株主なら身銭でサブウェイを試して 投資価値の有無を判断すべきじゃないか

いくらサブウェイサブウェイ、優待優待言ったところで、ミキさんに通じなかったら無意味では？ 居酒屋であんな渋い優待出して、しかもランチタイムだめ言う人が、ちゃんとカネ出す一般客持たせるようなサブウェイのタダ券配ると思いますか？

100株年間4000円にして SUBWAYでも使えるようにしたら株価はあがるよ

ここの優待は年２回ですね。100株で4,000×２ではないのですか？ 子供でも頭数なので業態によってはお得感があると書かれていた方もおられましたよ。☺️

直リン頂いたので、一回だけ返事致しますけど、後出しジャンケン的な独り相撲してるようにしか見えませんよ？ ワタミの優待は「使えない優待」として、皆が知るところの筈です。お通しで消えてしまうとか言われたりもしてます。年間四千円分といっても金券屋持ち込んで1000円出してくれるかどうかが相場ではないですか？ つまりそもそも4%の利率なんて無いに等しい。株は自己責任ですからそういう所まで調べた上で、承知の上で買ったのではないですか？サブウェイみたいな常にランチタイム状態なお店では使えないだろう事も、充分想像つく事かと思われます。 それを後から5パー6パー出せ言われても通じないだろうな、という感想です、

過剰な期待ですかね？ 優待券は1000円×100株→10万円で4千円貰えます。 て、事は4%の利益ですよ。 全世界株インデックスで大体5%程度と言われてますよ。 全世界株以下の利益を出せない様では文句言われても仕方ないでしょう。 国債買って4%なら仕方ありません。 安定感が違いますから。 でも我らかぶぬしはリスクを取っておきながら 4%の利益しか出てなければ 文句を言われても仕方ないと思いますよ？ 世の中にはもっとリターンがあるところもあります。 株主はリスクを取っているんだから せめて5〜6%は欲しいです。 これでインカムゲインを合わせてそれくらいになってるならそれは仕方ないですけど ここ何年も一株＝1千円程度でインカムゲインが上がっていなければ 一体首脳陣は何やってんだよになりますよ。 違いますかね？ 俺は過度の利益は求めてないですけど。

「利益出てないなら優待出せ」というのが正しいとして、例えば日産の株主が日産車タダで配れと要求するのが正しいでしょうか？ なんて言うと極論に聞こえてしまうけれど、儲かってない飲食銘柄の株主がもっと優待出せと言うのは、結局似たような事を要求してるんですよ。利益出てない会社に、さらに利益を減らす事を要求しているんです。株主が株主資本を減らす事を要求するのは倒錯です。 もっとも、過剰な贅沢な優待が成長につながるなら話は別ですが、そんな例は殆んどありません。優待を減らしてから成長したすかいらーくのような例はあります。 だから、本当に成長を期待する人が、優待をもっと出せなんて言うとは思えません。ホンネは成長ではなく、短期の株価の上昇が欲しい、それだけの事、いわばポジトークじゃないんですか？

渡邉美樹は「株主は会社の応援団なんだから優待券の事でガタガタ言うなら応援してくれなくてもいい。」と言ってたようだけど この認識もそもそも大間違いであって 株主は会社のオーナーであって応援団なんかじゃない。 利益が出れば黙るけど 利益が出てない以上文句を言う権利は株主にはある。 辞めてくれと言うなら辞めてもいいけど 損失出した分は補償してくれるのか？と言いたい。 辞めてもらって結構で大挙して辞められたら 1番困るのは経営陣であり 最大株主である渡邉美樹は損失分補填してくれるのか？になる。 それが出来ない以上会社に対して文句を言うのはオーナーとして当然の権利だし 言われたくないなら業績アップさせろと言うのが株主として当たり前じゃないですか？ 俺ら応援団なんかじゃありません。 将来会社の見通しが明るいと思うから投資してるわけで そうでないなら会社は文句の１つも言われて当然です。

そもそもインカムゲインが期待出来ない株なんだから せめて優待券でも制限なくつけてくれないと 誰も買わなくなりますよね。 どんどん利益が上がって成長してる様な会社では 優待券ごときでガタガタ騒ぐんじゃねーという論法も正しいと思います。 でもサブウェイを合併してまた元の木阿弥では 一体何してんだよになりますよ。 俺ら別に慈善事業してるわけじゃないんで。 利益出てないんだから優待券出しますから それを使って下さいねと言うのが普通ですよ。 利益も出てないくせに優待券も出し渋る様じゃ この先この会社も長くないす。

調査によってブレはあるでしようが、30代40代のサブウェイが期待するような層の投資経験者の割合は四割以下。更にその投資経験者のうち投信しかやってないのが半数です。 つまりサブウェイが期待する層のうち個別株やってる人なんてせいぜい一割から二割しかいません。つまり、優待による誘引効果は余り期待できない。同じくらい費用かけるなら、新店舗や人材への投資、テレビや、それこそSNSなどを通じた宣伝にカネかけた方が遥かに賢いと思われます。 また、SNSの有効性と優待の有効性に関係性はありません。個別株の経験者の情報取得のスピードがSNSによって増しているかもしれないけど、そもそも株をやってなければ話にならない。で、例えばエックスやっている人の殆んどは、前述したように、個別株の経験はありません。