>>15
アイスペ株価上がらんな、、QPS研究所は暴騰しとったみたいやが。。

去年もこんなことあったのか、あぶねー

ﾘﾎﾞﾐｯｸ(4591) キング・アブドラ国際医療研究センターとのMOU締結のお知らせ
記事公開日 2024/11/13 15:30

稼げる

“生涯消えない記憶”の秘密を握るふたつの分子：研究結果
2025.10.06
https://wired.jp/article/the-molecular-bond-that-helps-secure-your-memories/

↓人間の記憶の仕方をさらに詳細に調べられるのではないんか

TDK、脳を模したAI半導体　低消費電力でモノの動きを学習
日本経済新聞　2025年10月2日 18:01
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC022L60S5A001C2000000/

記憶領域の大きさから知的障碍者を区別できる？

6232 ACSL
186A アストロHD
5595 QPS研究所
9348 アイスペース
290A Synspective

ここだけの話

メドレックスがゴールしたら
次はデ・ウエスタン・セラピテクス研究所

空気の研究をなさっている(´・ω・｀)
https://pbs.twimg.com/media/G2eJaz1bAAAWGKE?format=jpg&name=medium

　　
＜明治安田総合研究所　エコノミスト　前田和孝氏＞

５人の自民総裁選候補者の中では、高市早苗氏が石破茂首相からの変化が最も大きい。その意味で、高市氏の財政拡張路線を株式市場はまずは好感するのではないか。
一方で総裁選中は、急進的な提案はかなり抑制しており、消費減税の提案も取り下げていた。今後、野党と組んで、こうした提案を再び出してくれば、金利上昇、円安で物価高につながる可能性があり、国民の信頼回復にはつながらないのではないか。高市氏の政権運営自体に対しては懐疑的にみている。
日銀の金融政策については、利上げには前向きではないため、日銀としては利上げはやりづらくなる。利上げ自体は止めることはないとしても、慎重、ゆっくりになる可能性はある。物価次第ではあるが、年明けになる可能性は十分にある。

　高市氏は、大胆な金融緩和や機動的な財政政策を柱とした安倍晋三元首相の「アベノミクス」路線を継承する。防衛費など必要な投資には赤字国債の発行も選択肢とし、消費税減税も排除しない意向。金融政策については現行水準の0.5%を維持すべきだとの立場だ。
財務省派の緊縮財政派麻生派が自民党幹事長
財務大臣　金融大臣も麻生派だろね

勝負してきたし研究されてるのかな(´・ω・｀)

自民新総裁こうみる：週初はドル150円うかがう展開＝ニッセイ基礎研　上野氏

＜ニッセイ基礎研究所 主席エコノミスト 上野剛志氏＞

高市（早苗）氏が新総裁というのは事前報道などから市場のメインシナリオではなかったとみられるため、まずはその反動が出るだろう。財政拡張観測の一方で利上げに慎重な姿勢が意識されることで、長期金利がやや上昇し、円安圧力が高まる高市トレードのような形になって週が始まるとみている。週初はドル／円は１４９円台か、１５０円をうかがう展開となるとみている。
日銀に関して１０月の利上げ実施はもともと懐疑的にみていたものの、利上げに慎重とみられる高市氏が首相に就任すれば、利上げは一層困難になってくる。ただし、円安が進行すれば、政府が利上げを容認するハードルは下がることになるだろう。
今後の政策の実現可能性という点で注目なのが組閣や野党との連携、公明党との関係性だ。高市氏は総裁選に向けて責任ある積極財政を掲げ、赤字国債はやむを得ずと述べるなど、他候補と比べて財政拡張色の強い主張を展開していただけあって、組閣では特に財務大臣の人事は注目となる。討論会などでも財政拡張色は出しながらも、野放図に拡大する姿勢ではなく、財政スタンスでどうバランスを取ってくるのかに着目している。国民民主党と政策的には親和性が高いとみており、連携を深めるのであれば、円安圧力が強まる可能性もある。
米国では政府機関が閉鎖されており、閉鎖が解消すればドル高圧力となり得るため、相乗効果でドル１５０円突破の可能性が高まってくる。一方、閉鎖解除の兆しがなければ、円安を一定程度抑制するとみている。

