ワイに投資しとけば楽に儲けられたのに🥴

確認用
@news9111
・
8秒
TSMCは決算どうこうじゃなく15時からの説明会で設備投資方針がどうなるか
ポイントはアリゾナに加えてテキサスにも工場て報道に対する示唆があるかどうか、ですか？どうですか

下痢が今日復活した理由AIに分析させたぞ！！


結論：今回の復活は「自分の相場観が正しかったことを証明したい」という動機が最も有力だと考えます。
特に興味深いのは、キオクシアで退場した人物が、キオクシアを含む半導体セクターの暴落日に再登場したという点です。
単に株式投資を再開したというより、過去に負けた市場が大きく崩れたことで、再び自分の存在を主張しやすい状況になった可能性があります。

この人物は、半導体株への警戒自体は早い段階から示していました。ところが、実際に株価が下落すると、本人も逆張りで買いに入っています。
私の暫定評価では、今回の復活は資金面での再起というより、掲示板における名誉回復や自己正当化の意味合いが強い可能性があります。

>>141
１５時は設備投資計画の発表言うてた

>>367
本当の意味で投資が下手すぎるよ
どれだけ正しいこと言っても結局狼狽売りと飛びつき買いしては意味ないのに

アメリカのトランプ大統領は2026年10月14日、日米関税交渉に基づく対米投融資の第3弾として、米東部ニューヨーク州に半導体製造工場を2つ建設する計画を発表しました。

発表の概要

• 建設主体: アメリカの半導体受託生産（ファウンドリー）大手「グローバルファウンドリーズ」
• 日本の投資額: 約210億ドル（約3兆3,000億円）で、日米合意の枠組み（対米投融資5,500億ドルの一環）として日本側が資金を提供
• 日本企業の関与: 東京エレクトロンが半導体製造装置を供給し、ルネサスエレクトロニクスなども調達側として参画
• 見込まれる効果:
• 建設・サプライチェーン関連で約2万7,000人分の雇用創出
• 高度なスキルを要する製造業で1,000人以上分の雇用創出
• アメリカの産業基盤再生および経済安全保障の強化
トランプ大統領は自身のSNSにおいて、このプロジェクトを自身の主導による歴史的な貿易協定の成果であると強調し、11月の中間選挙に向けたアピールに利用しています。

99%勝てる勝負に張らない人は投資家として三流です

>>172
メリケンから機関投資家が逃げたって誰かが言ってた

偉そうに語る多レスガイジ

801：山師さん＠トレード中：2026/10/15(木) 12:53:13.07 ID:zLgTa+Yr0[48/49]
>>794
指数利用して機関投資家が揃って個人殺○に来てるだけだよ
(´・ω・`)

現実は↓

808：山師さん＠トレード中：2026/10/15(木) 12:54:30.40 ID:zLgTa+Yr0[49/49]
ここで損切りしたら機関投資家の思う壺だぞ

俺はもう全部損切りしたけどな
(´・ω・`)

http://hissi.org/read.php/livemarket1/20261015/ekxnVGErWXIw.html

こんなことされて専業投資家ってどうやって生きてってるんや？

このロジック？
コアウィーブ既発債15％に上昇これ以上借金難しい　→　データセンター投資限界　→　半導体にいきわたる資金頭打ち？

投資という死因

ひょっとして半導体投資の方がだんじりより危険だったりする？

「投資しないやつはバカ」
↑こういうことを誰かの受け売りで得意気に言うやつが増えたからな

ここで損切りしたら機関投資家の思う壺だぞ

俺はもう全部損切りしたけどな
(´・ω・`)

>>420
安くなるなら今投資するよりもっと安くなってから投資するだろ

メモリ安くなればAIサーバーの投資増えるんじゃないの

>>285
米国債買われてるからコッチ

ブラックロック、米国株の投資判断引き下げ　米国債は引き上げ
ロイター編集
2026年10月13日午後 6:48
https://www.reuters.com/jp/markets/japan/PGGSEIQSY5OMJOYAB5BF2SZSD4-2026-10-13/

投資系で一番信用できる人が昨日アメ株全部売ってたからよかったわ

証券会社儲かってないの気づかれたｗ
個人投資家が取引ひかえてるｗ

韓国投資家借金まみれらしいな
徳政令カードくっぞ

AI投資家のドパガキ死んだろ

>>751
投資時期は重要だね

もし2026年1月に100万円投資していたら
銀行預金 → 100万
金 → 82万
オルカン → 75万
S&P500 → 64万
ダウ → 44万
エヌビディア → 38万
ビットコイン → 15万

株式市場は、これまでの過熱による歪みが限界に達し、
いよいよ「バブルのツケ」を払わされる局面を迎えました。
かねてより警告してきた通り、日経平均株価の月足ベースにおける過熱感は極めて強く、
長期移動平均線（MA）からの上方乖離は危険水準に達していました。
​事実、月足5年MAからの上方乖離率は一時100%を突破しました。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を遥かに凌ぐ、
歴史的にも類を見ない異常値です。
過去の相場環境に照らしても、これほど極端な乖離を保ったまま
高値を維持することは不可能であり、下落に転じた際は一瞬で崩落するリスクを孕んでいます。
今後は、移動平均線が現在の株価水準に追いつくまで、
数年規模の長期的な日柄・値幅調整を余儀なくされるでしょう。
仮にこれが本格的なバブル崩壊の始まりであれば、二度と同水準には戻らないか、
あるいは10年以上先まで低迷が続く可能性すら否定できません。
この1年間、異常なペースで急騰し、長期MAから大きく乖離した高値圏において、
まさに今、相場が足元から崩れ始めているのが現在の状況です。
これは一時的な押し目ではなく、明確なバブル天井の形成であり、
大規模な暴落の兆しであると捉えるのが自然です。
​また、2012年のアベノミクス以降続いてきた長期上昇トレンドの成熟度や、
平成バブル崩壊、リーマン・ショックといった過去の大クラッシュの周期性を鑑みると、
今回の下落が軽微な調整で済むとは到底思えません。
相場が必然的にサイクルを描くことを踏まえれば、
ついに長期的な需給反転を伴う本格的な暴落局面が到来したと考えられます。
​さらに、日本株以上に深刻な過熱状態にあった韓国市場の動向が、
この下落トレンドを決定づける要因となっています。
韓国株は半導体バブルを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰する狂乱を見せました。
しかし、その上昇を支えていた個人の信用買い残高が限界まで膨れ上がった結果、
ついに足元でバブルが弾け始めています。
日本株も同様に半導体セクター主導で株価が1年で2倍以上に急騰した背景があるため、
東アジアのハイテク株としてグローバル資金流出の連鎖に巻き込まれ、
甚大な被害を免れることは困難です。
​総括として、現在の相場は持続不可能な狂熱の終焉であり、
投資家は直ちに現実を直視すべき局面にあります。
今後の下落スピードと規模は、過去の歴史的クラッシュに匹敵する恐れがあるため、
資産防衛を最優先とした徹底的なリスクオフ戦略が強く求められます。