社畜のインチキ連呼馬鹿少しでも気配上げようと頑張ってんなｗ

解散決定で爆上げか？

ラクオリア、業績・材料的には時価総額安すぎるのに機関のおもちゃにされてるなぁ
本来空売りって株価の過熱感を抑えるために認められてるのに、ただ売り玉をもってるから上げさせないという操作は市場原理で許されないんだけどな
なぁ野村よ

今日みたいに夜間にふるい落とし
日中は爆上げの繰り返しが1番いいな

おはぎゃ…ん？
激リバしとるやん
また今日も爆上げかよ

また寝てる間にインチキしたんか
今日も無限上げや

日経一気に6000釣り上げて下がるのは280
誰が負けるんだよこれ

シルバー先物とんでもない上げかただな

シルバーからレアメタル、レアアース連想買いになるんだろうな

銀価格すげー爆上げ
東邦亜鉛きょうも圧倒的ストップ高だな

より底から上げていきそう

1992年、イギリスのポンドは為替市場で投機攻撃の対象となり、これに目をつけたのがクォンタム・ヘッジファンドを率いるジョージ・ソロスであった。
ソロスは「相場は必ず間違っている」が持論であり、この時もポンド相場が実勢に合わないほど高止まりしていると考えた。
そして、ポンドを為替市場で大量に売り、その後、ポンドが安くなったところで再びポンドを買い戻すという取引を実行することにした。
投機筋・ヘッジファンドによるポンド売りは激しさを増し、ポンドの価格はますます下がった。

イングランド銀行がポンド買いの市場介入を行い、それに加えて、公定歩合を10%から12%へ引き上げ、さらにその日の内にもう一度、金利を引き上げて15%とした。
国の中央銀行が1日で公定歩合の金利の引き上げを2回も実施するのは、異例の事であった。
しかし、それでも為替市場では、ポンドの売りは止まらず、ポンドはさらに下落した。
この為替市場でのポンドの大波乱は、「ブラック・ウェンズデー(暗黒の水曜日)」と呼ばれている。
ポンドはその後も1995年まで減価を続けた。

このポンドの大暴落で、ジョージ・ソロスの率いるヘッジファンドは10億〜20億ドル程度の利益を得たと言われる。

半導体高値お買い上げ奴退場へｗｗｗ

先物以上にビットコインの連日の上げが解せん

あと1000上げろカス

豊田織機のＴＯＢ価格引き上げ＝１５％増額、買収費用５兆円超に―トヨタ
１万６３００円から約１５％増額し、１万８８００円
日本株全体上がったし妥協したのか(´・ω・｀)

>>123
立憲公明党「なむみょうほうれんざいむ増税すれば救われる」

インボイス強行で400万個人事業主廃業危機、テナントビル事業者建替や解体費捻出出来ず無事死亡
赤字でも電子申告で無駄手間激増
今後の予定
社会保険料増税
子無し税月1000円社会保険料に上乗せ
消費税段階的引き上げ
サラリーマン各種控除全廃、3号保険廃止
通勤手当課税、特別配偶者控除廃止、復興特別税事実上永久延長
退職金控除枠減額
所得税率増、親子間教育用資産譲渡非課税廃止
森林税、走行税等各種税新設
防衛？増税(自衛隊員減少推進)
金融所得課税増税、貧困脱出が事実上不可能に

new→利上げ　円の借金やローン返済者の負担増

new→トランプの日本への関税増税

逃げ場作りていうか仕上げてくるやろ
最後はGSがチャート作ってくるからターニングポイントは

連続して上げすぎてるから少し冷やしてって思うのがまともな思想だそう？
ひやしてるのに勘弁してとか焦げついちゃうぞ

立憲公明党信者
「なむみょうほうれんざいむ、増税すれば救われる！利上げすれば救われる！ワクチン打てば救われる！外国にばら撒けば救われる！」

モーニングショーで「あまりメディアでは取り上げられないですけど統一教会が～」と浜田敬子が言ってたけど消されないか心配になったわ(´・ω・`)

選挙の結果に関わらず選挙後から暴落開始だわ
んで3月の配当取りまでジリ下げのやつだわ
日程的にも間違いない
全てはユダヤのシナリオ通りだわ
今まで散々上げ続けた株は調整でまた上がるんだろうな、んで今まで上がってない株はただひたすら下げると
死○よマジで
もうゴールドに全ツッパしたる
もし下げても操作し放題の株で負けるよりよっぽど納得できる
死○死○死○

選挙上げ全戻しおめでとおおおおおおおおおおおおおおおお！！！！！！！！！！！！！！！！！！！
どんどんぱふぱふｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ

これ選挙で自民大敗なら日経下げるよな
日銀植田も自民じゃなきゃガンガン利上げするだろうし

印旛入るタイミング間違えなきゃ勝てるで

上げすぎたからそりゃ谷は深いよ

中国急落これか


中国、株式信用取引規制を強化へ　市場の過熱に対応

中国の各証券取引所は１４日、株式の信用取引規制を強化すると表明した。過熱する市場を冷やすことが狙い。

前場の取引で１％以上上昇した中国株は、発表を受け後場序盤に上げ幅を消した。

上海、深セン、北京の各証取は個別の声明で、１９日から新規借り入れに必要な最低の委託保証金率を８０％から１００％に引き上げると発表した。

市場関係者は「サプライズとなる今回の発表は間違いなく市場心理に影響を与える」と指摘。「市場が熱くなり過ぎ、取引高は記録を更新し続けており、市場の一部ではフロス（泡）の兆候もある」と述べた。

指標の上海総合指数(.SSEC)は１４日に１０年余りぶりの高値をつけ、今年に入ってからは５％以上値を上げている。
https://jp.reuters.com/markets/japan/SG6U2F64OBIZ3JYJ3VYKKQKBTM-2026-01-14/