ゆうて半導体調整だいぶ前からしよったもんな
高値から半年で半値1/3調整も多いキオクだけじゃなくね

今週のマーケット展望　22026/11/02
マネックス証券 チーフ・ストラテジスト　広木隆

米中間選挙とAI関連株の調整で日本株は不安定な展開へ
予想レンジは６万１５００円−６万４５００円とする。

来週は13日の金曜日🪓🎭

金星逆行の期間は「お金や資産価値」のバランスが崩れやすく
株式市場のボラティリティ（価格変動）が高まって株価が一時的に調整・下落しやすいアノマリーがあるとされています
投資家の集団心理が不安定になり、売りが売りを呼ぶ展開や相場の転換点（天井・底）になりやすいのが特徴です🔮🤔

ドルスイスフランが全然下がってないから悲観が足りないかも
単なるAI相場の調整で終わる可能性もあるし、本物の急落が来る可能性も

日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、
中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。
特に、長期的な移動平均線からの乖離率、
心理的節目であったレンジ帯の崩壊、
そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、
現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、
長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
まずテクニカル面における最大の懸念材料は、
月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。
今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。
これはアベノミクス初期の大相場であった2015年5月の65%を大幅に上回る異常数値であり、
中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。
過去の歴史的経験則に照らせば、これほど過剰に乖離した価格は高値を維持できず、
ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速くなります。
5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に収れんするまで、
数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
さらに、直近半年間にわたって形成されていた
日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場が、
本日明確に下方へブレイクしたという事実は決定的な意味を持ちます。
この半年間のレンジ形成は結果として巨大な天井パターンとして機能し、
下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買いポジションの投げ売りや
パニック売りを巻き込む地合いへと変化しています。
下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、
過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。
日経平均は2025年4月のボトム形成以降、
約1年間において本格的な踊り場を作らずに一本調子で急騰を続けてきました。
そのため月足チャートの観点からは、
2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、
実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。
この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、
想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
他国市場に目を向けると、
類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。
韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、
今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。
急騰のスピード感や構造的背景において共通点が多く、
先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、
現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「一時的調整」というフェーズを終え、
「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。
当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、
現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、
リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

9月と10月にチャッピーにおすすめされてた銘柄ずっと調整されてたけどみんなリバってる、こういう日に勧められた銘柄買わないとあかんか(´・ω・｀)

>>721
俺は年内6000まで調整すると思うけどね

>>695
昨日俺がキオク8100円以下まで調整されるって書いたら誰も信じなかったやん

ITバブル崩壊の教訓
・金融危機にはならない
・調整に時間がかかる（2～3年）
・崩壊初期には逆行高する銘柄も多い
・しかし最後はみんな巻き込まれる
・バブルのマネーが別のところに流れ込み新たな危機を生む（サブプライムショック）

AI半導体関連さすがに安すぎ
これからいよいよ本格的なAI時代がくるというのにさすがに調整十分すぎる

日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、
中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。
特に、長期的な移動平均線からの乖離率、
心理的節目であったレンジ帯の崩壊、
そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、
現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、
長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
まずテクニカル面における最大の懸念材料は、
月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。
今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。
これはアベノミクス初期の大相場であった2015年5月の65%を大幅に上回る異常数値であり、
中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。
過去の歴史的経験則に照らせば、これほど過剰に乖離した価格は高値を維持できず、
ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速くなります。
5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に収れんするまで、
数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
さらに、直近半年間にわたって形成されていた
日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場が、
本日明確に下方へブレイクしたという事実は決定的な意味を持ちます。
この半年間のレンジ形成は結果として巨大な天井パターンとして機能し、
下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買いポジションの投げ売りや
パニック売りを巻き込む地合いへと変化しています。
下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、
過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。
日経平均は2025年4月のボトム形成以降、
約1年間において本格的な踊り場を作らずに一本調子で急騰を続けてきました。
そのため月足チャートの観点からは、
2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、
実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。
この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、
想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
他国市場に目を向けると、
類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。
韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、
今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。
急騰のスピード感や構造的背景において共通点が多く、
先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、
現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「一時的調整」というフェーズを終え、
「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。
当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、
42,426円水準までの調整リスクを織り込んだ上で、
現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、
リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

