キティちゃん成長鈍化か

>>46
永遠の女王キティちゃんが安定しすぎて新鮮味を失い「推し甲斐」が薄れた上に、最近人気爆発中のポムポムプリンも一過性の投票ブーム止まりで次のグローバル柱になれず、かわいいIP全体の成長力が期待ほど伸びていないことらしい

武蔵精密を煽っていた連中

ハイブリッドスーパーキャパシタ(HSC)の成長ポテンシャルは引き続き高いとみるが、本格量産時期の遅れに加え、技術面での排他性は従前ほど見出せなくなってきたと指摘した。競合のリチウムイオンコンデンサー(LIC)や電気二重層コンデンサー(EDLC)でも対応可能との見方が識者内で生じ始めてきているとのこと。

サンリオ半導体銘柄の大多数より成長してるのにこれだもの、半導体以外買われない糞相場

サンリオはここでもコンセンサス予想通りで不安払拭されたのに成長鈍化だけが目立つと言われてたし妥当かな

サンリオはPER20にもなれないのか成長止まったオリエンタル許されてるのもわからないし

一生一緒にキオクシア
上がったり落ちたりもひっくるめて
ありのままの株価をみてくれや

しょうもない損切りとかきらいやねん
尊敬しあえる株と　共に成長したいねん

PTSで大きく動いた注目の材料銘柄（6月24日）

【値上がり】
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銘柄名<コード> 前日終値 PTS終値 前日比率 出来高
適時開示の内容
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ＬｉＮＫ<584A> 1375 1675 +21.81% 109000
東京証券取引所グロース市場への上場に伴う当社決算情報等のお知らせ
事業計画及び成長可能性に関する事項

タメニー<6181> 70 82 +17.14% 172500
上場維持基準（純資産基準）への適合に関するお知らせ
支配株主等に関する事項について
「継続企業の前提に関する注記」の記載解消に関するお知らせ


株式分割および株式分割に伴う定款の一部変更ならびに配当予想の修正に関するお知らせ

イントラ<3237> 92 102.6 +11.52% 199800
新規事業開始、資本業務提携契約締結及び第三者割当による第３回無担保転換社債型新株予約権付社債並びに第11回新株予約権の発行に関するお知らせ
募集新株予約権（有償ストック・オプション）の発行に関するお知らせ

サンリオ<8136> 938.1 1011.9 +7.86% 840700
2026年３月期決算短信[日本基準](連結)
第66期（2026年3月期）決算説明資料
剰余金の配当に関するお知らせ
2028年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の転換価額の調整に関するお知らせ

インフォ<281A> 637 687 +7.84% 63300
欧州本土への事業展開に向けた取り組み開始に関するお知らせ

ＩＧＳ　<4265> 380 408 +7.36% 56300
Quess International Services Private Limitedとの戦略的協業契約締結に関するお知らせ

ＪＤＩ　<6740> 49 52.2 +6.53% 2205500
（訂正・数値データ訂正）「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について

クラダシ<5884> 557 575 +3.23% 100
（開示事項の経過）辻・本郷スマートアセット株式会社との合弁事業にかかる進捗状況に関するお知らせ

ＮＳグル<471A> 1373 1414 +2.98% 5300
自己株式の取得に係る事項の決定に関するお知らせ

＜一般ニュース＞
・米商務長官、中国製ロボット巡り措置の可能性示唆−報道＝ロイター
・スペースＸ株が乱高下、株価指数組み入れとロックアップ解除控え＝ロイター
・トランプ氏、激戦ペンシルベニア州で遊説　ラストベルト再生訴え＝ロイター
・フェデックス、利益が市場予想上回る−長年のコスト削減策が奏功＝ＢＢＧ
・トヨタの首位陥落が映す日本株新時代、海外評価は割安から成長市場へ＝ＢＢＧ
・米政府、大型原子炉の再興を支援−設備発注事業者に計2.8兆円融資へ＝ＢＢＧ

片山財務相
「ベッセント米財務長官と会談した」
「必要とあれば断固たる措置を取ると日米で合意、全く揺るぎない」
「いろいろと世界経済情勢が動いているということについて、良い話し合いができた」
「円相場に申し上げることはない」
「日米間の足並みはますます強固になっている」

レーン欧州中央銀行（ECB）専務理事兼チーフ・エコノミスト
「インフレはしばらくの間2％を上回るリスクがある」
「今後数カ月間に渡って物価への圧力が生じることを示唆する兆候が見られる」

テイラー英中銀金融政策委員会（MPC）委員
「（金利）現行水準での長期据え置きが適切な政策」
「政策金利は、私が見込む中立金利を75bp上回っている」
「我々は極めて脆弱な経済の状態でこのショックに直面している」

