ヌ○ドルは営業ガイダンスが66,000　市場ガイダンスは70,833
駄目

アシックスは1Qの市場予想に足りない

アシックス　26年12月期第1四半期業績　営業利益607億円+36.5％　当期純利益465億円+47.2％　コンセンサス　営業544億円　当期利益373億円

メモリ半導体は昨日のアメリカ市場が押し目だったのかね

キオクシアが日本市場を牽引する！

明日の米中首脳会談は本当に警戒した方がいいです。
恐らくDRAM絡みの話も出てくると考えられるので市場に与えるインパクトは少なからずあると見るべき。

サスメド
サスメド
本医療機器の市場規模予測（ピーク時）
予測年度：７年度
本医療機器使用患者数：19,677 人
予測販売金額：5.0 億円

市場内買い付けに復配
ゲーム界のエヌビかもしれんなww

韓国サムスン電子、労使交渉決裂でスト懸念－ソウル市場で株価急落

世界最大の半導体メモリーメーカー、韓国のサムスン電子は労使間の賃上げ交渉が土壇場で物別れに終わり、従業員のストライキにつながるリスクが高まっている。事業混乱の恐れから、同社の株価は13日のソウル市場で一時5.7%下落した。

（｀ェ´）ﾋﾟｬｰ

ニデックって会計も不正やって品質も不正やって、それでもまだプライムに居続けられるの？
なにこのガバガバな市場

TOPIX強いのが正常な市場なんだ😄

ドローンはただでさえ海外から遅れてたのに馬鹿が官邸飛ばしたせいで規制増えてさらに出遅れたからな
市場規模も民間の配達メンテ農業でほぼ使われてないし防衛もカスみたいな額しかないから伸びるわけが

>>481
イラン情勢で注目されたからかなと思ったけど、一応、Geminiにきいてみた

テラドローン（Terra Drone）が急騰した主な要因は、サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコ（Saudi Aramco）との資本業務提携です。

主なポイントは以下の通りです：

サウジアラムコからの出資： アラムコの戦略的投資部門「Wa’ed Ventures」から資金調達を実施しました。

中東市場での展開： この提携により、サウジアラビア国内でのドローン活用や、現地の石油・ガス施設の点検など、巨大な中東市場への本格進出が期待されました。

国策への期待： ドローン産業自体が「空飛ぶクルマ」や物流革命、防衛関連といった国策テーマとして注目されていたことも、買いに拍車をかけました。

>>481

作品価値を決めるのは質より人脈？ AIが示すアート市場の厳しい現実と新たな可能性
https://news.yahoo.co.jp/articles/c9a0c306ccfe2c11f0fb793ebc0d319efe821f63

13日のイベントスケジュール（時間は日本時間）

＜国内＞
○08:50　◎　3月国際収支速報
　　　　　◇　　経常収支（予想：季節調整前3兆8794億円の黒字／季節調整済2兆9380億円の黒字）
　　　　　◎　　貿易収支（予想：7835億円の黒字）
○14:00　◇　4月景気ウオッチャー調査（予想：現状判断指数41.5／先行き判断指数40.9）

＜海外＞
○10:30　◎　1−3月期豪賃金指数（予想：前期比0.8％）
○15:00　◇　4月独卸売物価指数（WPI）
○15:35　◎　ラデフ・ブルガリア中銀総裁、講演
○15:45　◇　4月仏消費者物価指数（CPI）改定値（予想：前月比1.0％／前年比2.2％）
○16:00　◇　3月トルコ経常収支（予想：97.0億ドルの赤字）
○17:00　◎　ミュラー・エストニア中銀総裁、講演
○18:00　☆　1−3月期ユーロ圏域内総生産（GDP）改定値（予想：前期比0.1％／前年比0.8％）
○18:00　◎　3月ユーロ圏鉱工業生産（予想：前月比0.3％／前年比▲1.7％）
○20:00　◇　MBA住宅ローン申請指数
○21:00　◎　3月ブラジル小売売上高（予想：前年同月比2.7％）
○21:30　◎　4月米卸売物価指数（PPI、予想：前月比0.5％／前年比4.8％）
　　　　　◎　食品とエネルギーを除くコア指数（予想：前月比0.3％／前年比4.3％）
○23:30　◇　EIA週間在庫統計
○14日00:30　◎　コリンズ米ボストン連銀総裁、講演
○14日02:00　◎　米財務省、30年債入札
○14日02:00　◎　マン英中銀金融政策委員会（MPC）委員、講演
○14日02:15　◎　カシュカリ米ミネアポリス連銀総裁、討議に参加
○14日04:00　◎　レーン欧州中央銀行（ECB）専務理事兼チーフ・エコノミスト、講演
○14日04:15　◎　ラガルドECB総裁、講演

※「予想」は特に記載のない限り市場予想平均を表す。▲はマイナス。
※重要度、高は☆、中は◎、低◇とする。

米ホワイトハウス
「日本時間14日午前11時15分から米中首脳会談を行う」

ベッセント米財務長官
「日米間の強固な経済パートナーシップを改めて確認」
「日本との投資協定を巡り前向きな議論を行った」
「為替の過度な変動、日米間の対話と調整が安定的かつ強固に継続している」
「高市首相と強固な日米関係に関して協議した」
「日本の財務省との関係は順調」
「日本経済のファンダメンタルズは堅調であり、為替レートに反映されるだろう」
「市場がインフレを織り込む中、世界的に利回りが上昇している」
「日米両国が過剰なボラティリティーは望ましくないと確信」
「植田日銀総裁が日銀を成功に導くと確信している」