日経平均株価を巡る現在のテクニカル指標および市場環境は、中長期的な調整局面への移行を示唆する複数の深刻なシグナルを発しています。特に、長期的な移動平均線からの乖離率、心理的節目であったレンジ帯の崩壊、そして他国市場におけるバブル崩壊の先行事例を照らし合わせると、現在の日本株市場は単なる一時的な押し目にとどまらず、長期的な下落・調整相場へと突入した可能性が極めて高いと考えられます。
​まずテクニカル面における最大の懸念材料は、月足における5年移動平均線（60ヶ月移動平均線）からの歴史的な乖離率です。今年6月時点でこの乖離率は一時100%を超過しました。これは、いわゆるアベノミクス初期の大相場であった2015年5月に記録した65%をも大幅に上回る異常数値であり、中長期的な買われ過ぎの水準を遥かに逸脱していました。過去の歴史的経験則に照らせば、これほど急激かつ過剰に乖離した価格は高値を維持することが構造的に不可能です。ひとたび反落に転じた場合は下落速度が極めて速く、5年移動平均線が現在の株価水準に追いつくか、あるいは株価自体が平均線に向けて収れんするまで、数年単位に及ぶ期間調整ないし価格調整を余儀なくされるのが市場の帰結です。
​さらに、直近半年間にわたって形成されていた日経平均の6万円から7万円という高値圏でのボックス相場（揉み合い帯）が、本日明確に下方へブレイクしたという事実は、テクニカル上の転換点として極めて決定的な意味を持ちます。この半年間のレンジ形成は一見すると下値を固める動きにも見えましたが、結果としては戻り売り圧力や下抜けに伴う投げ売りを誘導する天井パターン（巨大なディストリビューション）として機能しました。下限サポートを割り込んだことで、これまで蓄積されていた買い方のポジションが含み損を抱え、パニック売りやロスカットを巻き込む地合いへと変化しています。
​下値のメドを探るうえで重大な問題となるのが、価格帯別出来高および過去のチャート形状におけるサポートゾーンの欠如です。日経平均は2025年4月のボトム形成以降、約1年間において本格的な踊り場（もみ合いによる足場）を全く作らずに一本調子で急騰を続けてきました。そのため、月足チャートの観点からは、2024年7月に記録した過去高値である42,426円付近に至るまで、実効性のある強力な下値支持線が存在しない真空地帯が広がっています。この構造は、下落が始まった際に歯止めがかかりにくく、想定以上のスピードで下値を試すリスクが高いことを示しています。
​他国市場に目を向けると、類似の急騰を演じた韓国株式市場の事例が非常に強い示唆を与えています。韓国市場もまた1年間で株価が約3倍へと急騰する異例のバブル相場を演じましたが、今年6月を境にバブルが崩壊し、現在は長期的な下落相場へと突入しています。構造的な背景や急騰のスピード感において日本市場と韓国市場には共通点が多く、先行して下落相場入りした韓国市場の足跡は、現在の日本市場が直面しているシナリオの現実性を裏付けています。
​以上の要素を総合すると、日経平均株価は従来の「押し目買いが機能する上昇トレンドの中での一時的調整」というフェーズを終え、「長期暴落相場ないし年単位に及ぶ調整相場」へ足を踏み入れたと判断するのが妥当です。当面の投資戦略としては、楽観的な戻り期待による買い持ちを厳しく慎み、42,426円水準までの調整リスクを織り込んだ上で、現金比率の引き上げやヘッジ手法の検討など、リスク管理を最優先とする姿勢が強く求められます。

株式市場は、これまでの極端な過熱による歪みがついに限界を迎え、バブルの「ツケ」を一気に払わされる本格的な崩壊局面に足を踏み入れました。かねてより警鐘を鳴らしてきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感はきわめて深刻であり、長期移動平均線（MA）からの上方への乖離はまさに危険域に到達していました。実際、月足5年MAからの乖離率は一時100%の大台を突破しました。これはチャイナ・ショック前夜の過熱相場であった2015年5月の約65%を遥かに凌ぐ、歴史上類を見ない異常事態といえます。

過去の相場史に照らしても、これほど大きく乖離した状態を保ったまま高値を維持し続けることは不可能であり、反落へと転じた際には一気に急落へと至るリスクを孕んでいました。そして本日、株価が6万円の心理的節目を割り込み、長らく続いた高値圏での揉み合いを下方へ離脱したことで、市場の支持線が崩壊し、流動性の急速な枯渇を伴うパニック売り局面へと突入しました。今後は、移動平均線が現在の価格帯まで追いついてくるまで、数年単位に及ぶ長期的な日柄・値幅の調整を強いられることになります。仮にこれが本格的なバブル崩壊の引き金であれば、二度と同水準へ回帰しないか、あるいは10年以上の長期にわたり低迷が続く懸念すら拭えません。

この1年間、異例のスピードで上昇を続け、長期MAから著しく離れた高値圏において示された「本日の持ち合い下方離脱」は、明確なバブル天井の決定打であり、もはや引き返せない暴落トレンドへの転換を物語っています。これは一時的な押し目買いの好機などではなく、長期的な需給関係が逆転したことを示す決定的なシグナルです。さらに、2012年のアベノミクス以降続いてきた長期強気相場の成熟度合いや、平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった歴史的大暴落の周期性を考慮しても、今回の下落が軽微な調整にとどまるとは到底考えられません。

