エヌビディア、好決算も売買交錯　予想上回るも高過ぎる期待までは届かず

株探でダメ出しされてるやないかーい

今回の見通しは、エヌビディアの業績が市場予想を大幅に上回る状況に慣れていた投資家を落胆させた。

どうやっても落胆するんかよ(´・ω・｀)

エヌビディア、第2四半期売上高見通し予想上回る　自社株買い800億ドル

エヌビディアは第２・四半期の売上高は９１０億ドルの上下２％になると予想。
ＬＳＥＧが​集計した市場予想の８６８億４０００万ドルを上回った。

NVIDIA最高益、5〜7月は9割増収で予想上回る　約12兆円自社株買い

12兆ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!

ガイダンスもコンセンサス上回る

エヌビディアの決算発表
まとめました


ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!


https://i.imgur.com/r1RYH1R.jpeg

市場の動向で言えばNの爆裂な増収増益は既に確定してるんだけど最近の市場コンセンサスがそれを上回るキチゲェ振りだから株価がどう動くかはマジで読めない

月曜のピロキ放送の要約(´・ω・`)

・キオクシアの株価はまだ2〜3倍はある

・米国は利下げではなく　いずれ利上げに向かう可能性が高い

・NVIDIAの決算自体が良いことは確実、市場の期待を上回るかは不透明
しかし今回は足元でNVIDIAの株価がそこまで急騰していないため、仮に失望されたとしても大きく売られるリスクは低い

おっ？ｗ
キオクシアが受ける具体的な影響は以下の3点です。
1. NAND型フラッシュメモリー市場での「漁夫の利」サムスン減産による空白の獲得：キオクシアの主力製品であるNAND型フラッシュメモリー市場において、世界シェア1位のサムスン電子がストライキで生産を停滞させれば、スマートフォンやデータセンター向けなどの大口需要がキオクシアや米ウエスタンデジタル（WD）連合に流れてきます。市場シェアの拡大：AI特需でデータセンター向けの超大容量SSD需要が爆発する中、サムスンが自滅した分のシェアをダイレクトに奪い取れる最大の好機を迎えています。
2. メモリー価格高騰による「利益のさらなる爆増」市況の引き上げ効果：サムスンの供給不安から、NANDフラッシュの市況価格に強力な値上がり圧力がかかります。トヨタ超えの業績予測をさらに後押し：キオクシアは直近（2025会計年度）の営業利益が前年比93.4%増の8,762億円と過去最高水準を記録し、「2026年度の営業利益はトヨタ自動車を上回る可能性がある」と報じられたばかりです。サムスンのストはこの「空前の絶好調」をさらに上振れさせる要因になります。
3. 金融市場でのキオクシア株「大爆発」への思惑株高のトリガー：サムスンのストライキ観測が強まった5月中旬以降、東京株式市場ではキオクシアへの連想買いが殺到して5連騰を記録するなど、株式市場では完全に「プラス材料」として捉えられています。米国上場（ADS）への強い追い風：キオクシアは米国市場への預託証券（ADS）による新規上場準備を進めている最中であり、業績見通しのさらなる好転は、上場時の時価総額を数兆円規模に押し上げる絶好の追い風となります。
まとめ
サムスンが自国内で「黄色い封筒法」や「成果給問題」の泥沼に足を取られている間に、日本政府の強力な支援を受けて「半導体王国の復活」へ舵を切っているキオクシアは、世界で最も甘い蜜を吸えるポジションにいると言えます。

日本は20年物国債の入札を実施し、応募率は4.01%となった。これは過去12ヶ月間の平均応募率3.43%を上回る数字である。

豪準備銀行（RBA）理事会議事要旨（5月4−5日分）
「燃料費の上昇は時間の経過とともに他の商品やサービスの価格にも転嫁される可能性が高い」
「豪経済活動全体が中東紛争によって大きく影響を受けたという証拠はほとんどなかった」
「GDP成長率は予測期間中に大幅に減速し、潜在成長率の推定値を下回ると予測」
「この予測の減速はエネルギー価格の上昇が家計所得を圧迫することによる消費の伸びの弱さと、想定される金融政策の引き締めの複合的な影響を反映している」
「今後2年間の基調インフレ率は以前の予想よりも高くなり、2027年後半まで3％を上回る水準で推移」
「基調インフレ率が2.5％に戻るのは2028年半ばになると予測」
「ほとんどの委員は、今回の会合で政策金利目標を25ベーシスポイント引き上げる方がより妥当であると判断」
「今回の決定後、金融情勢はやや制約的になるだろうと判断」
「今回の決定によって、中東紛争の展開と豪家計および企業の反応を見極める余地が生まれる」
「理事会は声意思決定を行う際に、データおよび見通しとリスクに関する刻々と変化する評価に引き続き注意を払うことに合意」

