物価高原油高は変わらないンだわ
株価が好調でも物価高原油高の波はとまらねンだわ

高市のそもそもの円安インフレ政策も相まって物価高えらいことなりそうやな

物価を下げろ、給与は上げろ、政府は物価高対策に補助金出せ、税金は払いたくない
こんな相反する要求が通るわけないだろ(´・ω・`)
暇空の公金チューチュー、ミンスの埋蔵金に事業仕分けが如何に荒唐無稽だたか記憶に新しいやろ

原油高物価高で利上げできずに悪い円安だけ残りそう

物価は落ち着いてるけどアメリカ景気良くないじゃん

>>350
物価高対策で消費税増税は経済的には正しいけど国民キレそうｗ

アメリカの次の消費者物価の予想が原油85ドル想定で+3.3%？とかだったから100ドル近いまま行くと…(´・ω・｀)

そして円安物価高だけ残るのか

にしてもトランプは中間選挙前に盛大にやらかしたね物価爆上げだよ
漏れ出る話聞くにルビオですら攻撃前向きじゃなかったらしいしベネズエラの件で気持ちよくなっちゃっての独断専行に近いのか(´・ω・｀)

>>528
＞市場関係者は「（物価上昇と景気後退が同時進行する）スタグフレーション懸念も強まっている」（大手証券）と指摘しており、銀行業など景気敏感株の下落が目立つ。

>>74
物価と光熱費が上がるがよろしいか？

物価高原油高って結構やばくね！？

株安円安債券安待ったなしｗ
物価も狂い上げるし今の中流が底辺になり、底辺は終わりの世の中屋根ｗ

ガソリンがこれじゃ、もう消費税減税しても全く意味ないレベルで物価高になるよ(´・ω・｀)

メジャーSQの先物は多少安くても大丈夫
ジェミニさんが教えてくれた

配当落ちと先物価格の関係
先物価格への反映: 3月限の先物価格は、算出時点ですでに「3月末の配当」を受け取る権利がないため、現物指数よりもこの配当分（約300円強）だけ理論的に低い価格で取引されます。
メジャーSQ値への影響: 3月のメジャーSQ（第2金曜日）は、3月末の権利確定日よりも前に算出されます。そのため、SQ値自体は「配当落ち前」の株価ベースで計算され、配当分による直接の下落は含まれません。
現物指数との乖離: 権利付き最終日（2026年3月27日予定）の翌営業日である3月30日（月）に、現物の日経平均株価からこの配当分が差し引かれ、先物価格との乖離が解消されます

米消費者物価、2月2.4％上昇　今後はガソリン高で加速も

>>298
馬鹿？ガソリンだけじゃくて物価とかすべて上がるわけだが頭悪いと生きるの大変だろ

物価高だと低所得者向けサービスはきつくなる

高市物価対策もう諦めたか

【悲報】資産430億投資家「高市は戦争や原油高で円ゴミ化、物価2.1倍でも給料2倍ならオッケーの情弱日本人ならゴミ化させれば支持される [733893279]
https://greta.5ch.io/test/read.cgi/poverty/1773151036/

https://i.imgur.com/9CezAwB.png

戦争終わっても物価高は避けられんのがクソ

「食べ物が十分に買えない」 8割の大学生が回答 物価高が直撃 フードバンク山梨が調査 山梨

調査は1月に食料を支援した学生150人に、フードバンク山梨が実施したもので、この結果、直近1カ月でお金が足りずに、食べ物が十分に買えないと感じたことがあった学生は81％でした。

　また89％の学生が食事を抜いた経験があり、このうち33％の学生はほぼ毎日食事を抜いていると回答しました。


物価高で食事抜きの時代来てる

>>7
＞日本は原油輸入のほぼすべて（最新の2025年データで中東依存度約94～95.4%）を中東に頼りきりで、エネルギー自給率はわずか15.3%（G7最低レベル）と極めて脆弱な構造のため、ホルムズ海峡の混乱による原油価格の急騰が企業コストを直撃し、製造業・小売・物流の利益を大幅に圧迫（ブレント原油10%上昇で日本企業全体の純利益が1～2%減少する試算もあり）、同時に家計負担が急増して消費が冷え込み、物価高騰と経済成長停滞が同時に進むスタグフレーションの悪夢が現実味を帯びてきている。しかも「有事のドル買い」で円安が進んだとしても、輸入物価の高騰がそれを上回る形で企業業績を直撃し、アナリストからも「原油高によるインフレ警戒」と「業績悪化懸念」が相次いで指摘されている今、これは単なる一時的な市場調整などではなく、実体経済を直撃する深刻な危機に直結する下げ相場だ——まさに今、持ち株を握りしめている投資家にとって、最大級の警鐘が鳴り響いている状況と言える。
このまま中東情勢が長期化すれば、日本株全体がさらに深刻な打撃を受ける可能性が高く、保有している株式は全て売却して現金化し、暴落の底打ちを待つのが最も安全な選択肢でしょう。

あかん…

＞日本は原油輸入のほぼすべて（最新の2025年データで中東依存度約94〜95.4%）を中東に頼りきりで、エネルギー自給率はわずか15.3%（G7最低レベル）と極めて脆弱な構造のため、ホルムズ海峡の混乱による原油価格の急騰が企業コストを直撃し、製造業・小売・物流の利益を大幅に圧迫（ブレント原油10%上昇で日本企業全体の純利益が1〜2%減少する試算もあり）、同時に家計負担が急増して消費が冷え込み、物価高騰と経済成長停滞が同時に進むスタグフレーションの悪夢が現実味を帯びてきている。しかも「有事のドル買い」で円安が進んだとしても、輸入物価の高騰がそれを上回る形で企業業績を直撃し、アナリストからも「原油高によるインフレ警戒」と「業績悪化懸念」が相次いで指摘されている今、これは単なる一時的な市場調整などではなく、実体経済を直撃する深刻な危機に直結する下げ相場だ——まさに今、持ち株を握りしめている投資家にとって、最大級の警鐘が鳴り響いている状況と言える。
このまま中東情勢が長期化すれば、日本株全体がさらに深刻な打撃を受ける可能性が高く、保有している株式は全て売却して現金化し、暴落の底打ちを待つのが最も安全な選択肢でしょう。

全部売れｗ

26年1月のカレー物価 1食370円 値上げ幅、過去1年間で最小　「カレーショック」収束兆し

サナエ！サナエ！(´・ω・｀)