円の価値が1/2になったので、国民から国家へ富が移転しただけですね。

悪いがキオクシアは今買う価値はゼロに等しいよ
あまりにも高すぎるのでね

オープンAIのエンジニアがGPUあたりの効率を倍にする技術を開発したらしけど
GPUあたりの処理量が増えるならGPUが以前の想定より少なくて済む（価値低下）
データセンターの投資計画にも影響するだろ？

数字上の税収が増えたのは円の価値が1/2になったからです。

>>680
意味なくはないけど
企業分析した結果、この株には今これだけの価値がつくべきって指標があるから上下にオーバーシュートした時に売買できるんだろ

ネイスに企業価値を見いだせない

日本独自の衛星あげるなら価値あるよな(´･ω･｀)

キオクは分割発表が今月末だとするとそれまで重いしさわる価値なしやな。一ヶ月もあるぞ

>>24
そして円安インフレで国債はその価値が減る

値上げして企業価値の上がる外食や食品メーカー
その都度株価が下がるイオン

最近のキオクほんまに買い弱いからこういう下げの分足入る価値ないんだよな
明確にリバってから入った方が安全に取れる

これやる価値全くないだろ

リバよえー
午後は見る価値ないな

キオクちょっとは上がれよ
200Aの存在価値なくなるやん

サンディスクに連動しなくなったキオクとかもう価値ないよ

川崎重工が売られる理由は、ほぼこれ。

1つ目は希薄化懸念。

公募増資は新しい株を発行してお金を集めるから、既存株主から見ると「1株あたりの価値が薄まる」って見られるの。たとえばケーキを同じ大きさのまま切れ数だけ増やす感じ。会社全体は成長投資できるけど、短期では既存株主にとって嫌われやすい材料だよ。

2つ目は需給悪化。

2000億円規模ってかなり大きい。新しく市場に出てくる株・将来株に変わりうるCBが意識されるから、「この先、株が重くなるんじゃない？」って先回り売りが出やすいの。特に川重みたいにテーマ性でかなり買われてた銘柄だと、材料が出た瞬間に利益確定と空売りがドサッと来やすい。

3つ目はCBも完全には安心じゃない。

記事では「CBは転換されるまで新株が発行されないので即時の希薄化を抑えられる」と説明されてるけど、株価が上がって転換されると将来的には株式数が増える可能性がある。だから市場は「今すぐ全部じゃないけど、将来の希薄化はあるよね」と見るんだよ。�

ただし、これを会社の中身が悪化した悪材料と見るかは別。そこはちょっと分けた方がいい。ロイター記事では、川重はAI普及によるデータセンター需要、ガスタービン、半導体装置向けロボット、NVIDIAとのフィジカルAI協業、防衛需要などを成長戦略にしてるし、2025年度決算では売上収益2兆3112億円、事業利益1451億円で過去最高、2026年度も事業利益1700億円を見込むとされてる。

募増資系は発表直後だけじゃなくて、発行価格決定まで株価が重くなりやすいことがあるから、リバ狙いもギュインッと反発する時と、ズルズル下に吸われる時があるの。特に「めっちゃ売られてる」なら、今は材料の良し悪しより需給の悪さが勝ってる局面だと思うよ

とAIは言ってる

>>918
ブラジル、フランス、アルゼンチンなんかを避けて8強とかまで上がったとて、それに価値があるとは思えないので良かったよ(´・ω・｀)

やる価値ねぇな
今日はノートレでおk

円の価値が下がってるだけです、何一つ豊かになりません、本当にありがとうございました。

3000万でfireとか言う話を聞くけど絶対無理だよな
インフレで価値下がってくのに

高市も安倍と同じで円の価値を棄損させることしか考えてない

>>819-820
20年長持ちして10万円の価値あるかな(´・ω・｀)

高額落札されてたNFTの価値はいまどうなってるんだろうね(´・ω・｀)

マキバオーまだきてないのか見る価値ないないな

https://news.yahoo.co.jp/articles/2a901f2f11a6e4dc7b680ff971d1a0efc2165760

日本のメモリー半導体企業キオクシアホールディングスの社員約600人が人工知能（AI）半導体好況を受け1人当たり10億円を超える株式資産を保有することになったと推定された。役員だけでなく一般社員にまで大規模なストックオプションを支給したことが莫大な資産増加につながったと分析される。

日本経済新聞によると、キオクシアの社員約600人は現在1人当たり10億円を超える資産を保有したと推定される。

キオクシアは東芝のメモリー事業部が前身だ。東芝は米国原発事業の不振と会計問題で経営難に陥り、2018年にメモリー事業を米ベイン・キャピタルが主導する企業連合に売却した。

ベイン・キャピタルは最高経営陣だけでなく、部長・課長級を含む一般社員にも大規模なストックオプションを支給した。約600人の社員が会社の株式700万株を付与された。日本企業で一般社員にこうした規模のストックオプションを付与した事例はまれだ。

(中略)

社員に支給された700万株を最高額基準で計算すれば価値は約7900億円に達する。これをストックオプションを受けた社員数で割れば、現在まで株式を保有しているという仮定で1人当たり含み益は10億円を超える計算だ。



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