日銀金融政策決定会合における主な意見（4月27−28日分）
「経済・物価・金融情勢に応じて、引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整していくことが適当」
「物価上昇リスクに対応する必要があり得ることなどを踏まえると、金融政策運営の指針に関して、従来の『経済・物価情勢の改善に応じて』という文言は変更することが望ましい」
「中東情勢の帰結が不透明であることを踏まえると、金融政策は現状維持が最善である」
「仮に中東情勢の帰趨が不透明な状況が続いたとしても、次回以降の決定会合での利上げの判断は十分にあり得る」
「現在の基調的な物価上昇率からすれば今の時点で慌てる必要はないが、景気減速の明らかな兆候がない限り、早期に利上げに進むべきである」
「わが国の実質政策金利は群を抜いて世界最低水準にあり、物価上昇の二次的波及に備えて、マイナスの実質金利の調整を続ける必要がある」
「中立金利までまだ距離があり、今後、数か月に一度のペースで利上げを続ける必要がある。更に、物価の上振れリスクが高まる場合には、利上げペースを躊躇なく加速する必要がある」

片山財務相
「日米財務相会談で為替を含めた金融市場動向を議論」
「日米連携を確認し、共同声明に沿って今後もしっかり連携することを確認」
「金融政策の具体的手法は日本銀行の話」
「ベッセント米財務長官自身の発言について言及は控える」
「高市首相とベッセント米財務長官は、ミュトスや重要鉱物に関して議論」

中国人民銀行、「適度な緩和」を継続

　中国人民銀行（中央銀行）が11日に公表した2026年第1四半期の金融政策執行報告によると、中国の1−3月の経済成長率は5％となり、主要経済指標も市場予想を上回った。中国人民銀行は「適度な緩和」スタンスを維持し、内需拡大や技術革新を金融面から支援する方針を改めて示した。

　報告では、カウンターシクリカル（逆周期）とクロスシクリカル（跨周期）の調節を強化し、リバースレポや中期貸出ファシリティー（MLF）、国債売買などを通じて市場流動性を十分に確保したと説明した。構造的金融政策ツールの金利は0.25％引き下げ、企業向け貸出金利と住宅ローン金利はいずれも約3.1％と歴史的低水準で推移した。

　3月末時点の広義マネーサプライ（M2）残高は前年同期比8.5％増、社会融資総量残高は7.9％増となり、合理的な伸びを維持。中国人民銀行は「実体経済への金融支援は着実に強化された」との認識を示した。

　重点分野への資金供給も拡大した。農業や中小企業、民営企業向け再貸付枠を5000億元増額したほか、民営企業向けに1兆元の専用枠を新設。科学技術イノベーションや設備更新向け再貸付枠も4000億元積み増した。

　分野別では、3月末時点の貸出残高が養老産業で26.3％増、デジタル経済で22.4％増、グリーン金融で17.6％増、科学技術関連で13.7％増となり、いずれも全体の貸し出し伸び率を上回った。

　為替面では、人民元相場が合理的な均衡水準で安定を維持したと強調。3月末の対米ドルレートは1米ドル＝6.9081元と、25年末比で1.2％元高となった。

　今後については、世界経済の減速や地政学リスクの高まりなど外部環境の不透明感を指摘する一方、中国経済の長期的な改善基調は変わらないと説明。内需拡大や技術革新支援をさらに強化し、金融政策を「精緻かつ効果的」に運営することで、質の高い成長を後押しする方針を示した。

>>47
SSDや電源は抵抗あるけどメモリなら安く売ればみんな使うんじゃない？
ゲーミングモニター市場とか一時期中国に乗っ取られてたし

サムスンが
DDR5メモリ作ったら市場全部持っていくわ

>>68
チャイナ市場開け渡せ集団

市場の成長が止まらん限り押し目でしかないからな

abcとかもう市場から退場させとけ

市場開始前の取引では、ほとんどのハイテク株が下落し、マイクロン・テクノロジーは2％以上、インテルは3％以上下落した。

これでさっき大きく動いたわけじゃないよね(´・ω・｀)

要人発言】
??ベッセント財務長官
「日本の財務省との関係は順調」
「日本経済のファンダメンタルズは堅調、為替レートに反映されるだろう」
「市場がインフレを織り込む中、世界的に利回り上昇」
「日米両国が過剰なボラティリティーは望ましくないと確信」
「植田総裁が日銀を成功に導くと確信」

日経平均の上昇勢いは強いものの、月足の過熱感は否めず、長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて警戒すべき水準に達している。
特に、月足5年MAからの乖離率は75%を超え、2015年5月の約65%を上回る歴史的な異常値を示している。過去の経験則から言えば、これほどの上方乖離を維持することは困難であり、一度下落に転じれば急ピッチな調整を余儀なくされる。移動平均線が追いつくまでに、数年規模の日柄調整が必要になる可能性も高い。
直近1年間の急ピッチな上昇と、この過熱圏でのさらなる急騰は、バイイングクライマックスによるバブル天井や、大反落の兆候を示唆しているようにも見える。平成バブル崩壊やリーマン・ショックといった過去のサイクルから見ても、長期的トレンドの転換点は近いのではないか。2012年から続く長期上昇トレンドも、相場のサイクル論からすれば、近いうちに需給が反転し、大反落局面を迎えるリスクを孕んでいる。
また、隣国の韓国市場はさらに過熱感が強い。半導体ブームを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰したものの、足元では個人投資家の信用買い残高が危険水準まで積み上がっている。
日本株も半導体主導で1年で2倍に高騰した経緯があるため、仮に韓国市場のバブル崩壊が引き金となれば、アジア市場全体のセンチメント悪化を通じて、日本株もその影響を免れることはできないだろう。