お前らも4割の方やろ？


ゴールデンウィークに「予定なし」4割超、予算も1500円減　中東情勢や物価高で「様子見」拡大か

インテージの調査によりますと、2026年のゴールデンウィークに「予定がない」と回答した人は、41.2％となりました。
2025年から4.7ポイント増え、調査を始めた2023年以降で最多です。
また、ゴールデンウィークにかける予算は1人あたり平均2万7660円で、2025年に比べ1500円ほど減りました。
予算を減らした理由として「物価高や円安」をあげた人が49.2％と、最も多くなりました。
中東情勢の影響について聞いたところ、「予算や予定を控えめにする」人が約2割（19.6％）を占め、海外旅行を控えたり、行き先を変更するなどの対応をとる人もみられました。

上手い人ほどキオクシアのショート含み損拡大させてますね

ゴールデンウィークに「予定なし」4割超、予算も1500円減　中東情勢や物価高で「様子見」拡大か
https://news.yahoo.co.jp/articles/85b695921aaa7b2867022e38e419251dd6658f39

＞インテージの調査によりますと、2026年のゴールデンウィークに「予定がない」と回答した人は、41.2％となりました。

終わりだよ(´・ω・｀)

民放5社すべてが4K放送撤退へ。BS-TBSも4K放送終了

BS-TBSは15日、2027年1月24日以降の衛星基幹放送業務の認定更新を行なわず、「BS-TBS 4K」の
放送を終了すると発表した。BS日本、BS朝日、BSテレビ東京、BSフジも4K放送の終了をアナウンスしており、
民放5局すべてが4K放送から撤退する。

BS-TBSは、4K放送の終了について「ここ近年、インターネット配信の急速な拡大やスマートデバイスの普及により
視聴環境が劇的に変化した」

https://av.watch.impress.co.jp/docs/news/2101914.html

4Kテレビの高いの買ったのにふざけんなや(´；ω；｀)

上手い人ほどソフトバンク空売りして含み損拡大させてますね

アサヒのときは売らないで持ってれば爆益だったから
インフォメティスは損切りしないぞ💢
大赤字拡大決算でも18％上がるなら
増担でも＋20％くらいやれよ💢

米国が中東への部隊派遣を拡大しているとの報道を受け、米株価指数先物は下落に転じた。 ワシントン・ポスト紙によると、米国は中東に数千人規模の追加部隊を派遣した。この報道を受け、米国の主要株価指数先物3銘柄は軒並み下落した

https://crypto-times.jp/news-rakuten-opens-up-ripple-xrp-to-44-million-users/
「楽天、リップル(XRP)を4400万人に開放｜楽天ペイ連携で利用拡大へ
2026/04/15」

沖縄で石油製品が供給難に　建材不足や給油「2千円まで」と制限も　中東情勢の影響拡大
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1817137

大丈夫かこの国(´・ω・｀)

上手い人ほどやっと買い場がきたと
含み損拡大させてますね

ソフト値幅拡大か？ユニチカも数日で2倍くそわろたがここは本当に数字がでてくる可能性あるからマネゲなのか判別つかねぇｗ

【製造業の受注停止急拡大 ナフサ依存の急所直撃】

https://x.com/logi_today/status/2043763458437783917

テスラ、中国・上海でヒト型ロボットの生産を検討　
EVから対象拡大

https://x.com/nikkei/status/2043996233849548903

SKハイニックス、HBM4の出荷量を20-30％削減調整…HBM3Eなど拡大
NVIDIAのVera Rubinの量産化の難航が原因ではないかと推測
HBM3EなどのサーバーグレードLPDDRの出荷量を増やす予定であるため、メモリ全体の需要は減少していないとみられる

出前館赤字拡大

ジアでEV需要拡大
ガソリン価格高騰で脚光

ラーメン界のNVIDIA（エヌビディア）――そんな言葉を聞いたことはないだろうか。

近年、市場関係者がこぞって、その動向に熱い視線をおくるラーメンチェーンがある。「ガツンと来て、クセになる。」というキャッチコピー通り、豚骨を炊き上げる中毒性抜群な濃厚なスープで人気を博す「ラーメン山岡家」だ。

なぜ「山岡家」が、業界のまったく異なる半導体最大手・エヌビディアと比較されるのか。それは同チェーンを運営する株式会社丸千代山岡家の“株価”が、驚きの値動きを示しているからだ。

この5年で「エヌビディアより株価高騰」
周知の通り、米エヌビディアは、AI技術の発展に伴う超高速半導体需要の拡大を受けて、急速に企業価値を高めている企業だ。創業こそ1993年にさかのぼるが、約10年前、2015年頃までは同社の株価は1株32セントほどに過ぎなかった。

ところが、2016年頃からじわじわと成長を続け、いつしかAI分野において圧倒的な地位を築くようになると株価は急騰。2024年にはマイクロソフト社を抜いて時価総額世界一となり、今も株価は180～190ドル台で推移している。つまり、たった15年で約600倍に化けた計算だ。https://news.livedoor.com/article/detail/30980732/

だが、〈直近5年間の株価変動率〉で言えば、「山岡家」はエヌビディアをも凌駕していることをご存じだろうか。

【給付付き税額控除】「2年待たず早期に」　経団連、中間層拡大へ提言 [蚤の市★]
https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1776057212/

戦争でK字化がますます拡大しちゃう(´・ω・｀)

高市が悪いだけだからな？民間人は悪くない

速報：中国、日本の軍事拡大が「制御不能」と警告。
https://x.com/jacksonhinklle/status/2042595959306133693

銘柄格差はこれからも拡大しそう
個別は外れると辛いな
割高でもAI半導体関連買うしかない(´・ω・｀)

これ個別の下げ幅後場に拡大すんじゃね？(´・ω・｀)