>>898
はい
韓国・60代以上で「借金投資」急増、信用融資残高が2.2倍…若年層を上回る勢いでレバレッジ拡大https://www.afpbb.com/articles/-/3633870?act=all

そう言って何社も瞬間的にトヨタを上回るだけだったな

今週のピロキ(´・ω・`)

「今週の日本株相場は、これまでの急ピッチな上昇に対する目先の過熱感が意識され、全体として調整含みの推移となるだろう。

まず今週最大の注目イベントは、20日に控える米エヌビディアの決算発表である。しかし、同社に対する市場の期待は相当程度、織り込み済みで、仮にエヌビディアが市場予想を上回る結果を示したとしても、目先は「材料出尽くし感」から利益確定売りに押されるリスクには十分な警戒が必要である。

先週末の引け後に発表されたキオクシアホールディングスの決算は、想定以上の好決算であった。これを受けて週初は買い先行で反応する可能性が高いとみられている。

主要企業の決算発表が一巡したことで国内の買い手掛かり材料が一気に乏しくなる中、国内金利の急速な上昇が株式市場の重石となるリスクがある。

日経平均は、下値では押し目買いが入るものの、上値の重い展開が予想される。」

予想レンジは6万円-6万3500円とする。

特需で儲けても社員に取られるだけだね、いつも良いわけじゃないのにね

SKハイニックスは今年第1四半期に37兆ウォンを超える営業利益を達成した中、来年初めに従業員1人当たり支給される平均業績賞与が6億ウォンを上回るという分析が出た。
23日、聯合インフォマックスが最近1か月以内にレポートを出した証券会社17社のコンセンサス（業績予想）を集計した結果、SKハイニックスの今年の売上は301兆1965億ウォン、営業利益は227兆8154億ウォン規模と見込まれた。

それに伴い、来年初めに成果給として支給される「超過利益配分金（PS）」の資金は約22兆7千億ウォンに上ると見込まれる。勤続年数による金額は異なるものの、単純計算では全従業員約3万5千人が1人当たり平均約6億3000万ウォン（税引前）の成果給を受け取ると予想される。

戸田建設<1860>が5月15日に発表した2026年3月期の経常損益は51.2%増益の43,984百万円、直近のIFISコンセンサス(37,325百万円)を17.8%上回る水準だった。また同日発表された業績予想によると2027年3月期の経常損益は9.1%減益の40,000百万円、IFISコンセンサスを1.7%上回る水準となっている。

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、
月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。
直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍になり、
長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。
テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面である
「バイイング・クライマックス」による明確なバブル天井である可能性が極めて高く、
近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、
月足5年移動平均線からの上方乖離率は75%を突破しています。
これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。
過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま
高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際は一瞬で暴落が起きるリスクがあります。
仮にソフトランディングをたどる場合でも、移動平均線が株価に追いつくまで
数年間にわたる長期の調整期間を要することになるでしょう。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは
「終わりの始まり」を示唆しています。
2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、
すでに13年超が経過しており、トレンドの成熟期としては限界に近いです。
1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった
過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは
長期的な需給反転の天井圏と合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは、隣国・韓国市場の動向です。
韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという
狂乱相場を呈していますが、その実態は極めて危ういものです。
日本経済新聞でも報じられている通り、現在の韓国では「借金投資」が社会現象化するほど流行しており、個人の信用買い残高が膨れ上がっています。
この過剰なレバレッジに依存した上昇は、わずかな株価下落が
強制決済の連鎖を招く砂上の楼閣に過ぎません。
東アジアのハイテク株はグローバル資金から同一視されているため、
韓国の借金バブルが弾ければ、同様の構図で買われた日本株も連鎖的な売りを浴び、
必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。
下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、
現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、
長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフの防衛的戦略を強く推奨します。

株価指数先物【寄り前】　6万3000円を挟んだレンジ推移

大阪6月限ナイトセッション
日経225先物　63100　+380 （+0.60％）
TOPIX先物　3909.0　+26.0 （+0.66％）　
シカゴ日経平均先物　63045　+325
（注：ナイトセッション、CMEは大阪の日中終値比）

　14日の米国市場は、NYダウ、 S＆P500、ナスダックの主要な株価指数が上昇。NYダウは2月11日以来の5万ドルを回復し、S＆P500指数、ナスダック指数は最高値を更新した。4月の米小売売上高は前月比0.5％増と市場予想と一致。米新規失業保険申請件数は21万1000件と市場予想（20万5000件）を上回ったが、相場への影響は限定的だった。13日夕に予想を上回る決算を発表したシスコシステムズ<CSCO>の上昇率が13％を超えたほか、米政府が約10社の中国企業に対しAI向け半導体「H200」の購入を許可したとの報道を受けてエヌビディア<NVDA>が買われ、指数を押し上げる形になった。

