>>525
ちびまる子ちゃんで洪水かなんかになったときに記念写真撮るエピソードあったよな
今なら炎上確実(´・ω・｀)

エニカラ3000割るの確実か？

>>464
機雷に当たって沈没したらこのGPS消えるんか？
タンカー沈んだら暴落確実やろ

>>604
メモリ4月以降対策ないんじゃないっけ
確実に大幅値上げでガラるの間違いないからこのあたりで離すのが良さそう

JDI窓埋めは確実ｗ

このままじゃ絶対に負けるから確実に機雷仕込むでしょイラン
長期戦にすればトランプが持たないし

今までは圧力で何とかなってたんだろうけど、ガチで軍事行動を起こして
相手を掌握できなかっただけでなく、反撃で痛い目に遭ってる所からして
やり返された方も引くに引けず泥沼化していくんだろうな
既にそれはウクライナの現状でもあるから、世界経済は確実に混乱するね
すでにコロナ禍で混乱したんだが、その手の経済悪化は確実に戦争に繋がる事は
人類の歴史を振り返れば分かり切ってた事なんだけどね

アメリカとイランは淡々とお互いのインフラ破壊しとるけどこれどうやったら終わるん(´・ω・｀)
確実に長期化やん

アメリカが起こした虐殺事件なのに、G7で石油共同放出会議はおかしいだろ
G7では圧倒的に備蓄量多い日本が確実に損するたけだ

原油150ドル確実とかゆってた奴、息してる？

JDI早押し待機
4倍は確実か

自民党の総理候補お墨付きやん


Post

See new posts
Conversation
小林鷹之
@kobahawk
衰退の一途を辿っていた日本のパネル事業。液晶も有機ELも「技術で勝ってビジネスで負けた」典型です。液晶は今では中国一強。JDIは経営悪化で工場閉鎖や事業の縮小を進める中で、液晶事業は車載用のみ残しました。しかし液晶、有機ELともに技術は持っています。
記事にあるような動きは、軍事用を主とする最先端ディスプレイの製造について脱中国依存を目指す米国の国益と合致するのであれば、経済安全保障上も理にかなった動きと考えます。
ただ今後は小型パネルも液晶から有機ELになっていくことは確実。JOLEDの技術を使った中国の有機ELに負けないように、JDIには２月に提携したOLED worksとともに有機ELの世界一を目指すことを期待します。

【日経】対米投融資、JDIに新工場運営

>>533
あなたがバカなだけでは？
日本人全員が高市を賞賛しないと納得できないんでしょ
あなたは確実にバカですよ

中国はGDPでアメリカを抜けるのか?

AI による概要
中国が名目GDP（ドル建て）でアメリカを抜く見通しは、かつての確実視から、近年は成長失速により大きく後退・疑問視されています。2030年代中盤から40年代以降に逆転するとの予測もありますが、慢性的な少子高齢化、不動産不況、米中デカップリングの影響で、逆転は困難、あるいは不可能な可能性も浮上しています。

主なポイント
逆転の遅れと困難性: 2020年代後半には抜くと言われていましたが、現在は2030年代中盤～後半、またはそれ以降にずれ込む、あるいは逆転しないとの見方が強まっています。
成長失速の要因: 少子高齢化と人口減少による労働力不足、生産性の低下、不動産バブルの崩壊、米中技術分断（デカップリング）が経済成長の足かせとなっています。
為替の動向: GDPはドル建てで計算されるため、人民元安・ドル高が進むと、中国の経済規模は実質的に縮小して見えます。
購買力平価の視点: 購買力平価ベースではすでに中国が1位であるという見方もありますが、国際的な基準は名目GDPです。
一人当たりGDPの格差: 総額で抜いたとしても、人口が多いため、一人当たりの豊さを示す「1人当たりGDP」では、依然としてアメリカが圧倒的優位です。

2030年代後半以降も中国が米国を超えることはないという予測も出されており、経済規模のトップ逆転は不透明な状況です。

先物よりも原油確実に100割って下に沈んでくれよ
イラン解決しない限り100以下にもならんのだろうけど

もし明日下がるなら今の時点では想定してなかったことが起きた時
想定できないことによって動くんだから、誰も確実なことは言えない

出来高少ない株で1円上乗せしてくる暇人うざいわ
アルゴと違って確実に人の手でやってるのもムカつく

原油は120ドルは確実にいくな

金曜日に白い歯を見せてたからな、ここの奴ら
どんだけ大損こいたんだろうな

今年の儲けは確実にとんだろ

明日確実に電車止まるから社畜は早めに出るように

確実に人減っとるな　いつもの悲鳴がないぞ

イランがアラブの淡水プラントを攻撃したからだろ
それにアラブが反撃開始したから
長期化泥沼確実でやばい
1ヶ月は落ちる

>>897
Gemini の回答
結論から申し上げますと、任天堂が実質的に「勝つ（関税の返還を認められる）」見込みは非常に高いと言えます。というのも、この訴訟の前提となる法的な争いは、すでに企業側に有利な形で決着がついているためです。

1. すでに最高裁で「違法」との判決が出ている
2. 連邦裁判所が「利息付きの返還」を命令済み

つまり、任天堂は「この関税は違法かどうか」をゼロから政府と争っているわけではありません。すでに出ている最高裁の判決と返還命令に基づき、自社が支払った分の返金を法的に確実にするため、コストコやトヨタなど何千もの他の企業とともに手続きを進めている状態です

要人発言】FRB理事「1月の就業者数が下方修正されるのはほぼ確実」
Trader's Web
·
1分前
ウォラー米連邦準備理事会（FRB）理事

「1月の就業者数が下方修正されるのはほぼ確実」

ぐにさんでもこれ確実にインサイダーおるよね？
なんの情報も出てないじゃん