加えて、日本株以上に過熱していた隣国・韓国市場の動きが、この下落トレンドの不可避性を決定づけています。韓国市場は半導体ブームを背景に株価が一時3倍近くまで跳ね上がる狂乱を見せましたが、今年6月に天井を打ち、そこからすでに大きく下落へと転じています。急速な上昇を支えていた個人の信用買い残高がパンパンに膨らんだ末にバブルが崩壊し、現在は連鎖的な強制決済を伴う本格的な調整局面を突き進んでいます。日本株も同様に半導体関連が牽引して1年で2倍以上に高騰してきた経緯があるため、先行して崩壊が進む韓国市場の追い込みを受ける形で、東アジアのハイテク株からのグローバル資金引き揚げの巻き添えを喰らい、壊滅的な影響を回避することは困難な状況です。

結論として、本日観察された「6万円割れ・持ち合い下抜け」は、先行する韓国市場の崩壊追随と相まって持続不能であった狂熱相場の終焉を確定づけるものであり、市場参加者はただちにこの現実を冷徹に受け止める必要があります。今後の下落速度と下げ幅は過去の歴史的クラッシュに匹敵する大波乱となる恐れがあるため、資産防衛を最優先に掲げた徹底的なリスク回避戦略を強く推奨します。

昨日、キオクは週足で見ると4800～8100円の範囲内まで調整されるって書いたら単発IDで何度も煽られたが、今日のこの株価見てどう思ってるんだろうか

武者 なんだかんだで酔い調整　大丈夫です　が結論？　

日経の月足とか見たら大幅値幅調整するほうが自然ではあるけどな

CNBC
ナスダックが調整局面に突入 — 次に通常起こること

ナスダック調整局面入りへ、終値最高値から10％超安　ＡＩ投資巡り懸念

ふむ。調整局面に入ったのか。

＜国内外の要人発言＞※時間は日本時間
・5日21:56　ベイリー英中銀総裁
「和平プロセスが進めば、インフレ率の低下につながるだろう」
「紛争が解決されない限り、さらなる利上げの根拠は強くなる」
・5日22:54　メスター米クリーブランド連銀総裁
「米ドルの強さは法と秩序、および独立したFRBのガバナンスに依拠」
「世界の準備通貨における米ドルのシェアがピークを迎えた可能性」
「3月以降のインフレ動向は想定とは逆の方向へ推移している」
「急激な政策変更よりも頻度が高く、より小幅な金利調整を好む」
「基幹通貨としてのドルのグローバルな役割に直ちに変容が生じるとは予見していない」
・5日23:21　バーキン米リッチモンド連銀総裁
「需要は堅調で、経済は健全」
「インフレは依然として高水準であり、悪化はしていないものの明確な低下も見られていない」
「急激な引き締めではなく、段階的なペースでの利上げを進める方針が現在も合理的」
「AIは現在の強い需要の大きな部分」
「現在の政策はほぼ中立的な水準」

＜一般ニュース＞
・エヌビディアのＡＩ半導体、約60万個が香港で滞留　中国が輸入承認保留＝関係筋＝ロイター
・米コノコフィリップス、7─9月期約2.3倍増益　原油高追い風＝ロイター
・プーチン氏、ＪＴＩのロシア資産を一時管理下に　大統領令署名＝ロイター
・マイクロソフト、外部データセンター監督強化か　ネオクラウド株下落＝ロイター
・人型ロボットのアジリティー上場、専業で米国初−エヌビディアも出資＝ＢＢＧ
・OpenAI、データセンター事業の推進方法見直し−世論の反発受け＝ＢＢＧ
・かんぽ生命、国内未公開株に本格投資へ−数年で1000億円積み増しへ＝ＢＢＧ

JTの件もあるし今日は全銘柄売られるわ
これは調整ではないショックだ
売りが売りを飛び売れなくなる

JTショック


所有権はJT側に残るものの、事実上経営権を失う。

ロシア事業はJT全体の売上の約10%、調整後営業利益の約25%を占める

＞モルガン・スタンレーは、株式市場の調整が終わりに近づいていると発表

来週からは通常運転ということ？調整期間短すぎw(´・ω・｀)

うーん、週足、月足見てもやはり51000あたりがサポートラインか
今までもテクニカルに沿った調整がされてるしその辺で反発かなぁ

2万から3万になった時も3万から4万になった時も
1年以上かかってその間調整だったんだから
4万から7万に上がった後もそれなりの期間調整があるだろ

やばすぎ

JTによると、2025年度の業績見込みにおいて、ロシア事業は全体の売り上げの約10%、調整後の営業利益で約25%を占めている。