　NYダウ構成銘柄ではシスコシステムズ、エヌビディアのほか、キャタピラー<CAT>、IBM<IBM>、ゴールドマン・サックス・グループ<GS>、トラベラーズ<TRV>が買われた。半面、ボーイング<BA>、スリーエム<MMM>、アマゾン・ドット・コム<AMZN>、ナイキ<NKE>、ユナイテッドヘ○ス・グループ<UNH>が軟調。

　シカゴ日経平均先物（6月限）の清算値は、大阪比325円高の6万3045円だった。14日取引終了後の日経225先物（6月限）のナイトセッションは、日中比40円安の6万2680円で始まった。直後につけた6万2550円を安値に持ち直し、その後は6万2690円〜6万3050円辺りでの保ち合いを継続。終盤にかけてレンジを上抜けて6万3130円まで買われ、6万3100円でナイトセッションの取引を終えた。

　日経225先物はシカゴ先物にサヤ寄せする形から、買いが先行することになろう。米国ではナスダックに上場したAI半導体のセレブラス・システムズ<CBRS>の初値が公開価格を89％上回るなど、半導体やAI関連株に対する関心の高さがうかがえた。また、米国と中国がAI分野での提携を拡大させるとの期待により、半導体関連のほかソフトウエア株の一角も買われたことで、東京市場においても引き続き半導体やAI関連株に資金が向かいやすい。

　ただ、前日にストップ安まで急落したフジクラ<5803.T>［東証P］や利益確定の売りが膨らんだキオクシアホールディングス<285A.T>［東証P］などの落ち着きを見極めたいところではある。さらに、買い一巡後に軟化したソフトバンクグループ<9984.T>［東証P］が不安定な値動きをみせてくると、先物市場においては短期的なショートを誘う可能性はあるだろう。

　日経225先物は足元で6万3000円を挟んでの保ち合いを継続しているが、ボリンジャーバンドの+1σ（6万2120円）と+2σ（6万4620円）とのレンジを継続するなかで、+2σとのカイ離が広がっているため、+1σ水準を試す動きが意識されそうである。そのため、オプション権利行使価格の6万2000円から6万3500円辺りでのレンジを想定。もっとも、+1σが支持線として機能するとみられ、同バンドに接近する局面では押し目狙いのロング対応に向かわせそうだ。

　14日の米VIX指数は17.26（13日は17.87）に低下した。一時18.08まで切り上がる場面もみられたが、25日移動平均線（18.11）、200日線（18.36）を下回って終えている。下向きで推移している25日線が抵抗線として機能してきたことで、リスク選好に向かわせやすいだろう。

　昨日のNT倍率は先物中心限月で16.15倍（13日は16.16倍）に低下した。前日までの下げでボリンジャーバンドの+1σ（16.20倍）を割り込んだこともあり、朝方は16.32倍まで上昇するなど、指数インパクトの大きい半導体やAI関連株が牽引する形でリバランスの動きとなった。その後は+1σ水準での攻防をみせていたが、調整一巡が意識される一方で、同バンドが抵抗として意識されてくるようだと、NTショートに振れる可能性はありそうだ。