>>130
イスは領土拡大したい(´・ω・｀)

イーサリアムに乗らなければ、未来の富は取り込めない

今、最も重要なのは「お金がどこに流れているか」を正しく理解することです。そして、その流れを最も明確に示しているのがステーブルコインです。ステーブルコインは単なる仮想通貨ではなく、現実世界の資金がどのネットワークに集まっているのかを映し出す指標そのものです。

現在、ステーブルコインの約60〜70％が Ethereum 上に集中しています。この事実は極めて重要です。なぜなら、この数字は単なる人気ではなく、現実の資金が合理的に選択した結果を示しているからです。すでに世界の資金はEthereumを中心に動き始めています。

ステーブルコインは一時的な流行ではなく、構造的に広がらざるをえない性質を持っています。なぜなら、あらゆるビジネスは「コストを削減し、競争力を高める」という絶対的な原則から逃れることができないからです。従来の決済システムでは、銀行、クレジットカード会社、決済代行業者など複数の仲介者が介在し、それぞれが手数料を徴収します。一般的な物販でも2〜5％のコストが発生し、国際送金ではさらに負担が大きくなります。

この問題は特にデジタル商品において深刻です。ゲーム課金、サブスクリプション、電子コンテンツといった分野では、不正利用やチャージバックのリスクが高いため、手数料は5〜10％以上に達することも珍しくありません。さらに、Apple や Google のようなプラットフォームを介すと、最大で30％近い手数料が課されることもあります。これは単なるコストではなく、ビジネスの成長そのものを制限する構造的な障壁です。

しかし、ステーブルコインを利用すれば構造は根本から変わります。仲介者を排除し、個人同士、企業同士、あるいは個人と企業の間で直接資金をやり取りできるため、手数料は数円、場合によっては1円以下にまで低下します。つまり、従来の5〜30％というコストがほぼゼロに近づくのです。これは単なる効率化ではなく、利益構造そのものを覆す革命です。

ここで重要なのは、同じ業界においてはコストを削減した側がほぼ必ず勝つという市場原理です。コストが低い企業は価格を下げることができ、同じ価格であればより多くの利益を確保でき、その利益を再投資することでさらに競争力を強化できます。この差は時間とともに拡大し、最終的には市場構造そのものを変えてしまいます。したがって企業は、仲介を挟むモデルではなく、仲介を排除するモデルを選ばざるを得なくなり、この競争原理こそがステーブルコインの普及を不可逆なものにしているのです。

そして決定的に重要なのは、そのステーブルコインがどの基盤の上で動いているかという点です。現在、資金、開発者、アプリケーションのすべてが最も集中しているのがEthereumです。Ethereumは単なる送金ネットワークではなく、スマートコントラクトによって金融機能そのものを実装できる経済基盤です。融資、保険、資産運用、さらには現実資産のトークン化に至るまで、あらゆる経済活動を内包することができます。つまりEthereumは「お金を送る場所」ではなく、「お金が働き続ける場所」なのです。

さらに、この優位性は今後一層強化されます。Ethereumはレイヤー2だけでなく、レイヤー1自体の並列化やスケーリングの進化が進んでおり、高速性と低コストを基盤レベルで実現しつつあります。これは「高機能だが遅い」という従来の弱点を克服し、「速くて高機能」という完全上位の特性へと進化することを意味します。この段階に入ると、Bitcoin のような価値保存特化型や、XRP のような送金特化型のネットワークは、構造的に競争することが難しくなります。

その現実はすでに数字に表れています。XRP Ledger 上のステーブルコインのシェアは約0.1％に過ぎず、これは市場全体から見れば誤差の範囲であり、実質的に資金が存在していないのと同じ水準です。どれだけ送金が速くても、資金が流入せず、経済活動が生まれなければ、価値は積み上がりません。

結局のところ、すべては「資金がどこに集まるか」で決まります。ステーブルコインはコスト削減という絶対的な動機によって拡大し、企業は仲介を排除し、資金はより効率の高いネットワークへと集中していきます。そしてその中心にあるのがEthereumです。

私たちは単に仮想通貨を持つだけでは意味がありません。誰も現実世界の経済から逃れることはできず、その現実の資金を取り込める構造に乗ることが重要なのです。最終的に問われているのは、「過去の送金手段」にとどまるのか、それとも「世界の金融インフラそのもの」になる側に立つのかという選択です。

そしてその答えは、すでに資金の流れという形で示されています。

資金は、すでにEthereumを選んでいるのです。

【金融庁】高利回りファンドの実態把握　米で急拡大、危機の火種か [蚤の市★]
https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1775732135/

　金融庁が米国発で急拡大した「プライベートクレジットファンド」と呼ばれる金融商品を巡り、国内主要銀行を対象に取引の実態把握を始めたことが9日、分かった。高い利回りをうたったものの一部で運用が悪化し、米国では取り付け騒ぎに近い混乱が生じている。2008年のリーマン・ショックの引き金となったサブプライムローン問題のように金融危機の火種になりかねないと懸念する声もある。

　米国で来週開かれる先進7カ国（G7）、20カ国・地域（G20）財務相・中央銀行総裁会議の主要な論点になる可能性がある。片山さつき財務相は「連携を取っていないと非常に良くない」との認識を示している。

　プライベートクレジットファンドは一般的に、信用力が低いとして銀行からローンを借りづらい企業を主な投資対象として運用する。収益の源泉は対象企業への融資から得られる利息だ。融資が回収不能になるリスクが高い分、利息を多く取るため、投資家に還元する利益も高くなるのが売りとされる。富裕層の間でブームになり、機関投資家にも広がっている。


2026年04月09日 17時24分共同通信
https://www.47news.jp/14127555.html