キオクこの辺は買っていく水準だろ

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍以上になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は100%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

デスコPER60倍
このくらいの水準からいつも暴落しとるやろ

日本の半導体株のPERが異常な水準になってきたな

ちょっとしたことをきっかけに大暴落しかねない水準におるで

日経平均は短期的には上振れも天井打ち後は急落の可能性〜ＳＭＢＣ日興

　ＳＭＢＣ日興証券のテクニカルリポートでは日経平均に関して、重要計算値となる70780円処を上回ったことに着目。長期波動から観測される重要な上値のフシを超えたことから、短期的にはさらに上振れる公算が大きくなったとみている。次のフシは72020〜72620円処、さらに 75920〜77750円に計算値が集中しているとのこと。ただし、200日や10年の移動平均線とのかい離が歴史的な水準に拡大していると指摘。足元の上げが拡大すれば拡大するほど、天井打ち後に想定される反落は大きなものになると考えている。

これか

日米財務相が会談か　為替、先端AIで協議

片山さつき財務相が22日夜、米財務省関係者とオンラインで会談したことが分かった。ベセント財務長官と意見交換し、歴史的な円安水準が続く外国為替市場や最先端人工知能（AI）の動向について協議した可能性がある。

https://news.jp/i/1441802162313528001

40年ぶりの円安水準、自動車7社で9000億円超の利益上振れ要因に
https://news.yahoo.co.jp/articles/28f23bbdf182179cbd4805cc6b8e72ba9b56f8d4

ホクホク・・・(´・ω・`)

アドバンと東エレはもうキャップ調整水準をガン無視してるな(´・ω・｀)

>>423
ほんとそれ
この水準で買えばほぼ負けなしだと思うけど、それと指数日経に勝てるかは別問題

6月末警戒！

世界のヘッジファンドのレバレッジは、数年ぶりの高水準にある。JPモルガンは、6月末の四半期末リバランスに伴い、最大1650億ドル規模の株式売却が発生する可能性を指摘している。これにより、集中したテクノロジー銘柄の取引で急激な値動きが生じるリスクが高まる。

警戒感を表明しているのは、ゴールドマン・サックスとJPモルガンという株式市場の2大勢力である。両社は、レバレッジと集中投資が進行しているため、機械的な売却が始まれば下落幅が拡大するリスクがあると指摘する。

キオク、先週終値ってリバランスだろ？なんで週明けその水準で保ってんの？わけわからん

フジクラ買えない理由が急騰してるからだけだからな
モメチンで見たら8000以下は割安水準ｗ

ハイアールはアイリスオーヤマやドンキホーテと比べて
やっとちょうどいいくらいの水準のイメージ

東芝やシャープはさすがにその辺よりは上なのが癪(´・ω・`)

令和の「金の卵」求め、高校生の獲得競争過熱…大卒と同水準の「初任給３０万円」の企業も読売新聞オンライン

海外ニュースで高市の中身が取り上げられたか
恥ずかしいやつだな

日本首相高市早苗内閣の国民支持率は、先月から5.1パーセントポイント低下し、6月には54.3％となり、昨年10月の就任以来の最低水準に達した。時事通信の世論調査が明らかにした。専門家によると、経済回復や公共福祉の改善でほとんど進展が見られない中、高市内閣は極右および新軍国主義のアジェンダを積極的に推進してきた。「こうした過激な政策は、国内の社会的分断を悪化させ、日本の実績を国際的に損ない、国の全体的な安全保障環境を損なうだけでなく。」
https://x.com/globaltimesnews/status/2068294542865101047

令和の「金の卵」求め、高校生の獲得競争過熱…大卒と同水準の「初任給３０万円」の企業も

まさか高卒の初任給に負けてる○んたまさんはいないよね(´・ω・｀)

1度金銭感覚が狂うと生活水準を下げられないからね
タワマンレクサスが、古アパートワゴンRに下げられないわなw

【今週を振り返る】
　大幅高となった。米国とイランが戦闘終結で合意したと伝わったことから、週明け15日の日経平均は3000円を超える上昇。この日に69000円を上回ると、16日は日銀の利上げ決定を受けた後に一時7万円を上回った。17日は売り先行から切り返して3桁の上昇。18日は前日の米国株がFOMCを消化して下落したにもかかわらず1151円高と4桁の上昇となり、終値で7万円を上回った。19日は高く始まった後に一時大きく下落したものの、急速に戻してプラスを確保。19日まで7日続伸と強い動きを見せた。日経平均は週間では約5230円の上昇となり、週間の上昇率は7.9％と高水準。週足では5週連続で陽線を形成した。

スイス外務省
「米・イラン協議、19日には開催されない」

レーン欧州中央銀行（ECB）専務理事兼チーフ・エコノミスト
「欧州経済にはかなりの底堅さがみられる」
「インフレ率は今年の残り期間を通じて、3％を上回る水準で推移する見通し」
「利上げをすべきではなかったと主張するのは困難」