足元の日経平均株価は一見堅調に推移しているものの、月足ベースでの過熱感は看過できない水準に達しています。直近1年間における半導体セクター主導の急騰により株価は1年で2倍になり、株価は長期移動平均線から壊滅的な上方乖離を記録しました。テクニカルおよびサイクル論の観点から、現在の局面は買いの最終局面であるバイイング・クライマックスによる明確なバブル天井である可能性が極めて高く、近く数年規模の需給反転、およびそれに伴う急激な暴落局面への移行を警戒すべきです。
現在の相場における最大の歪みは長期トレンドからの極端な逸脱にあり、現在、月足5年移動平均線からの上方乖離率は75%を突破しています。これはチャイナショック直前の過熱期である2015年5月の約65%を大幅に上回る歴史的異常値です。過去の相場環境に照らし、これほどの上方乖離を維持したまま高値圏を維持することは不可能に近く、下落に転じた際の流動性収縮は一瞬で起きるリスクがあります。仮にソフトランディングをたどる場合でも、長期移動平均線が株価に追いつくまで数年間にわたる長期の調整期間を要することになります。
また、相場は必然的にサイクルを描きますが、現在のマクロサイクルは終わりの始まりを示唆しています。2012年以降、日本株は長期的には一貫して上昇トレンドを維持してきましたが、すでに13年超が経過しておりトレンドの成熟期としては限界に近いです。1990年の平成バブル崩壊や2008年のリーマン・ショックといった過去の歴史的クラッシュの周期を勘案すると、現在のタイムラインは長期的な需給反転の天井圏とピタリと合致しています。
さらに、日本市場のバブル崩壊のトリガーとして最も警戒すべきは隣国・韓国市場の動向です。韓国株は半導体ブームを背景にわずか1年で株価が3倍に急騰するという日本以上の狂乱相場を呈していますが、この急騰の背景にはパンパンに膨れ上がった個人投資家の信用買い残高があります。これはいつ強制決済の引き金が引かれてもおかしくない極めて脆弱な需給構造です。東アジアのハイテク・半導体セクターはグローバルファンドから同一バスケットとして扱われるため、韓国の半導体バブルが崩壊して信用買い残高がパンクすれば、同様の構図で買われた日本株もグローバル資金の流出という形で強烈な売り圧力を直接受け、必ず巻き添えを喰らうことになります。
総括として、足元の急騰は持続不可能なバブル最終盤の狂熱と捉えるべきです。下落局面入りした際のスピードは凄まじいものになると予想されるため、現在の高値圏において買いポジションを徹底的に縮小し、長期的な需給反転に備えて現金を確保する徹底的なリスクオフとキャッシュ化の防衛的戦略を強く推奨します。

日経平均の上昇勢いは強いものの、月足の過熱感は否めず、長期移動平均線（MA）からの上方乖離は極めて警戒すべき水準に達している。
特に、月足5年MAからの乖離率は75%を超え、2015年5月の約65%を上回る歴史的な異常値を示している。過去の経験則から言えば、これほどの上方乖離を維持することは困難であり、一度下落に転じれば急ピッチな調整を余儀なくされる。移動平均線が追いつくまでに、数年規模の日柄調整が必要になる可能性も高い。
直近1年間の急ピッチな上昇と、この過熱圏でのさらなる急騰は、バイイングクライマックスによるバブル天井や、大反落の兆候を示唆しているようにも見える。平成バブル崩壊やリーマン・ショックといった過去のサイクルから見ても、長期的トレンドの転換点は近いのではないか。2012年から続く長期上昇トレンドも、相場のサイクル論からすれば、近いうちに需給が反転し、大反落局面を迎えるリスクを孕んでいる。
また、隣国の韓国市場はさらに過熱感が強い。半導体ブームを背景に、わずか1年で株価が3倍に急騰したものの、足元では個人投資家の信用買い残高が危険水準まで積み上がっている。
日本株も半導体主導で1年で2倍に高騰した経緯があるため、仮に韓国市場のバブル崩壊が引き金となれば、アジア市場全体のセンチメント悪化を通じて、日本株もその影響を免れることはできないだろう。

>>469
＞シェアリング事業においては、TikTokのライバー事業の売上が好調に推移したことにより、利益が当初
計画を上回り、前回発表時の予想を上回る見通しとなりました。

本業絶好調ｗ

出光増益
コンセンサス上回る

【決算速報】マクドナルドＨ、1Q経常17,004百万。アナリスト予想を上回る
https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/069d998aa54f2f4dd72a1ba451fb8085c0f30894

業績予想はコンセンサス以下みたい　(´・ω・`)

マツダやればいいとかなー　スルーしてしまった

　【業績予想/決算速報】マツダ<7261>が5月12日に発表した2026年3月期の経常損益は30.2%減益の131,835百万円、直近のIFISコンセンサス(81,067百万円)を62.6%上回る水準だった。また同日発表された業績予想によると2027年3月期の経常損益は6.2%増益の140,000百万円、IFISコンセンサスを7.7%上回る水準となっている。

清水建設わいの買いポジ無くなったらまだ上がっとる

【業績予想/決算速報】清水建設<1803>が5月12日に発表した2026年3月期の経常損益は70.7%増益の122,324百万円、直近のIFISコンセンサス(116,350百万円)を5.1%上回る水準だった。また同日発表された業績予想によると2027年3月期の経常損益は21%増益の148,000百万円、IFISコンセンサスを10.5%上回る水準となっている。

株価は+11.5％

【業績予想/決算速報】川崎重工業<7012>が5月12日に発表した2026年3月期の税引前損益は35.4%増益の145,530百万円、直近のIFISコンセンサス(132,117百万円)を10.2%上回る水準だった。また同日発表された業績予想によると2027年3月期の税引前損益は1%増益の147,000百万円、IFISコンセンサスを5.3%下回る水準となっている。