日本の場合はオンラインカジノにしなくてもデジタルデータをガチャでアホみたいに課金して集金するからね
いつなくなるかもしれんのに(´・ω・｀)

デジタルアドレス貰ったぜ

日本郵便、住所入力で新サービス　ネット向け7桁番号、自宅に荷物
デジタルアドレスは個人に「ABC―1234」といった固有の番号を割り当てるため、
引っ越しをしても同じ番号を使い続けられる。
日本郵便の無料会員サービス「ゆうID」とひも付け、
転居した利用者はゆうIDに登録した住所を変更するだけで済む。

【日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）】５月23日の東京株式市場で、光海底ケーブル用部品の湖北工業（スタンダード、6524）が後場上げ幅を拡大し、前日比133円（7.61％）高の1880円まで上昇した。総務省が23日、海底ケーブルの世界シェアを現状の2割程度から2030年までに35％に引き上げる成長戦略を公表した。政府の支援を追い風に光海底ケーブル関連の需要が高まるとの見方から、思惑買いが集まったようだ。 30年までのデジタル分野の成長戦略の一環で、6月にもまとめる経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）を見据えた内容となっている

カイカデジタルは出遅れだろ

【朗報】
SLAMDUNKが初のデジタル書籍化(´・ω・｀)

2500万　超絶


警視庁世田谷署は５月13日までに、児童買春の疑いで東京都足立区に住む会社員・八幡怜哉容疑者（26）を逮捕した。18歳未満の未成年と知りながら、17歳の女子高生Ａさんに自宅でみだらな行為をしたという。

「八幡容疑者は２年ほど前から、ＳＮＳを通じて多くの女子高生と知り合い、裸の画像を送るよう要求していたそうです。警察は八幡容疑者の違法行為の情報をキャッチ。別件で家宅捜索したところ自宅にＡさんがいました」（全国紙社会部記者）

八幡容疑者は、次のような供述をして犯行を認めているという。

「好みの女の子の身体が見たかった。他にも30、40人から裸の画像を送ってもらいました」

◆「『デジタルタトゥー』で人生台無し」

八幡容疑者は驚きの誘い文句で、Ａさんを自宅に招き入れたようだ。

「『2500万円払うから会おうよ』とＡさんに伝えていたそうです。八幡容疑者はＡさんにも裸の画像を送るよう要求していたようですが、約束したカネは払っていませんでした」（同前）

雑技団へ告ぐ

宵闇に紛れて綱を渡る者たちよ、
君らの芸当は軽業ではない、
それは泥棒のステップ、仮面の舞。

他人の名を仮面にして、
他人の汗の結晶を奪い取り、
誰の悲鳴も聞こえぬ振りで
誰の破滅も知りながら
君たちは笑う、静かに。

だが、六月が来る。
新たな壁が築かれ、鍵は堅くなり、
その細工の指先が滑る日が来る。
新しい城壁がデジタルの空に立ち、
君らの影は炙り出される。

そのとき、
君たちのロープは途切れ、
偽りの網は崩れ、
拍手も喝采もなく、
ただ沈黙が落ちるだろう。

——願わくば、その日が来ることを。
もう誰の資産も、夢も、
君らのサーカスの道具にはさせない。

>>503
EV全振りはよかったけど作り方を間違えた
デジタル製品なのに、全部自社でー、みたいなやり方やってたらゴミしか出ないわ(´・ω・｀)

米国関税どこ吹く風、デジタルシフト大潮流に乗る「DX関連」5選 ＜株探トップ特集＞
特集
2025年5月17日 19時30分

アセンテックも高値圏だしインフォマート位かな今から買えるの

https://s.kabutan.jp/news/n202505170214/

>>252
デジタル専業でもなければゲームも普通にあがるのでは
あっデナ…

ビットコイン暴落してるけど本当にデジタルゴールドになりつつあるのかな

日本はデジタル関税もかけてねーしその分有利になったっていいはずなんだよな、それ考慮にしてくれや(´・ω・｀)

経常黒字、過去最大の30兆円　昨年度、配当金など増加　財務省
旅行などのサービス収支は、2兆5767億円の赤字（同3兆2307億円の赤字）となった。
訪日客の増加により旅行収支は過去最大となる6兆6864億円の黒字。
一方、ネット広告などの取引を示すデジタル関連収支は6兆9651億円の赤字で、
過去最大の赤字だった。

デジタルアセット関連の銘柄調べてたらインタートレードが大本命だったわ

コインベース、収入急増も大幅減益−デジタル資産の激しい値動きで
同社の株価は引け後の時間外取引で一時約２％安となった。
年初来では17％下落していた。

でも数日前の新聞でAIというデジタルはシリコンバレーでもどこの国でも作れるが、
ロボットという実物を作るのに、開発から部品、さらに人材、資金、コンサルまで揃ってるのは東京だけだってアメリカ人が言ってた(´・ω・`)

事情に詳しい3人の関係筋によると、トランプ大統領は木曜日に英国との貿易協定を発表する見込みだ。

水曜日の夜、トランプ大統領はソーシャルメディアでこの協定について示唆し、「大国であり、非常に尊敬されている国の代表者との主要貿易協定」と表現したが、国名は挙げなかった。
ホワイトハウスはそれ以上のコメントを控え、英国大使館も反応しなかったが、この協定はトランプ大統領が米国の多くの貿易相手国に広範な関税を課して以来、初のこうした協定となる。これらの関税はその後、交渉のため一時停止された。
米国と英国は、米国製自動車と農産物に対する英国の関税の引き下げ、および米国ハイテク企業に対する英国のデジタル税の撤廃について協議している。この協定が最終決定されたのか、それとも交渉継続の枠組みを示すものなのかは依然として不明である。
英国は他の国々とは異なり、対米貿易黒字のため追加の「相互」関税を課されることはなかったものの、依然として全世界で10%の関税と、鉄鋼、アルミニウム、自動車への25%の関税が課せられている。英国当局は米国に対し、これらの関税の撤廃を強く求めている。