AI半導体系で上げた分　主にNT倍率から見たトピとの乖離分
日経1.5万円くらいは落ちてもおかしくないからな(´・ω・｀)
今年終わってみたら　結局上げた分は上髭になって年初の5万円くらいまで戻ってきそう

日経ラジオとかストボ馬鹿にしないで聞いとけよ。解説してたどっかのオバハンが日経指数が5日線より30パー近く乖離してると暴落する事が多いと喋ってたぞ。

perと乖離が多い奴ほど悲惨な結果になる

＞ストラテジストは
＞「投資家は以前から売りボタンに指をかけている状態だった。市場から撤退したいわけではないが、
＞この２カ月で大きく上昇した半導体の保有比率が長期目標から大きく乖離しており、どこかで利益確定する必要があった」
＞と指摘

おハゲちゃんたち、おはよー(´・ω・｀)

日経ヘイキンズが5日線から30パー以上乖離していると大暴落させてくる事が多い、とラジオで言ってました

半導体下げ続けると指数売りで連れ安してマイ転しそう
NT乖離見たいのが縮まってるのだろうけど

キオクシア

ＰＴＳ

気配との乖離wwwwww

キオクは乖離大きいからいつ暴落してもおかしくないよ
もう触らん

B・N・Fは、その時代個人投資家珍しくて、相場に合った手法発見できたのと、相場向きのメンタル、性格、ライフスタイルがあったから(´・ω・｀)
1億にするまでは単純な乖離率投資だと思うので、時代がまず良かったよね

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍以上になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は85%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が4倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
日本経済新聞でも報じられている通り、現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国のバブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

日経強いけど、月足の過熱感半端ないし長期MAからの上方乖離もやばい
月足5年MAの乖離率85%超えてるけど、これは2015年5月(約65%)以来の異常値
これだけ上方乖離してると、普通なら高値維持できないし、下がり始めたら一瞬で落ちるし、数年調整してMAが追いつくまでは調整しないといけない
この一年間異常なペースで上がっててこれだけ月足の移動平均上方乖離してる高値圏で更に
急騰している今の状況はバイクラ濃厚で明確なるバブル天井、暴落の兆しとしか思えない
平成バブル崩壊、リーマン・ショックの周期的にもそろそろ天井が近いのではないか？
2012年以降、長期的にはずっと上昇トレンドだからな
相場は必ずサイクルを描くわけで、近々長期的な需給反転の暴落局面が来るのではないだろうか？
韓国株なんてもっとやばい状況で、日本株以上に過熱してて半導体バブルで1年で株価4倍になってる訳だが
個人の信用買いがパンパンに膨れ上がってて、
いつバブルが弾けてもおかしくない状況らしい
日本株も半導体バブルでヤバいほど上げてるから
韓国バブルがはじければ必ず巻き添えを喰らうことになるのではないだろうか？

キオクシアでRSI99だの乖離率だので売りいれてるテクニカル民の自傷行為おもろすぎ

重工ひでえ
乖離が関税ショックの時並みだ

そりゃ25日線から大きく乖離したら下がる日は来るわ

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は75%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
日本経済新聞でも報じられている通り、現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国のバブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

キオク乖離見ろ
こんなとこ買ったら死ぬぞ

乖離率とかいう謎指標で踏まれてるの面白い

また日経トピが乖離(´・ω・`)

村田見せとPTSの乖離激しいな

>>121
平均値との乖離率の二乗

MLCC株はかなり先までの業績を織り込みに行ってる動きだと思って。
少なくとも27年度、28年度の数字だけではなく29年度以降も織り込みに行く値動きに見える。
それ故に実態との乖離が大きい所謂「思惑」状態になってるので買いも売りも注意が必要。完全にキオクシアを彷彿とさせる動き。
ただこのセクターが終わったあと、資金の拠り所が見つからなければ市場から一気に資金が抜けていくと予想されるので注意が必要。
冷却や蓄電池に行くのか、はたまたSpaceXに吸われるのか、それとも半導体製造装置と材料に原点回帰するのか。
AI半導体相場は分岐点に立たされてると言って過言ではない。

商社とメガバンがメインなので今週はアホほど下がったわ
日経平均との乖離がえぐい

ハゲは今日ここら辺まででしょ+2σサポートならそろそろ乖離率が高くなってきた

キオクも日経も乖離が大きいから
どこかでヒヤッとする場面がありそうだ

中国当局、AI関連株の過度投機に監督強化か

　人工知能（AI）や半導体の計算能力関連銘柄を巡る過度な株価投機について、中国の監督当局が警戒を強めているもようだ。『信報』が外電を引用して22日伝えた。

　関係者によると、上海・深セン両証券取引所はこのほど、複数の上場企業に対し、主力事業とAI計算能力との実質的な関連性や収益の持続可能性、情報開示に不十分な点がないかなどについて説明を求めたという。

　また当局は、AI分野への投資比率が高い一部のファンドマネジャーにも照会を行い、運用成績がベンチマークを大きく上回る、または下回る理由などの説明を求めたとされる。

　報道では、AIブームを背景にテクノロジー株中心の「科創50指数」が過去最高値を更新するなか、特定銘柄の急激な株価変動が当局の警戒感を招いたと指摘。市場過熱への懸念が強まり、AIとの関係が薄い企業の株価まで押し上げられているとした。

　さらに、中国の国営メディアも慎重な見方を示している。『経済参考報』は先週、AI投資ブームの背後に潜むリスクに言及し、計算能力関連株は業績の確実性に比べて高い評価を受けていると警鐘を鳴らした。

　報道は、匿名の私募ファンドマネジャーの話として、多くのAIテーマ株でファンダメンタルズと株価の乖離が生じていると伝えた。上場企業による「疑似AI」テーマの乱立も警戒すべきだとして、当局が話題性だけを狙った概念株投機への取り締まりを継続している点を強調した。