トランプ米大統領
「船がホルムズ海峡を行き来している」
「約700隻の船がホルムズ海峡を通過中」
「習近平中国国家主席は9月に米国を訪れる」

4月27−28日分の日銀金融政策決定会合議事要旨
「多くの委員、中東情勢の帰趨やそれが日本の経済・物価に及ぼす影響をもう少し確認したいとの認識示した」
「1人の委員、現在は急いで利上げをしなければならないほど切迫した状況ではない」
「何人かの委員、今回の決定会合で政策金利を 1.0％程度に引き上げることが望ましい」
「1人の委員、物価の上振れリスク高い、物価安定という日銀の使命と国民の暮らしを守り安心支える観点から金融緩和度合いの調整が適当」
「別の一人の委員、物価上振れリスクが大きく拡大する中、将来的に金融引き締めを余儀なくされる可能性を考えれば今のうちから政策金利を中立的な水準に少しでも近づけておくべき」
「1人の委員、緩和度合いの調整を巡る経路が複雑化している、金融政策運営指針の『経済・物価情勢の改善に応じて』という文言は変更することが望ましい」
「1人の委員、中東情勢の影響による景気減速の明らかな兆候ない限り早期に利上げに進むべき」
「金融緩和度合いの調整のタイミングやペース、中東情勢が経済・物価に及ぼす影響を注視したうえで中心的見通しが実現する確度やリスクを点検しながら検討していくことが重要との認識で一致」
「1人の委員、中立金利までまだ距離、今後数カ月に1度のペースで利上げを続ける必要がある」

ホルムズ海峡の往来正常化で原油は60−65ドルへ下落予測、米シティ

　米金融大手シティグループは、米国とイランの覚書に基づきホルムズ海峡の船舶の往来が正常化に向かうとの見通しを示した。地政学的緊張で滞っていた原油供給の回復を前提とし、原油価格は2027年第1四半期までに1バレル＝60−65ドルへ向けて下落すると予測している。この目標値は現行水準から約10−15ドル低い。なお、足元の原油相場は木曜日に、2月28日の紛争勃発以来の最安値を記録した。

　海峡の機能回復により、原油価格は紛争前の軟調なファンダメンタルズに回帰すると分析されている。これまでの緊迫化は潜在的な需給の弱さを地政学的プレミアムで覆い隠していたに過ぎず、その剥落とともに価格も低下する見込みだ。今後の軌道は急暴落ではなく、市場が供給を穏やかに吸収できるよう6−12カ月をかけてじわじわと軟化していくとみられる。

中国AIエコシステム、3兆−4兆米ドルの時価総額押し上げ余地＝モルスタ

　モルガン・スタンレーのアジア最高経営責任者（CEO）で株式部門グローバル共同統括のGokul Laroiaは、中国の人工知能（AI）を巡るエコシステムが、3兆−4兆米ドル規模の増分時価総額を生み出す潜在力を持つとの見方を示した。現時点ではその価値の多くが市場に織り込まれていないと指摘した。『信報』が18日伝えた。

　Laroia氏は17日に開催された「2026年陸家嘴フォーラム」で、AIをはじめとする技術革新を背景に、世界の投資家による中国市場への関心は高まり続けていると発言した。もっとも、実際に流入している資本規模は、本来流入すべき水準や必要とされる規模に比べると、なお限定的だとの認識を示した。

　同氏によれば、世界のAI関連投資は年1兆−1兆5000億米ドル規模に拡大している。これを支えるサプライチェーンはアジアに根差し、その中核は中国にあるという。米国を除けば、中国は半導体の国産化、データセンターやクラウドサービス、大規模言語モデル（LLM）、デジタル分野から人型ロボットなどの物理的応用に至るまで、独立かつ包括的なAIエコシステムを備える唯一の市場で、数百社がその構築と革新に関与していると説明した。

　また、エネルギー、エネルギー転換、防衛の3分野について、中国はAI投資の受け皿として条件が整っていると指摘。同行のマクロ分析では、これら分野の年間支出は現在の約11兆米ドルから16兆米ドルへ拡大する見通しで、関連する産業インフラ企業の事業規模は大きく拡張するという。規模拡大に伴い資本需要も増すが、その多くの企業が中国に本社を置く点を強調した。

　資本市場の整備に関しては、◇市場の機関化の継続、◇海外投資家向けの中国市場商品の拡充、◇投資参入時の障壁の引き下げ――の3点を提言した。規制の透明性と一貫性、意見募集プロセスの確保が重要で、これにより市場に投じられる資本の規模、質、安定性の向上につながるとの見解を示した。

ファーー

もはやシクリカル銘柄ではない！
キオクシア、マイクロン、サンディスク

■予想PER
マイクロン １０．２倍　
サンディスク　１０．８倍
★キオクシア　９倍


エヌビディア　２０．１倍
ブロードコム　２４．１倍


マイクロン、サンディスクも同程度に再評価され始め、水準訂正中
ここからダブルバガーは余裕

よっしゃああああああ

時事通信社の6月世論調査によると、自民党の支持率は22.8％で、解散前の水準近くにまで低下した。内閣の支持率も54.3％に急落し、発足後の最低を更新。電撃解散の効果はほぼ消滅したようだ。