>>88
頼むぞ
お○っこちびるようなマンデー来たらキレるで！特にグロース

新規IPO　472A

公募割れ特売りからの寄り天で公募組全滅

キオクシア

特売りwww

弘電社特売りｗ

ソフト禿　特売り↓

アサヒビール特売りｗ

ドアノブ入れ替え特需あるで(´・ω・`) 仕込むんや
一人暮らしやとトイレに閉じ込められるで

昨日株を勝って持ち越した国宝級のドアホおる？
特にキオクシア、何の材料も無いのに

機関様は8600スタートするから成売に並んどけよ

>>264
不正確。　子供の数とかにもよる。
基礎控除はどんどん下がってきて今はたったこれだけ　⇒基礎控除額 ＝ 3,000万円 ＋ (600万円 × 法定相続人の数）

なので同居で場合、かつ小規模特例に該当する場合には　相続税の負担を軽減することができる。
しかし仮にそれができたとしても他に金融資産とかなければ被相続人のしごとによってはやはり
売らざるを得ない人もいるだろう。2億（土地建物全て）と算定されるなら相続人複数人いても発生する　(´・ω・`)

小池支持者はバカだったってはっきりわかんだね(´・ω・`)高市の積極財政が続くわけですが
凡人は小規模宅地特例でも使ってなさい

短期ではマイクロンで一発逆転あればいいと思ってのポジだったが仮想通貨と半導体は一旦終わりっぽい雰囲気あるな
特に仮想通貨はストラテジーはこれ以上mNAV悪化したらビットコ売るって言ってるし逆回転の現実味帯びてきた

半導体特売り気配やろなw

六畳ワンルームだとルンバ不要じゃん
整形手術は法律で禁止すべきだと真剣に思う。特に未成年のそれは´・ω・｀)

>「NYビリオネア生活」動画が出てくる局面の意味

こういう動画が増える局面の特徴

高金利がすでに長く続いた後

利益を得た人が語り始める

「誰でも儲かる」空気が出る

抽象化された成功談が量産される

これは金融史的に見ると、

天井圏でよく見られる現象です。

・ITバブル末期の「ドットコム長者」
・仮想通貨バブルの「億り人」
・不動産バブルの「海外投資家生活」

ｺﾞｸﾘ(´・ω・｀)

コメへい、1.2億のこれ特損？

>>446
一時は中国からの輸入制限で欧米で特需起こしてなかったっけ？
子会社もそれに合わせて上場で本体の時価総額超えるぐらいが予想されていたが今はどうなってるんだろうな

エスサイよりもトリコ。トリコ仮想通貨、トリコブロックチェーン、トリコ子会社、トリコに元gumiの取締役、トリコ買付け発表
特大トリコ祭楽しみだね

>>342
トリコ特大IR連発しだしたもんね

TORICO特大きた

希薄化後時価総額　1100億円くらいになるんですけど
特にまだ何もしていないのに　ｗｗｗ



三崎優太(Yuta Misaki) 元青汁王子 MISAKI @misakism13
59s
エスサイエンスは、一年前までは時価総額20億円の小さな会社でした。正直に言って、まだ盤石の体制とは言えず、発展途上です。

一方、この会社をどう成長させるか、私は日々、戦略を考えています。ただ仮想通貨を保有するだけのトレジャリーで終わらせない。

新社名は、この会社の未来そのものです。

子供の頃スーパーの特売日に220g150円のバターあったよ(´・ω・｀)150円～175円とかだったよ

「400万を渡すようタカってきた」川合俊一・日本バレーボール協会会長を公式代理店の担当者が告発！ 「特別背任罪に問われる可能性も」本人を直撃した
https://news.yahoo.co.jp/articles/5db9759244df19c9fcfc6d3a03443b1ccfbfb708

＞川合がA社に金銭を求めたのは2023年のことだ。代理店契約の見返りとして、A社に「400万円」の支払いを要求した上、「講演料」という名目で正当な取引を装い、自身の個人事務所に振り込ませていたとX氏はその手口を証言する。

終わった(´・ω・｀)

サナエの会見特に目新しい情報なかったね

>>980
ちなみにこのオーナー栗原修の会社


訪問購入業者【 KUROFUNE&Co株式会社 】に対する行政処分について

消費者庁は、宝石、貴金属、時計、ブランドバッグ等の中古品を購入する訪問購入業者であるKUROFUNE&Co株式会社(本店所在地:千葉市美浜区)(以下「KUROFUNE&Co」といいます。)(注)に対し、令和7年11月26日、特定商取引法第58条の13第1項の規定に基づき、令和7年11月27日から令和8年8月26日までの9か月間、訪問購入に関する業務の一部(勧誘、申込受付及び契約締結)を停止するよう命じました。

あわせて、消費者庁は、KUROFUNE&Coに対し、特定商取引法第58条の12第1項の規定に基づき、法令遵守体制の整備その他の再発防止策を講ずることなどを指示しました。

また、消費者庁は、KUROFUNE&Coの代表取締役である栗原修(くりはら おさむ)に対し、特定商取引法第58条の13の2第1項の規定に基づき、令和7年11月27日から令和8年8月26日までの9か月間、前記業務停止命令により業務の停止を命ずる範囲の業務を新たに開始すること(当該業務を営む法人の当該業務を担当する役員となることを含みます。)の禁止を命じました。

https://www.caa.go.jp/notice/entry/044257/

特許が切れた「先発薬」 患者負担増を検討、50％、75％、100％の上乗せが想定 [おっさん友の会★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1765962476/