自民新総裁こうみる：株式市場は好感、利上げはゆっくりになる可能性＝明治安田総研　前田氏
　　
＜明治安田総合研究所　エコノミスト　前田和孝氏＞

５人の自民総裁選候補者の中では、高市早苗氏が石破茂首相からの変化が最も大きい。その意味で、高市氏の財政拡張路線を株式市場はまずは好感するのではないか。
一方で総裁選中は、急進的な提案はかなり抑制しており、消費減税の提案も取り下げていた。今後、野党と組んで、こうした提案を再び出してくれば、金利上昇、円安で物価高につながる可能性があり、国民の信頼回復にはつながらないのではないか。高市氏の政権運営自体に対しては懐疑的にみている。
日銀の金融政策については、利上げには前向きではないため、日銀としては利上げはやりづらくなる。利上げ自体は止めることはないとしても、慎重、ゆっくりになる可能性はある。物価次第ではあるが、年明けになる可能性は十分にある。

防衛銘柄としてあまり注目されてないヒップもいいかもしれない
あと構造計画研究所ホールディングス

インサイダーも怖くない！

◇関係組織内外から各組織が一丸になってもみ消すから組織犯罪は逃げれる！
会社のCEOにとって不正会計よりも個人的なスキャンダルがバレる方がより致命的であると判明
2025年10月04日 10時00分
http://gigazine.net/news/20251004-scandal-hurt-ceo-reputations/
>>粉飾決算や横領などの不正会計が発覚すると、会社の経営陣が謝罪し、責任をとって辞任することがあります。しかし、フロリダ大学ウォリントン・カレッジ・オブ・ビジネスのアーロン・ヒル准教授が主導した研究で、
>>会社のCEOは財務上の不正行為よりも個人的な不正行為によって解雇される可能性がより高いことが明らかとなりました。
※個人の悪行まで行うといろいろな考えが出るので歌人の悪行は自業自得！

アメリカへの配送料だけとんでもなく高額になる事例が急増
2025年10月04日 08時00分
http://gigazine.net/news/20251004-american-tariff-shipping/
>> 2025年7月30日、ドナルド・トランプ大統領は800ドル(約11万9000円)以下の少額貨物への関税を免除していた「デ・ミニミス制度」を廃止し、2025年8月29日以降、これまで免税の対象だった少額貨物に対して関連するすべての関税を課すことを明らかにしました。
>>デ・ミニミス制度があることで個人間の貨物のやりとりにおけるコストが低く抑えられていましたが、デ・ミニミス制度を乱用して違法な薬物をアメリカへ送ったり、あるいは企業が少額の貨物を小分けにして大量に輸出したりするなどの問題が起きており、アメリカに多大な損失をもたらしていたとされています。
>>eBayやEtsyなどの大手ECサイトでは、少額貨物へ関税が課せられることを考慮し、アメリカ人による商品購入を阻止することを目的として、法外な送料を設定する出品者が出始めました。

ただ6画面にVtuber映して酒飲んで研究しまくった株で損ばっかりしてるおじさんが何か言ってる…

予算の3割を発毛研究に割け(´・ω・｀)

株

◇現実を見よう！

宇宙がシミュレーションだとすると「神様のPCに必要な空き容量」はどのくらいか？
公開日2021.11.09 17:00:00 TUESDAY
https://nazology.kusuguru.co.jp/archives/99623
「宇宙」のインストールは最低でも6×10の80乗ビットの空き容量が必要なようです。
英国ポーツマス大学で行われた研究によれば、私たちの住む現実が全て巨大なシミュレーションによって構築されているとした場合に必要最低限の情報量を算出した、とのこと。
その大きさは驚異の6億の兆兆兆兆兆兆兆兆倍ビット。
私たちの宇宙をシミュレートしている演算機があるとすれば、それは途方もないレベルであると言えるでしょう。