マックレム・カナダ銀行（中央銀行、BOC）総裁
「現在、世界的な不均衡は拡大傾向にある」
「米国が自由貿易の姿勢を後退させているなかにあっても、諸外国は貿易および投資関係のさらなる深化を模索すべき」
「貯蓄の受け皿となる投資先を米国のみに依存するのではなく、より多様化していく必要がある」

ブイチッチ欧州中央銀行（ECB）副総裁
「理事会は常にライブであり、フォワードガイダンスを示すつもりはない」
「市場はECBをよく理解していると思う」
「ユーロ圏の成長はショックに対してより回復力があることが証明されている」

世界のスマートホーム市場、30年に2200億米ドルへ

　世界のスマートホーム市場が、機器の接続や遠隔操作を中心とした段階から、AI（人工知能）が自律的に学習・判断する次世代の住宅環境へ移行しつつある。市場規模は今後5年間で2倍超に拡大する見通しで、関連企業はAIを活用した新サービスの開発を急いでいる。

　中国・深セン市華曦達科技の目論見書によると、世界のスマートホーム製品市場は2025年の957億米ドルから2030年には2199億米ドル（約34兆円）に拡大し、年平均成長率は18.1％に達する見込みだ。同社は2025年の売上高ベースで企業向けスマートホーム製品市場の世界7位に位置し、家庭向けAIエージェント「Cedar（シダー）」や共通接続規格「Matter（マター）」への対応を強化している。

　市場拡大を支えるのは、ハードウエア性能の向上とAI技術の進展だ。従来のスマートホームが利用者による遠隔操作を前提としていたのに対し、次世代システムでは機器が周辺環境を自動で認識・分析し、自然言語による対話や利用者の行動パターンを踏まえた家電制御が可能になる。2025−30年には、スマートシステムプラットフォーム分野の年平均成長率が30.3％に達すると見込まれている。

今週の米国債入札は2110億ドル。
成長株から高金利米国債へシフト中(´・ω・`)

日本が成長しなくなった理由は公明党が与党にいたからだよ

>>633
財政破綻するとか財政再建とか言い出して国にババを掴ませるのを止めたから日本は成長しなくなった

>>498
ハイパースケーラーの話を簡単にまとめるのなら

上で書いたようなAI投資鈍化懸念が世界の半導体サイクルを冷やし、成長期待が一段リセット
→
その不安を起点にCTA・VaR・ガンマなどポジション強制縮小が連鎖し、全面安に近い形で市場崩壊
→
これは利確ではなく金融ショック手前のポジション崩壊で、相場が大きく変わる可能性がある

明日は
半導体が寄り付きからさらに売られ、TOPIXまで大きく崩れる。
ハイパースケーラーが今夜も弱く、SOX指数が続落する。
そこから社債スプレッドや銀行株に波及
こうなったらAIテーマが終わり信用不安となり金融ショックへ

この程度の話以外ないぞ

メモリ買ってるやつ
長期の成長を取りに行くのではなく
需給逼迫のチキンレースをやってる自覚があるのだろうか？

DRAM/NANDはバブルかもしれんが、日経EPSは順当に成長していってるしPERもまだバブルとは言えない低水準
モメチン銘柄は死ぬかもしれんが、日経はセクターローテーションしながら上がっていくよ

サンリオの今期予想と配当はコンセンサス通りだな
成長減速してるし4桁戻るような内容には見えないが見る人が見ればわかる良い内容なの？

サンリオ成長鈍化でもう魅力なくなったんちゃいますの？

DRAM企業やエ○ビの成長が軟調になった時ハルマゲドンがやってくる

政府は新たな成長戦略として「戦略17分野」を定め、2040年度までに官民合計で総額370兆円超の投資を計画しています。このうちコンテンツ分野に含まれる「ゲーム」産業には、2033年度までに24兆5000億円規模の官民投資を見込んでいます。　

価格競争のある半導体よりコンテンツの方が長期的には勝てるということらしい

政府は新たな成長戦略として「戦略17分野」を定め、2040年度までに官民合計で総額370兆円超の投資を計画しています。このうちコンテンツ分野に含まれる「ゲーム」産業には、2033年度までに24兆5000億円規模の官民投資を見込んでいます。　

サロンから流れてきた！

https://jp.reuters.com/markets/japan/B5BLVK4NEVLNFL3OHEZJ34OQVU-2026-06-23/
「国内投資30年度135兆円、40年度200兆円　家計に占める株式などの割合40％＝成長戦略原案
2026年6月23日」

すげーな(´・ω・`)

高市政権がこれ以上続くと、フェーズ?→フェーズ?が起きます。成長戦略を重視する余り大規模減税政策を打ち出し、ポンド急落と国債金利の急上昇を招いた英国トラス政権は、44日間で終わったから英国は救われたのです。

日本政府が策定した「新たな成長戦略」において、2040年度までに官民で重点的に投資する戦略17分野が定められました。このうち、コンテンツ分野（ゲームやアニメなど）における投資額は、24兆5,000億円（2033年度まで）が見込まれています。　

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