほど、プラットフォーム経済における大企業・中小企業の協調発展を促す行動計画（2026−28年）を策定した。技術やデータ、計算資源の開放を通じ、製造業の競争力強化と新たな産業エコシステムの構築を目指す。

　計画では、28年までに協調型のイノベーションモデルを確立し、プラットフォーム経済分野で製造業の「単一分野チャンピオン企業」を育成する方針を示した。技術やデータの共有を進め、プラットフォームの開放リストを公表するほか、100件以上の資源開放モデル事業を選定する。さらに、10以上のサービス基盤と60の実装可能なスマートサービス活用例を創出する。

　重点施策は、◇技術革新を軸とした連携強化、◇産業・サービスを含む協調型エコシステムの整備、◇技術・データ・計算資源の開放促進――の3本柱とした。大手プラットフォーム企業が中小企業と連携し、研究開発や市場展開を進めることで、産業全体の付加価値向上を図る。

　中国情報通信研究院の余暁暉院長は、プラットフォーム経済では大企業に技術が集中し、中小企業は応用段階にとどまりやすいと指摘。行動計画は、こうした資源のミスマッチを是正し、将来産業向けの技術や製品の実証・展開を加速させる狙いがあるとした。

　また、計画は中小企業が技術やデータ、計算資源にアクセスする際の探索・取引コストの低減を重視。開放範囲を明確化した情報公開や共通サービス基盤の整備を通じ、資源の円滑な流通を促し、プラットフォーム経済の持続的成長につなげる。

中国、「AI＋消費」の発展促進策　商品・サービス拡大

　中国商務部など8部門は18日、「人工知能（AI）＋消費」の発展を加速する実施意見を公表した。AIを活用した商品消費やサービス消費の拡大など5分野で計17項目の具体策を打ち出し、供給と需要の両面から政策を講じる。中国中央テレビ（CCTV）が18日伝えた。

　実施意見は、AI関連分野で「製品はあるが市場がない」「需要はあるが供給がない」といった構造的な課題の解消を狙う。商品分野では、消費電子製品を機能重視から高度な知能化へ転換させるほか、人型ロボットの消費市場を新たに育成し、産業用途から消費用途への展開を促す。新製品の市場投入を後押しするため、商品発表のプラットフォーム整備も進める。

　サービス分野では、住宅、介護、文化観光、宿泊・飲食、教育の5分野を重点対象とする。スマートホームや関連サービスを住宅建設指針に反映させるほか、介護施設でのAI活用を促進し、情報管理や安全管理システム、介護・リハビリ支援ロボットの導入を進める。宿泊分野では、訪中外国人の利便性向上にAIを活用する。

　流通・商業分野では、小売り、電子商取引（EC）、物流の高度化を柱に、既存の商業システムに技術革新を組み込み、都市再開発や農村流通網の整備と連動させることで、流通効率と消費履行能力の向上を図る。さらに、AI体験拠点や集積区の整備を進め、デジタル製品の買い替え支援策など既存政策と連携させ、消費分野でのAI普及を後押しする。

　商務部系シンクタンクの幹部は、サービス消費は中国の消費成長の中核だが、高品質な供給不足が課題だと指摘。AI導入により人件費の高さや標準化の遅れといった制約を克服し、消費拡大を技術主導型へ転換する効果が期待されるとしている。

5月の全国コアCPIは前年同期比+1.4％と横ばい〜みずほ

　みずほ証券では、5月の消費者物価指数（CPI）を受けてリポートしている。5月の全国CPI（総合）は前年同月比+1.5％と、伸び率が4月の同+1.4％から拡大した。コアCPI（生鮮食品を除く総合）は同+1.4％（4月は同+1.4％）と横ばいで、コアコアCPI（生鮮食品とエネルギーを除く総合）は同+1.8％（4月は同+1.9％）と上昇率が縮小した。今回のコアCPIは、継続する非耐久財の上昇率縮小をエネルギー価格の上昇率拡大が概ね打ち消す内容であったとみずほでは指摘。エネルギー価格上昇の背景にあるのは資源価格の高騰ではなく、政府補助金に関する技術的な要因や前年の裏の効果とみられるとコメントしている。

中国AIエコシステム、3兆−4兆米ドルの時価総額押し上げ余地＝モルスタ

　モルガン・スタンレーのアジア最高経営責任者（CEO）で株式部門グローバル共同統括のGokul Laroiaは、中国の人工知能（AI）を巡るエコシステムが、3兆−4兆米ドル規模の増分時価総額を生み出す潜在力を持つとの見方を示した。現時点ではその価値の多くが市場に織り込まれていないと指摘した。『信報』が18日伝えた。

　Laroia氏は17日に開催された「2026年陸家嘴フォーラム」で、AIをはじめとする技術革新を背景に、世界の投資家による中国市場への関心は高まり続けていると発言した。もっとも、実際に流入している資本規模は、本来流入すべき水準や必要とされる規模に比べると、なお限定的だとの認識を示した。

　同氏によれば、世界のAI関連投資は年1兆−1兆5000億米ドル規模に拡大している。これを支えるサプライチェーンはアジアに根差し、その中核は中国にあるという。米国を除けば、中国は半導体の国産化、データセンターやクラウドサービス、大規模言語モデル（LLM）、デジタル分野から人型ロボットなどの物理的応用に至るまで、独立かつ包括的なAIエコシステムを備える唯一の市場で、数百社がその構築と革新に関与していると説明した。

　また、エネルギー、エネルギー転換、防衛の3分野について、中国はAI投資の受け皿として条件が整っていると指摘。同行のマクロ分析では、これら分野の年間支出は現在の約11兆米ドルから16兆米ドルへ拡大する見通しで、関連する産業インフラ企業の事業規模は大きく拡張するという。規模拡大に伴い資本需要も増すが、その多くの企業が中国に本社を置く点を強調した。

　資本市場の整備に関しては、◇市場の機関化の継続、◇海外投資家向けの中国市場商品の拡充、◇投資参入時の障壁の引き下げ――の3点を提言した。規制の透明性と一貫性、意見募集プロセスの確保が重要で、これにより市場に投じられる資本の規模、質、安定性の向上につながるとの見解を示した。